カテゴリー別アーカイブ: 通信サービス全般ニュース

モバイル通信関連の新たなサービスや新製品が出てきたり、マスコミで話題になった時にはこちらで紹介します。

モバイルSuicaが「年会費無料」になる中でのスマホとカード選び

世の中はガラケーでは様々なサービスを受けずらいように流れていて、今回紹介するモバイルSuicaでも、ガラケー用のアプリでは今後ログインして利用可能な定期券などのサービスがガラケーに入れたモバイルSuicaではログインして使えたサービスが使えなくなるなど(最終的には2020年12月22日で終了)、スマホへの入れ替えを促すような方針に流れつつあります。

ただ、このニュースには続きがあります。すでにスマホの中でもiPhoneの「Apple Pay」では年会費無料でモバイルSuicaを使えていたのですが、未だにAndroidスマホではJR東日本のビューカードからの登録でないと年会費(税込1,030円)がかかっていたのですが、先日「GooglePay」からSuicaを利用する場合には年会費がかからなくなったこともあって、それを知人に教えたら便利に使っていたのですが、今後はビューカード以外のクレジットカードでチャージを行ないたい場合でも年会費を無料にする方針になったということです。これは2020年2月26日から実施されるということです。詳細は以下のリンクからご確認下さい。

https://www.jreast.co.jp/press/2018/20190107.pdf

私の場合は、年会費を払いたくないためだけに(^^;)、無料で維持できるビューカードの一つ、「ビックカメラSuicaカード」を契約し、先月更新したばかりなのですが、これからモバイルSuicaを使いたい人はわざわざそんなことをしなくても、今持っているカードで全ての機能を使えるようになるわけです。2月からと言っても来年の2月ということで、少々待たされるところはありますが、このようなタイムスケジュールが発表されたことで、スマホやクレジットカードについて今後の買い方についても考えるところが出てくるのではないかと思います。

さらに、報道にはもう一つの内容が含まれていました。Androidスマホというのは様々なバージョンを持つ端末が混在している状況なので、ガラケーのモバイルSuicaと同じようにスマホでもAndroidのバージョンによっては全てのサービスが使えなかったり、サービス自体が使えなくなるものも古いバージョンのAndroidの場合には出てくる可能性があります。

逆にそうした状況を避けたいと思ったら、現状でもビューカード以外のクレジットカードで年会費無料になるiPhoneに決済を集中するという方法も出てくるかも知れません。この辺はiPhoneとAndroidを比べてiPhoneの方がいいという単純な話ではなく、あくまで単一メーカーであるアップル社の製品だからこそのメリットであると言えるでしょう。

その代わり、iPhoneにはワンセグ機能はありませんし、予め利用するアプリを考えないでメモリの少ないものを買ってしまうと外部カードが使えない分、買って後悔することも出てくるかも知れません。さらに中古でも価格が高値で安定するということなどもあるので、単純に年会費無料だからiPhoneがいいということにはならないでしょう。

ただどちらにしても、これでスマホもクレジットカードも、モバイルSuicaの呪縛から離れたところで決めることができるようになることは、今後の展開としてはより自由な組み合わせが試せるということでもあります。全てのモバイルSuicaが年会費無料になるまでにはまだ1年という時間がありますが、それまでの間に改めて自分のスマホとクレジットカードを整理するきっかけにするというのもいいのではないでしょうか。


スマホの選択は感情だけで左右されるべきでない

昨年は、アメリカと中国との間で様々な確執が起き、今年はさらなる状況の変化が考えられます。今のところZTEが経営危機を起こすくらいのアメリカによる制裁と、さらにHUAWEIのスマホ・タブレットが本体内の個人情報を中国の政府機関に送信しているのではないかという疑いがあり、日本政府では使わないキャンペーンを行なったことが大きく報じられ、一般の人に対しても中国のメーカーに対する目は厳しくなっているように思います。

ただ、それと同時にアメリカの会社であるフェイスブックに個人情報を無断で送っているアプリとして音楽配信サービスの「Spotify」や求人サービス「Indeed」が名指しされました。どちらも「無料」をうたって便利なサービスを提供しているのですが、このように利用者の個人情報データをユーザーの判断の及ばないところでこうした情報の送信が行なわれているとしたら、HUAWEIがまだ具体的にユーザーの個人情報を自国で管理しているというような具体的な話を個人的には見聞きしていないので、かつてアメリカが湾岸戦争の根拠とした「イラクの生物兵器」が実は作られていなかったのに不確かな情報を根拠に開戦に至ったプロセスが思い出されてしまいます。

確かに政府レベルでは利用するスマホの中まで分析し、故意に仕込まれた機密情報の流出を避けることは当然でしょうが、それを一般ユーザーにまで購入を躊躇させるような報道をするなら、いかに私たちの個人情報がアメリカの企業に筒抜けになっているかということも同時に報じるべきでしょう。ちなみに、私自身はそうした事については筒抜けになっても仕方ないと半ば諦めているので、よほど実害が報告されない限りは、当該アプリの利用をセーブしながら使い続けるつもりでいます。HUAWEIの端末も持っていますが、これも普通に使っています。

そもそも、同じスマホを使い続けているとアプリが増えることでパフォーマンスが落ちたり、内蔵電池の劣化によって買い替えの需要が生じるものです。そんな中、新品で10万円以上もするiPhoneを使い続けることは難しい人もいるでしょう。iOSとAndroidとの違いはありますが、新品でそこそこの機能があって格安なスマホの選択肢はやはりあった方がいいのではないかと思います。

