通信回線の契約や機種変更、プラン変更など、新たに回線を契約したり、契約している回線でも内容変更するような場合、店頭での手続きをするとかなり高くなってしまうので、このブログ的には店頭契約でなく、オンラインショップおよびウェブ上での契約（変更）をおすすめしてきましたが、近々そうした事も言っていられなくなるような発表が、まずはソフトバンクから出てきました。

ソフトバンクというのは本家だけでなく、ワイモバイルやLINEMOも含むということで、私は今のところLINEMOに回線を持っているので、他人事として受け取るわけにはいかないので、改めてニュースサイトの内容を読みながら今後の付き合い方についても考えてみたいと思います。

ソフトバンクグループ（ワイモバイル・LINEMOも）での新規契約、機種変更、SIM再発行、譲渡、電話番号変更、ブランド間ののりかえに設定している事務手数料が、2025年8月20日に改定されるのですが、その金額は店頭だと3,850円→4,950円となり、さらに今回驚いたのが、Web上でこちらが手続きを行なった場合でも、今までは無料だったものが一律3,850円かかるようになるとのことです。

少しでもこうした手数料を安くするためには、PayPayカード（クレジットカード）による決済を行なうことで（注意点あり）、現金でなくPayPayポイントでの還元が受けられるそうですが、通常では1,100ポイント、ワイモバイルからソフトバンクなどブランド間の乗り換えの場合に3,850ポイントが一定の条件のもとで還元されるという形を取る必要があるとのこと。私はPayPayカードを作ってなく、今後も作る気はないので、こうした還元については諦めるしかないようです。

気になるのは、今後他の３キャリアもウェブ手続きでの手数料を3,850円取るのか？　ということですね。今までは一つのキャリアが値上げを行なうと他のキャリアもその流れに乗って同じように値上げしてきましたので、近いうちに手数料のかかる変更や新規契約を考えている方は、そうしたスケジュールについて前もって調べておく必要があります。

いわゆるライフラインについての料金の中で、今まで通信費のみ以前より安くなっていたのですが、今後はそうしたところから値上げをしていくことで、以前紹介した新しい通信方法（ソフトバンクの場合は成層圏付近まで飛ばすという飛行船の費用？）を整備していくための費用になるのか、それとも単に従業員の人件費として使われるのかわかりませんが、こうなってくると「黙ってキャリアに付いていく」のは本当に自分にとって良いのか？　ということをしっかり考えなくてはいけないでしょう。

店頭でしか契約・変更ができないならこれはキャリアの言う通り、値上げされた料金を払って手続きをしてもらうしかありません。しかし、今後自分のパソコン・スマホ上から手続きをするWeb上での手続きにも費用がかかるということなら、多少速度が遅くなっても手数料だけでなく利用料金も下がる可能性のあるMVNOの方に積極的に移っていくという選択肢も出てくるのではないかと思います。大手MVNOではソフトバンク回線を選ぶことも可能なので、そうした可能性も考えるべきでしょう。

また、先日紹介したばかりのpovo2.0についても、「必要になったら入ろう」と思っていたら、もしかしたら今回のソフトバンク並の手数料に値上がってしまう可能性も０ではありません。必要なくても今のうちに入っておけば、毎月の維持費はほとんどかからないわけですので、メインの電話番号にするのでなければ、今のうちに加入しておくというのも考えておいた方が良いような気がします。

ともあれ、こうした情報については継続して追っておくことで、いざという時に移行して費用を抑えることも可能になるのではないかと思います。

先日、サッカーの天皇杯をNHKBSが生中継していたので見ていました。対戦カードはJ1のアルビレックス新潟対東洋大学というプロ対アマチュアの興味深い対戦でした。

東洋大学は前の試合で、現在J1のトップの位置にいる柏レイソルと対戦し、延長戦まで粘ってPK戦になる前に勝ち切った勢いに乗るチームで、今回の試合でJ1チームを連続で撃破できるのか注目されていました。

試合は、先に東洋大学が点を取ったものの、新潟が後半になって追い付き、さあここからが勝負だという時にテレビが映らなくなりました。そして肝心の東洋大学が決勝点を取ったシーンを見逃してしまったのです。

これは、たまたま私の住んでいる場所で大雨が降ったことにより、BSからの電波が雲で遮断されてしまったことが原因で、台風の時など結構このような事があります。

現在、同じBSのWOWOWなどで行なわれているインターネットでのリアルタイム配信が行なわれていれば良いのですが、今のところNHKのBSにおいては同時配信はありません。２０２５年１０月に現在の「NHK+」が「NHK ONE」という新しいサービスに変わるということですが、この状況で今回のような途中までBSで見ていた番組が見られなくなった場合、ネット環境さえあれば現在放送中の番組が見られるようになってくれれば、今のテレビにはAmazon FireTV Stickをつないであるので、それにインストールしたアプリから引き続き見られるようにはできると思うのですが。