恐らく今年も続くであろうアメリカ政府のHUAWEIに対する制裁は日本にも波及することもあるでしょうが、まずはきちんと「なぜHUAWEIのスマホを使わないのか」という根拠をアメリカでも日本でもきちんと発表してくれないと、今後のモバイルデバイス買い替えの際に困ります。そして、もし日本の大手キャリアからHUAWEIの端末が駆逐された後で、実はアメリカ政府の言っていたことがデマだったという報道がされたとしたら、一連の騒動でHUAWEIのスマホで十分と考えつつも高額な他のメーカーのスマホを買わざるを得なかった人が、踊らされてしまったと後で後悔するパターンもあるかも知れません。

スマホを購入するにあたりメーカーの選択をするのは個人の自由ではありますが、あまり感情的な理由だけでメーカーの選定をしてしまうと、良い結果は出ないような気がします。むろん、HUAWEIより高性能で安い製品を作るメーカーの良い製品があればいいですし、本当にHUAWEIのスマホが危険な存在なら今使っている製品の使用を中止も考えなければならないでしょう。

個人的に欲しいのは大きな力同士の抗争のために出てくるニュースではなく、本当に技術的に問題があるのかどうかの正確なレポートです。ユーザーとしてはそうした情報の取捨選択をしながら「次のスマホ・タブレット」について何を買うべきなのかを考えたいと思っています。


クレジットカードの明細は毎月チェックしよう

利用額の2割をポイント還元するとしていた電子マネーサービスの「PayPay」は、すでにユーザーにポイント還元するために用意した100億円という予算を10日間で使い果たし、今ではそうしたポイントバックの代替プランというのもなく、すっかり興味も薄れた方も少なくないと思います。しかし、今度は別の面でPayPayが話題になっています。

PayPayはチャージを買いものの都度しなくても、スマホにインストールした専用アプリに自分のクレジットカードの情報を紐付けることにより、大きな買い物でもQRコードで直接決済することができるので(その場合は利用金額が後から登録したクレジットカードから引き落とされる後払いとなります)、昔のiPhoneなど、それ自体に決済機能がないスマホでも電子マネーが使えるメリットがあります。もちろん、Yahoo!の発行するクレジットカードや、自分の持っている銀行口座をPayPayに紐づけしておくことにより、いちいちチャージしてその分だけ使うというような、普通の電子マネーのようにも使えますが、Yahoo!のIDを持っていない場合は、一から設定することになりますし、何より決まった額のチャージを行なうことができるクレジットカードはYahoo!の発行するクレジットカードだけなので、その場合は少々めんどうかも知れません。

PayPayは他のQRコードを使った電子マネーサービスとの中でこれから競争していくことになるのですが、ポストベイド型(通常のクレジットカードと同じく後払い型の決済)の利用をする場合のクレジットカードの登録について、サービス提供開始当時のスマホ用アプリにセキュリティを考慮していないと思われる点があり、それが今になって問題になっています。

私もアプリをインストールしたのですが、自分の持っているクレジットカードを後払いする登録をする場合、「カード番号」「有効期限」「セキュリティコード」(裏面のサインを書くところに印字してある3ケタの番号)を入力する必要があります。私の場合は手元にあるカードを見ながら入力したので何も問題がなく、何が問題だったのかは指摘されてから初めてわかりました。どういうことかと言うと、もしクレジットカードのデータ入力時に入力ミスをした場合、セキュリティーのしっかりしている所がアプリを作った場合、数回連続で入力を間違えると、アプリ自体が起動しないようにロックが掛かって電子マネーのサービスを使えないようにすることが多いです。ロック解除のためには複数の認証をするなどの手間がかかり、いわゆる「下手な鉄砲も数打ちゃ当たる」式の悪意あるクレジットカードの乗っ取りを防ぐようになっています。

しかし、PayPayのアプリの場合はクレジットカードのセキュリティコード情報入力について、何度間違えても入れ直して正しいデータを入力すれば、そのままカードの登録ができてしまっていたようで、被害報告もすでに出ています。よく、クレジットカードの情報が流出したというニュースが報じられる時がありますが、こうして流出したデータが「カード番号」と「有効期限」だけだっとして、悪意ある人物がどこからか入手した不特定多数のクレジットカード情報を使って人のカード情報を使い買い物をしようと思った時、いかにして「セキュリティコード」を入手するかというのがポイントになるところ、入力するプログラムを作って「000」から「999」までの全ての番号を入れてリトライされれば、すぐにカードの登録は完了し、もはや不正利用を防ぐ手立てはなく使われてしまったと思われます。

これでそうした悪意のある不正利用をした人が持つPayPayの20%のポイント還元がすごいことになるのではないかと思われますが、実際はポイントの反映は2019年1月からということなので、不正に取得したポイントは還元されない可能性もありそうです。しかし、それも自分のカードが不正利用されていることを把握した上でカード会社に早急に通報できるかということにも関わってくるでしょう。ここで問題になるのが、人は自分のクレジットカードを無断で使われてすぐに気付くのかということです。

現在のクレジットカードの明細書というのは郵送からウェブ閲覧によるユーザー自身がサイトにアクセスしないと確認できないように変わりつつあります。さすがに毎月の引き落とし額が10万円単位で増えたらおかしいと気付くでしょうが、悪い人はそんなすぐに足の付くやり方はしないでしょう。一人のカードでなく100人のカードを少し使って現金などに換金できるものを購入し、さらに今回のPayPayの場合は2割もポイントバックが受けられるのでその還元分でも稼ごうと思っていたかも知れません。毎月数千円多く口座から引き落とされていても、自分で何か買ったかな? と思って詳しく調べない人がほとんどなら、カード情報を盗み出した犯罪集団としては、長い時間をかけてコツコツと人のカードを使って少額の買い物を続け、バレたところでそのカードを捨てるというようなやり方を画策しているかも知れません。

そこで大事になるのが、自分がいつどこでクレジットカードを使ったのかということを月単位で把握することの大切さです。どのクレジットカードでも毎月の引き落としがされる場合にはその内訳はネット上で確認できます。私の場合は通信費のほとんどと買い物あたりをクレジットカードで決済しているのですが、一応毎月照合して覚えのない買位物情報があった時には過去にさかのぼって調べてみます。多くの場合は、かなり前にした買い物の決済が遅れて来ることがほとんどなのですが、明らかに自分で買った記憶のないところでお金が決済されているということになったら、早めにカード会社に連絡し、自分のカード情報が他人のなりすましで使われたのかどうかを調べてもらう必要が出てきます。

ネットは使わずに郵送でカード利用の明細をお願いしている場合は、その中味は捨てないでファイルしておき、おかしいと思った時にいつでも照合できるようにしておくことも大切です。今の世の中はそれくらいしないと、自分に非はなくてもいつでも自分のカードを悪用されてしまう可能性があるので、クレジットカードを持つ場合には常にその対策を考えながら便利に使うようにすることが求められるのです。

それが大変な場合は、電子マネーとクレジットカードを連動させず、その都度チャージする設定にすることも有効でしょう。そうすれば、少なくとも自分の持っている電子マネーの残高以上を使われることはありませんし、今の世の中では買い物で電子マネーを使う場合はレジで現金をチャージして買い物をすることも普通に行なわれています。

私の場合はすでにクレジットカードを複数持ってしまっているので、毎月の利用を確認しながら使っていますが、もし全く何もない状態でネット決済の必要に迫られたら、今回紹介しているPayPayよりも、直接千円単位でセブン銀行のATMからいつでも現金をチャージできるようになった電子マネーの一つ、「LINE Payカード」を使い、高い物を買う場合にはまず現金を用意してその分の現金をチャージしてからネットでポチるようにすると思います。

そうすると、「現金を用意する」→「コンビニATMからLINE Payにチャージする」→「ネット経由でショッピングをする」という段階を踏まないとネットショッピングができなくなるので、いわゆる衝動買いが減り、本当に必要なものだけを安く買えるようになるのではないかと思うのですが。

ともあれ、今クレジットを使っている方は無駄遣いに気を付けるとともに、毎月の利用金額のチェックはきちんとして、自分のカードが不正使用されていないかということを、常に確認しておく事を強くおすすめしておきます。


ネットに精通していないと景気の恩恵も受けられない時代なのか

QRコードでスマホから決済する新手の電子マネーサービス「PayPay」についてのニュースを昨日になって聞き、まるで大量発生したイナゴが通った後のように感じました。2018年12月4日から始まったばかりのサービスで、2019年3月末までに利用した人に20%のバックを行なうことを大きなアピール材料にしていたものの、その資金100億円がわずか10日間で底をつき、ポイントバックキャンペーンが終了してしまったというのです。

私など、スマホを代えたタイミングで、とにかく専用アプリをインストールして、さてどこでこの電子マネーは使えるのかなと思っていたところで終了です(^^;)。それ以上に、スマホを持っていない人にとっては何があったのか理解をしてもらうことも難しいのではないかと思われます。

それにしても100億円というものを、情報強者でお金をそれなりに持っている人に偏った形で分配されたという事実を見ていくと、特に今回の恩恵に預かれなかった人や、電子マネーそのものを使ったことのない人にとっては、「好景気と言われる今の景気の恩恵も回ってこないのか」と思われても仕方ありません。こうした傾向は実は今までにいろんなところで起こっていました。高配当のポイントサイトやクレジットカードのポイントバックを比較し、標準よりかなり高く利用者にサービスしている所が見付かると、すぐにネットで報告・拡散され、今までのユーザーがささやかにポイントを貯めて楽しんでいた特典を、根こそぎ持って行くばかりかポイント還元の比率を提供元も改悪せざるを得ない状況になり、まさにその跡にはぺんぺん草も生えない状況になった事例も、列挙に暇がありません。

ですから、個人的にはそこまでしてポイントを集める生活をすることはしないようにしているのですが、来年にかけてやってくる政府主導の消費税引き上げに伴うクレジットカードや電子マネー利用の際のポイント還元についても、同じように目ざとい情報強者の標的にされ、今回のPayPayと同じように、もし国の予算でポイントを付ける額に限りがある場合は、電子マネーもクレジットカードも持たない人達がどうしようか考えているうちに一部のサービスが予算がないからと終了してしまう可能性も考えられます。

ちなみに、ポイント還元に対して国が用意している必要予算は3000億円程度になる見通しだということです。今回のPayPayの場合は20%というかなりの大盤振る舞いでしたが、それでも消費税引き上げ分に対するポイント還元は、中小店舗で買い物をすれば5%のポイントが付くので、これだけ予算を出しても終了予定の日まで予算が持つのか? という気がしないでもありません。お得に買い物をしたい方にとっては来年の10月になったらすぐに買いだめをするような形でクレジット決済を中小店舗で行ない、さらにお得に使える商品券を並んで買いまくり、その分を還元してもらう用意されていると思います。その反面、そうした情報に疎い人や、カードそのものを作ってない人にとっては事前に情報がないばかりに本来国から受けられるはずの生活費補助を受けられない人が続出することになりはしないかと心配になります。

クレジットで大量買いをするにも、商品券を一人当たりの限度まで買いあさるにも、元となる資金が必要です。そうした資金を用意し、事前に色んな情報をキャッチし、きめ細やかに動くことのできる一部の人だけが得をする社会というものは、もう少し何とかならないものでしょうか。全ての消費者に現在の景気を実感してもらえるようなやり方にしないと、スマホを使いこなせない世代や、携帯電話を持っていない人の不満は高まってしまいます。