ちなみに、サッカーの天皇杯については、動画サブスクサービスのUNEXTで中継が行なわれていたそうです。UNEXTはTBS・テレビ東京系のParaviのサービスを引き継いでいるので、先日行なわれたテレビ東京独占中継の世界卓球選手権をネット上で独占中継したりしていて、興味はあるのですが、果たして毎月出す費用分を見られるのか？　という懸念もあるので現在入っているサブスクサービスはアマゾンプライムにとどまっています。

この辺は、自宅あるいは外でどのくらいこうしたサービスを使うのかという事とも関係してきます。最近は家から出て実際に映画館で大画面の新作映画を見て楽しむ機会も増えてきたので、毎月のサブスク代を払うなら、月一回ないし二回映画館で映画を見た方が良いのでは？　という気もします。

個人的には、今回紹介したような、天候の関係でBSが見られない時にその置き換えになるようなサービスであるなら（TVerの有料化でオールタイムリアル配信できるなら良いのですが）、そのコンテンツは個人的には魅力的に移ります。
というのも、自宅に光回線を引く際に、専用チューナーを購入してインターネット経由でのケーブルテレビ利用ということも考えたので、それと同じような事がBS放送だけでも利用できれば、どちらかが利用できなくなっても放送を継続してケーブルテレビにするより安く見られそうな気がします。

改めて考えてみると、地上波の難視聴地域（山間部に多い）で大雨が降り街へ行く道が閉ざされてしまった場合、もし天候の影響でBS放送全般も見られなくなった場合、どのような救済策が考えられているのか？　という疑問が起こります。

紹介したNHKの新しいサービス「NHK ONE」がどんな感じでネット配信を行なうかをまずは見ていき、その後必要があればある程度の費用を掛けても地上波・BS・CSとの同時配信を行なってくれるサービスを検討するのもありかな？　と思っています。

全国各地、地域によって違いはあると思いますが、私の住む自治体が政府からの補助金を使って多くのお店で利用可能なデジタル商品券を売り出し、今月から使えるようになったので買い物に行ってきました。結構色んな場所で使えるのですが、我が家では日々のスーパーの買い物に使うようにしています。

商品券の詳細は、一口5,000円で一人４口まで購入でき、一口ごとにプレミアムが1,250円付くので最大４口２万円購入すると25,000円までの利用ができるようになっています。商品券の有効期間は４ヶ月で今年の10月いっぱいまで使えるので、日々の買い物のために使ったとしても比較的早く使い切ってしまうだろうと思います。

この商品券が発売される際には、市民が多く申し込むことが予想されたので、一定の申込み口を超えた場合、抽選で購入できるかが決まると言われていました。実際、昨年も同じ商品券が販売されたのですが、家族の分も申し込んだものの、５口中１口がハズレてしまい、結局15,000円分の3,750円の上乗せに留まったという経験もしていたので、今年は満額使えるようになるかと抽選の日を待っていました。

すると、政府から出た補助金を使うことで期限内に申し込んだ人は全ての口数を当選にするという発表がありました。それで我が家では申し込んだ全員が２万円→２万５千円分使えることになりました。家族の人数が増えればその分お得になる金額も増えるわけで、こうした情報を事前に知っているかいないかで、補助金などの恩恵を受けていない方でも家計費の助けになるかが変わってくることになります。

商品券の使い方は、電子マネーのようにかざしたり読み込んだりするとその分の決済が完了するわけではありません。これは、この商品券が追加チャージ不可ということもあるかと思いますが、商品券が使えるお店のレジに設置されたQRコードを商品券専用アプリで読み込み、改めて請求金額（足りない場合は残額）を手入力して支払いを行なうという形になっています。不足分はもちろん他の方法で決済可能です。

今回の参議院選挙ではある党が公約として給付金の存在に言及していますが、それだと使わないで消費に回らないような事も当然起きるでしょう。今回のプレミアム付き商品券があったからこそ買うものもあると思いますし、使わなければ失効するだけなので補助金がそのまま消費に回る効果はあるのではないかと個人的には思っています。地域によっては難しい部分もあるかと思いますが、以前のような紙による地域振興券のようなものよりも、印刷・輸送・販売に掛かるコストが浮いていることもあるので、今後の地域で利用できる商品券はスマホのアプリから使えるデジタル商品券になる傾向は変わらないでしょう。こうした試みによって多くの人がスマホに親しみその便利さも享受していただきたいと思ってしまいます。