本来、情報強者というのはいつの時代にもいるもので、様々な生活を便利に送ったり、お得になることを実践すること自体は非難を受けるものではありません。しかし、情報強者がほとんどの国家予算であてがわれたポイントを「総取り」し、そうでない人が全く受けられないという事は、全ての人が平等にという理念とはかなり変わってきてしまうので、できれば避けていただきたいものです。


個別宅配が前提の紙の新聞の今後について

昨日、読売新聞を開いたら、一面に来年(2019年)1月1日から毎月の朝夕刊の料金を値上げする旨の記載がありました。およそ400円アップの4,400円/月になるそうです。その値上げ分は主に販売店で働く方々の人件費にあてられるということですが、確かに最低賃金の上昇とともに、全国どこでも早朝というより冬の時期は真っ暗な中での配達をし、大雨でも大雪でも関係なく戸別に配達してくれるわけですから、そうしたサービスを受ける対価としてはまっとうだと思える方も多いかと思いますが(一部の地域では例外もあります)、最近はインターネットで新聞記事を読んでいる方もいるでしょうから、高いと思う方もいるでしょう。

ニュースというと、新聞以外にはスマホで読むことのできるウェブサイトや専用アプリでピックアップされたものを読んでいる方もいるでしょう。ただ、ニュースを配信する会社は、自前でニュースを得ているのではなく、通信社や新聞社からニュースを提供してもらっているというところもあります。今回の読売新聞の値上げは他の全国紙にも波及することが予想されるので、そうした値上げを機に購読を止める人が出て、そうした人達がインターネットニュースに依存することになったら、現状のようなネットによるニュース配信は無料で続けられるのかという問題も出てくるのではないかと言われています。

読売新聞では今回の値上げにあたり、インターネットを利用しパソコンやスマホでアクセスできるニュースサイト「読売新聞オンライン」を2月にオープンさせるということもアナウンスしています。その利用料は毎月の新聞代を払っている人には無料で提供するということなのですが、サービスの内容がどうなるかにもよりますが、他の全国紙ではデジタル配信の場合にさらに別料金を取るところもあるので、無料のサービスでどこまで内容がデジタルデバイスで読めるのかは、今後のサービスの展開から判断するようになるでしょう。

そうした「新聞とは毎日自宅へ紙の形で届けてくれるもの」という前提に沿った今回の値上げ発表であるわけですが、この前提はいつまで続けられるのかという事も大きな懸案事項になっていることも確かでしょう。今回の値上げの理由というのは慢性的な新聞配達を行なう人の人手が不足していることは先に紹介しましたが、職場環境がどのくらい今回の値上げで改善されるのかということもありますが、全国紙がかたくなに新聞のペーパーレス化を行なわないのは、やはりそこで働く多くの人を抱えているからと言えるわけで、単に効率だけで進められない事情があるということも確かでしょう。

この状況というのは必ずしも健全なものではないと思うのですが、恐らく読売新聞だけでなく他の全国紙でも今後値上げの案内があった時、このまま新聞を取り続けるのか、それともやめてネットやテレビからの情報で良しとするようになるのか、購読する側の意識も問われることになってくるだろうと思います。

ネットでニュースは読めるという意見も当然ありますが、ネットの情報というのはきちんと検索すれば多くの情報が手に入るものの、検索するだけのスキルがないと、きめ細やかなニュースまでたどり着けないということはあるかと思います。それ以外にも、地方の話題やエンタメ情報など、新聞をとっているとパズルから人生相談、お悔やみのページまで、様々な情報に触れることができます。それも自分の好みのものしか見ないネットと比べての新聞の一つのメリットだと思います。しかし新聞はとったもののスポーツとテレビ欄しか見ないのなら、ネットからのニュースだけでも十分で、番組表はテレビのリモコンからでもちゃんと一覧できるわけで、読まないのにお金を払って古新聞の山にうずもれてしまうなら、新聞を止めて画面の大きなパソコンやタブレットでも買ってネットからのニュースをきちんと読むようにするというのも一つの手ではあります。

私自身ブログを書く時のネタ元を新聞から得ることも結構ありますが、さすがにネットとは違って故意のフェイクニュースは流さないだろうという信頼感は持っています。時には自分の足で見たままを書くこともありますが、新聞をきっかけにして出掛けることもありますし、毎日新聞を活字で読む習慣がなくなると、旅行に出掛ける意欲すら減退してしまいそうな気もするので(^^;)、今後もしばらくは宅配される新聞とともに自分の知識を蓄えていき、その確認にネットを使いながら相互利用する形で行きたいとは思っています。

ただ、新聞社の方にはもう少しデジタル版の新聞紙面を宅配の場合と比べて低価格で提供していただけると有難いです。さすがに全国主要紙を個人で全てとるわけにもいかないので、気になる記事をじっくり読みたい時には今は図書館に出向くことになっています。スクラップしたい記事がある場合にはスマホのカメラで撮影してPDFファイルにしてくれるアプリもありますし、そこまでしなくても写真撮影するだけでもGoogleフォトにアップすれば後からどの端末からでも日付で検索して過去の記事も読むことができるようになります。

ただ、あくまで図書館は公共の場所なので、見たい記事の載っている新聞を誰かが見ていると見終わるまで待たざるを得ないわけで、もう少し安くその日の紙面がデジタル配信で読めれば、新聞社の違いで伝え方にどんな違いがあるのかということまで深く読み込めるとも思うので、今後の新聞というものを考える際に、紙の新聞を購読していない人へのデジタルデータ提供料金にも配慮していただければ嬉しいですね。


今後スマホが「圏外」になった時どうするかを考える

昨日書いたソフトバンク携帯の回線トラブルは関東関西だけでなく、札幌や沖縄でも不通になるなどかなり広範囲で通信と通話が利用できなくなるということがあったようですが、特にソフトバンク同士の人が連絡を取ろうとしても取りようがなくなるという事が大きな問題になってくるように思います。

私の場合は、大きな災害などで全てのキャリアが使えなくなった場合はしょうがないと思いつつも、現在はソフトバンク(おうちのでんわ)、UQモバイル(au)、エヌ・ティ・ティ・ドコモと3つのキャリアを保有しているので、直電でつながらない場合にはLINEに連絡をもらったり、Gメールにメールを出してくれれば、3キャリアのうちどれかのキャリアによる通信が生きていれば、何とかできるだろうと思います。ただ、そこまで違ったキャリアを使い分けること自体が一般の方から見ると相当変わっていると思われるだけですし(^^;)、たとえソフトバンク同士でも何とか連絡を取れるような方法を考える必要が出てくるでしょう。

解決策その一は、今回のトラブルでも多くの人が行なっていたWi-FiスポットからLINEなどのメッセージアプリを使うという方法です。多くの方はキャリアが設置している専用のWi-Fiスポットを無料で利用できるようになっていると思いますが、その他にはキャリアに関係なく無料で使えるWi-Fiスポットとしてコンビニの活用が考えられます。「セブンイレブン」「ローソン」「ファミリーマート」や、カフェ・ファミリーレストランでは無料Wi-Fiのサービスを行なっていますので、公衆電話を探すよりもまずはコンビニなど無料Wi-Fiを提供している場所を探し、そこでWi-Fiにつないで状況を把握したり相手への連絡を試したりすることが、まずは大切になるでしょう。

そして、今回のトラブル対応におけるソフトバンクのやり方を見てしまったので、ここはもう少し大手キャリアには自社の問題でライフラインにも等しい携帯回線が使えなくなった場合のバックアップ機能を確保して欲しいと切に思います。それは単純に、大きな災害が起きた時に設置される「災害用伝言ダイヤル」の開設だけでも十分だと思います。

今回のように連絡を付けたい同士の電話会社が同じだった場合、とにかく公衆電話を見付け、自分の状況を伝言ダイヤルに吹き込んで、お互いに聞き合うようにします。待ち合わせ場所をしっかり決めないで出てきてしまったような場合は、お互いに伝言ダイヤルの存在と使い方を知っていさえすれば、少々手間になりますが音声メッセージの交換の中で新たに待ち合わせ場所を決めさえすれば、何とか会うことはできるのではないでしょうか。

そもそも、今までこのような事が考えられないで来た背景には今回のような大規模なトラブルというのがなかったということがあり、災害でもない時にかなり長い間スマホが使えないということがどのような社会的な影響を与えるのか、キャリア自体にもわからないという事はあったと思います。しかし現実に障害は起き、多くの人が困ったわけですから、社会インフラを守るためにも復旧をしている間にも連絡を付けられる何らかのオプションを用意するのは、通信業者としては当然の行為ではないかと思うわけです。

そう考えると、線さえ繋がっていればたとえ停電していたとしてもしっかりとコミュニケーションツールとして使える固定電話サービスというのは偉大ですね。私のところにあった固定電話サービスは、ほとんど使わない方の電話を「おうちのでんわ」にしましたが、ネットにまだADSLにしている関係上、まだメタル回線を残しています。もしこのメタル回線を廃止する場合には、停電だけでなくシステムのトラブルで不通になった場合の対策をきちんと取ってからでないと、廃止されるのは痛いと思えてしまいます。今後の大手キャリアがどのような対策を出してくるのか、そんな事にも期待しながら一連の報道を待ちないと思っています。


「おうちのでんわ」通信障害とその対策を考える

昨日、2018年12月6日の事ですが、ふと気付いたら固定電話の代替として使っている「おうちのでんわ」につないだ電話機が使えなくなっていることに気付きました。以前にこのページでも紹介したように、不具合がある場合は4つあるパイロットランプのうちどれかが赤く光ったり点滅したりするのですが、今回は「LTE」ランプが赤く点滅していたのを確認しました(実際には写真の赤ランプが常時点滅しています)。

こうした症状が起こった場合には、「おうちのでんわ」に差さっているACアダプターを抜き差しすることで状況が改善する場合があることを知っていたのでやってみたのですが、残念ながら何回抜き差ししても状況が改善することはありませんでした。

一応そうなると、何か回線障害が出ているのか、それとも自分の知らない状況の回復方法があるのか気になったので、ソフトバンクの「おうちのでんわ」のウェブページを見てみましたところ、トップページには何も情報はなく、サポートにこちらから連絡するしかないことがわかりました。そうしたところ、思いがけない理由で今回のトラブルの理由がわかったのです。

それは、LINE経由で何かニュースが入ると表示されるニュースで、「ソフトバンクで通信障害 原因や規模など調査中」という一行情報でした。そのニュースによると、午後から一部で通信障害が発生中とだけあったので、特に自分の住んでいるところだけなのか、全国的な規模の障害なのかはわかりません。前回ブログで書いた時には登録済みのドコモ契約の携帯電話のショートメールに報告がありましたが、当日の夕方に自分で不具合を認めた時点ではまだソフトバンクのホームページでわかりやすいところには障害の報告は載っていなかったということになります。

その日はまた、地下鉄都営浅草線でシステム不具合により地下鉄が動かなくなって代替輸送で大変だったようですが、つながって当り前というようなサービスが急に使えなくなってしまうことがいかに大きな影響を与えるかということを思い知ったかのような感じです。

ちなみに、現在の「おうちのでんわ」ではそれまでNTTの固定電話として使っていた電話番号を擬似的に利用しているのですが、その番号に掛けると「こちらはソフトバンクです。この電話は電波の届かない所におられるが、電源が入っていないため、かかりません」という普通のソフトバンク携帯用のメッセージが流れるだけになってしまうので、自宅に掛けてきた人にとってはちょっと違和感を感じさせてしまうかも知れませんので、これから自宅のイエデンを「おうちのでんわ」に変更しようと思われている方は注意が必要でしょう。

ちなみに、現在の自宅の番号には家族や親戚すら携帯電話の方に掛けてくるので、電話が鳴る場合はほとんどが過去に電話帳に載っていたことによる営業の電話がほとんどなので、今回のような不具合が起きたとしてもその分毎月の利用料金が安く、さらに無線電話であるのにファクシミリを使うことのできるサービスとして納得して使っているので後悔はありません(^^;)。でも、今回のような不具合は大手キャリア3社どこでも起こる可能性はあるのですから、そんな時でも連絡を付けたいと思われる場合は、家族割で全て一社に任せるのではなく、「おうちのでんわ」を使うなら携帯電話はドコモかauのものにするとかしてリスクの分散を図るのが得策なのではないかと思います。その際、どうしても自宅に掛かってきた電話を受ける必要がある場合はオプションの「着信転送サービス(月500円)」を申し込み、転送先の電話番号を登録した上で、必要な時に外から転送するかしないかのリモートコントロールが可能になるので、全国47都道府県それぞれにあるリモートコントロール用電話番号に利用できる携帯電話か公衆電話から電話して、転送手続きを行なえるように備える必要があるでしょう。詳しくは以下のリンク先を参照して下さい。

http://ybb.softbank.jp/support/ouchinodenwa/howtouse.php

今回のような長時間における不具合自体があってはじめて、こうした対策を考えることになるのですが、最初から「おうちのでんわ」が止まってもそのままにしておいて他の通信手段で代用するという気持ちでいるのも一つの対策だと思います。予備回線が安いMVNOであってもLINEアカウントを利用して、家族や友人と通話する方法も使えるようにしておけば、最悪ソフトバンク携帯に入れていたLINEアプリを使う場合でも、他の端末からテザリングすることによって通話での利用は可能になります。

もし今後も「おうちのでんわ」を安く使うため携帯電話もソフトバンク一本でということなら自宅やコンビニのWi-Fiを使う必要があるので、無料で使えるWi-Fiスポットを日常生活の行動範囲の中でどこで使えるのか、今回の事を契機にして確認しておくことをおすすめします。


ページャー・ポケットベルの一般サービス停止の報にふれて

一世を風靡した通信機器であるポケットベル(「ポケベル」は略称でポケットベルは商標なのでページャーと呼ばれることも)のサービスを現在まだ行なっている東京テレメッセージが、2019年9月いっぱいで停止することを発表しました。まだ基本料が高くて携帯電話を個人で持つことが難しかった時代には、毎月の利用料が安かったこともあり学生に大流行したことは過去の流行りものを紹介するテレビ番組でたまに出てきますが、さすがに今後はフードコートや病院・金融機関の待合室での呼び出しや、災害用のラジオとともに緊急情報を文字で伝えるサービスなど、主に業務用としてのみ生き残るような感じになってくるのでしょう。

サービス開始当初の利用のしかたは、サラリーマンが営業職の人に持たせて、ポケットベルが鳴ったら折返し会社に電話するというパターンで使われていたのですが、ポケットベルで数字や文字が送ることが出来るようになったことで、用途が変わってきたことも確かです。

数字しか表示できない頃には、数字の組み合わせに意味を持たせて数字だけのやり取りでコミュニケーションを取ることがブームになりましたが、当時は発信するためには公衆電話を使うしかなかったので、公衆電話に並んでベル送信のための順番待ちをする光景が普通に見られたこともありました。

さらに、数字の組み合わせでカナ文字が送れるようになったことで、今でもガラケーやスマホで日本語入力する場合の「ベル打ち」という入力方法が生まれたことも、ポケットベルという文化があったおかげだと言えます。この入力方式は2タッチ式でガラケーでの日本語入力や、あえてスマホのアプリでベル打ちを実現するとか、今に至ってもその影響が残っている点だと言えます。

この他、定型文を表示する機能を使って、簡単に仕事などの用件を伝えることもできるようになり、一部漢字での表記にも対応しました。同一エリアに天気予報などの情報を一斉送信するサービスも当時からありました。私自身もその時期にポケベルを使っていましたが、当時はもちろんまだ携帯電話が高額で、過去には保証金を別に払わないと使えない時代もありましたので、特に旅行中に自宅に電話が入った場合に連絡が付くように、仕事でなくてもポケットベルを持って行って便利に使っていました。

当時のドコモのポケットベルサービスは、日本全国のサービスではありましたが地域によって呼び出し局が変わっていたので、全国を車で移動して呼日出しエリアが変わってしまった場合センターに電話して呼び出しエリアを現在地に変える必要がありました。そうしてエリアの変更にさえ気を付ければ、かなり山の中に入ってもポケットベルの呼び出し電波を受信することができたので、留守電にメッセージが入った時に電話機に転送機能があるものを使い、ポケベルに向けて「留守電メッセージあり」という定型文を自分のポケットベルに飛ばす設定にしていました。こうして留守電に何か入ったらすぐに通知してくれるシステムがあると、何か自分に対して連絡を取りたい人がいたとして、自宅の電話に留守番メッセージを残しておいてくれればポケットベルが鳴るので、そこで外から留守電の内容を聞いて(自宅の番号に電話してそこからプッシュトーンを送信すると電話に入っている留守番電話に入っているメッセージを聞くことができます)改めて相手に電話をするという流れをつくっていました。

今では直接スマホに電話かショートメールをもらえればそれでいいのですが、携帯電話がなくポケットベルだけの環境でも留守番メッセージがいつ入ったのかわかり、当時はそこかしこに公衆電話があったのでそこから留守電を聞き、必要があれば相手に公衆電話から連絡することもできました。

さらに今ではできませんが、当時は公衆電話からの電話代を後払いにできる専用のカードを電話会社に申し込むと発行してもらうことができました。専用カードを電話機に入れて発信した通話料は自宅の電話代と同じタイミングで決済されるので、コインやテレフォンカードのように途中で残高が0になって切れてしまうことがなく大変便利でした。今ではカード式の公衆電話の使い方がわからないなんて話もあるくらい公衆電話が使われなくなってしまいましたが、当時は携帯電話がなくても「ポケットベル」と「公衆電話」の組み合わせで全国どこへいても連絡を付けることはできていました。ただ、ポケベルを鳴らしても気付かずにコールバックしてこなければ連絡は付きません。当時は携帯電話を使っている人は少なかったので、常にそうした連絡は把握することはできても、すぐに返答して対応することまでは要求されない、ある種の人々にとってはいい時代だったと思います。

ポケットベルを私が手離したきっかけは、現在のソフトバンクモバイルで当時のJ-PHONEが「スカイメール」というサービスを始めたことにあります。いわゆるキャリアメールなのですが、最初の全角64文字まで(タイトル含む)までは基本料金だけの通信料無料で受信できたので、携帯電話でメールを使えるならポケットベルのような使い方ができ、さらにエリアの切り替えも必要ありませんでした。当然その頃には携帯電話を契約するための保証金がなくなり、端末代も0円で売られることが普通で、さらに毎月の基本料金が下がってきたことで携帯電話を多くの人が持てるようになると、多くのポケットベルユーザーが私のように携帯電話のメールに移行してユーザーを減らしていったのだろうと思います。

現在の東京テレメッセージの契約者は1,500人に届かないくらいということで(^^;)、さすがにそんな人数ではサービスを続ければ続けるだけ赤字になるだろうなと思うので、人々のポケットベルに対する郷愁とは別に、業務用としての用途は残す形でそのまま成仏させてあげるというのが正しいポケットベルの見送り方なのではないでしょうか。


4K・8K時代を迎えたテレビとネット配信との関係

2018年12月からテレビ画質がさらに良くなるという4K・8Kでの放送を開始し、新たな局面を迎えたということで地上波の番組まで使って宣伝に余念がありません。ハイビジョン放送が行なわれた頃にも同じように盛り上がった記憶がありましたが、そこまでハイビジョンを見ようという気にならなかったことだけは覚えています。

当時たまたま、近くのハードオフでハイビジョン放送を見るためのデジタルコンバーターを安く購入したことで、当時のアナログ9チャンネルで放送していたハイビジョン放送を見ることができたのですが、画質については普通のブラウン管のアナログテレビで見ていることもあり良くはなく、それでもハイビジョン放送独自の放送をチューナーの追加投資のみで楽しめたのはラッキーでした。

ただ、今回新たに始まった4K・8Kについては、単なる対応テレビだけではなく、専用チューナーがなければ見られないということで、その場合には専用チューナーを外付けすることで見られるようにはなるそうですが、多くの人はまだ4Kや8Kに対応したテレビではないので、テレビ自体の買い替えが必要になり、さらに一部のチャンネルについてはアンテナ一式も対応のものに変えないと全てのチャンネルを見ることができないという情報もあります。どちらにしろ、すでにご家庭でテレビを見ている人のほとんどであろうハイビジョンにしか対応しないテレビを見ている人にとっては、よほど見たいということがなければなかなか買い替えしないという方がほとんどだろうと思います。

テレビや新聞の番組紹介などで「記念番組」という名前の付いている番組というのは、高解像産を生かした自然や世界遺産を見せ、技術的な進歩を見せる目的のものが多いかと思いますが、それは単に4K・8Kの技術を見せているだけで、画質はともかくとして番組としては今のBSで放送されている番組内容とそれほど変わりはないでしょう。

現在のBSのチャンネルでも、通販番組と環境番組が多すぎという批判があるのに、さらにチャンネルを増やしてどうするのか? という疑問が出てくるわけですが、そうした疑問とともに考えるのは、今の地上波やBSも含めてテレビのコンテンツが先細りになってはいないだろうかというところが根本的に問われているという見方については多くの方が賛同してくれるのではないでしょうか。

そうした流れとは反対に、ネットによる動画配信の勢いにはすごいものがあります。昨日ユーチューバーについて書いたばかりですが、厳しい競争を勝ち抜いて人気ユーチューバーになった方々の動画というのは多くの人たちの支持を受け、かなりの回数見られています。動画の品質という点では、別に4Kや8Kでなく、今のLTEのスピードでも見られるいわゆる「最低画質」のものでも内容さえ面白ければいいというところもあります。

私自身の事を言うと、今外での動画視聴用に使っているUQモバイルのプランは500kbpsで安定して接続できるため、各種動画配信サービスの最低画質でなら途中で止まらずに見ることができるので、そんな画質でも十分満足しています。

さらに、ここ数日はサッカーJリーグの試合において、地元のチームの一つであるジュビロ磐田がロスタイムのオウンゴールによる失点によって来週のJ1残留のためのプレーオフに回ることになりました。翌日のJ2の2チームによるプレーオフ進出決定戦においても、ロスタイムの最後の最後に前線に上がったキーパーの気迫のアシストによる決勝ゴールを東京ベルディが決め、ジュビロ磐田とのプレーオフに進出しました。この2試合はテレビでは見ることができず、ネット配信のDAZNで見ていたのですが、やはりリアルタイムに試合を見られる方法があるのなら、それが必ずしもテレビ放送でなくてもいいというのが正直なところです。

もっとも最近のインターネットの問題として、早さでは一番の光インターネットにおいてすら、ネット動画の垂れ流し状態にしているユーザーが増えていくとともに、トラフィックの集中による速度低下の問題が起き、このままでは光回線でも容量制限が起こるのではないかという話があります。その点は別の問題として考えることは多いものの、回線を少し遅くして安い無制限の回線があればそういうものでもいいと思える、そこまで高画質にこだわらなければいい層も存在するでしょう。その点においても、4K・8K画質がそこまで必要なのか? という事にもなってきます。

このブログは基本旅行のブログなので、テレビで世界遺産や素晴らしい景色をテレビ画面を通して見るよりも、実際に現地まで出掛けてその光景を心に焼き付ける方がいいのではないかと思っています。でもどうしてもスポーツの結果が気になる場合、日本国内からならどこでもネットに繋がって、そこから生配信された試合の様子を見ることができるという事で、山の中で見られなくなってしまうことが少なくないワンセグテレビよりも旅先で見る機会は増えています。

今後、現在のハイビジョンのように4Kや8Kが当り前になる中で、高画質撮影を先に行なっておいて番組資産を残していくとするなら、もっとテレビを買い替えてでも見たいと思わせるような魅力的な番組を作って放送していただきたいものです。


ドコモ3Gを2020年代半ばで終了の発表に触れて

現在、ドコモのガラホに入れているSIMはLTE通信のできるもので通話定額オプションを付けているので直接は関係ないのですが、ドコモの3G通信が今から7年後以降の2020年代半ばで終了する予定であるとの発表がありました。

「ドコモ」「3G」「停波」というキーワードだけでニュースを検知してしまうと、もはや古いガラケーはすぐに使えなくなるのでは? と勘違いする方もいるかも知れませんが、それは間違いです。2020年代半ばということは2025年前後ということでまだかなり時間があるので、冷静に考えることが必要です。かえってこの時点でスケジュールがわかれば、今後の対策もやりやすくなるといういい点もあります。

それと同時に最新の通信方式である5Gが2020年の東京オリンピックまでにサービスが開始されるということなので、2020年からの5年あまりは3G・4G・5Gの3つのサービスが共存することになります。世の中では新たな5Gについてどのくらいスピードが上がるかというような事に注目されて報じられてはいるものの、早さだけが全てではありません。車で全国をくまなく回るような人にとって気がかりなのは、現在のドコモの3G通信の中でも過去のアナログ携帯電話(mova)のエリアを引き継ぐ「FOMAプラスエリア」が3G終了後に4Gや5Gで使えるようになるかということが問題になってきます。

個人的には、現在ドコモの通話エリアは他のキャリアと比べて広くなっているので使っているようなところがあります。車に乗って移動中に通信をする場合、カーナビアプリを使うには人が住んでいないところでも道路が通っていれば通信エリアになっています。そんな場所でも常にネットが繋がってくれないと、エリア外で通信できずに地図の表示もできなくなったり、ストリーミングで音楽を楽しむことができなくなったりします。通話でもいつどこにいる時に電話がかかってくるかわかりませんので、普通の通話だけでなくLINE通話をする場合でもとにかく日本全国広いエリアでアンテナが立つことが求められます。

今回、2020年半ばというめやすの期間が提示されたので、ドコモの方では何より3Gの停波をする前に4Gや5Gの基地局だけで現在のFOMAプラスエリアもカバーするようにできるかどうかがいつ3G通信が停波されるかに関わってくることになるでしょう。自分としては現在のように通話とSMSだけでデータ通信をしない「ガラホ」の携末が今後も発売されてそうした機種を選んで通話中心の料金大系が残ればそれでいいですし、エリアについても現在のエリアを減らすことなく新たな通信サービスでも使えるならそれでいいのですが、そんなに予定通りには行かないのではないかな? と思っているので、まだしばらくは昔のガラケーがゴミになることはなく、使っているガラケーが先に壊れてしまう可能性の方が高いのではないかとも思っています。

ちなみに、他のキャリアに目を向けるとauでは早めに3Gの停波が行なわれると言われていますし、ソフトバンクもそこまで長く3Gを引っぱらないと思いますので、恐らくドコモの3Gが一番長くサービスを続けると個人的には読んでいます。3Gが停波されなければドコモの昔のガラケーも停波まで使い続けられるということですから、今回のニュースで早合点してドコモのFOMAガラケーの価格破壊が起こったとしたら、いざという時に通話をするためのグッズとしてガラケーを中古で買っておくのもいいと思います。

それこそ過去には様々な個性的なガラケーがあり、今でも便利に使えるものも多く、中古のガラケーの世界というのは意外と奥が深いものです。ちなみに、私はガラケー自体に画面を投影できるプロジェクター機能が付いているガラケーをカバンに入れていて、停電時にはワンセグの放送を投影して大画面テレビにシーツを被せれば同じ画面の大きさでテレビ放送を見られるようにしています(^^)。こんなことは最新のスマホでもできない芸当なので、3G停波までは使おうかと考えているところです。