カテゴリー別アーカイブ: 通信サービス全般ニュース

モバイル通信関連の新たなサービスや新製品が出てきたり、マスコミで話題になった時にはこちらで紹介します。

考えてみると理不尽かも知れないスマホについての話

このブログを読んでいただいている方はそうではないと思いますが、ずっと前に契約した携帯電話からスマホへの移行へとともない、毎月の通信料をあまり意識しないでこんなものだろうと払っている方というのは、大手キャリアの意のままになっている可能性があります。

そんな方々にもいわゆる「格安SIM」のような情報が入り、単に通信料金を見て比較するのは良くないとは思うものの、今まで毎月支払っている通信料よりもかなり安くスマホが使えるなら乗り換えてみようと思う事もあるかも知れません。しかし、その前に高いハードルになるのが、いわゆる「2年縛り」という2年ごとに更改月というのを設けてそれ以外の月に解約し乗り換えようとしても(一般的なケースで説明します)、一律9500円という料金がかかり、さらに毎月の通信料金が日割りが効かない場合には月初に思い立ったとしてもその月分の費用がまるまるかかることで、窓口で説得されるなどして躊躇して異動できないというようなケースがあるのではないかと思われます。

この件については、政府の総務省からお達しがあったことで変わりつつあるのですが、先日NTTドコモ社長のインタビューの様子が新聞記事になっており、今年度中にドコモは他の2社の様子を見ながら変えていくという意向を語っていましたので、今回はその内容について紹介します。

まず、ドコモについて契約を解約して他の業者に移ろうと思った場合について、いわゆる2年縛りという状態で毎月の通信料が安くなる料金大系を持っているのですが、「2年」といっても24ヶ月目の最終日に解約をしても、ドコモが解約料がかからない「更新月」としているのが25ヶ月目と26ヶ月目の2ヶ月間となっているので、9500円の解約料を請求されてしまいます。

また、それを避けるために25ヶ月目の初日に解約をしたとしても、今度は毎月の通信料の日割りが効かないため、加入しているプランに応じるところがありますが、その月の分の通信料をまるまる払った上で解約ということになってしまいます。

こうした利用者の利便性を妨げ、大手キャリアが他の業者に異動させないかのような仕組みについて、ドコモの社長さんは今年度中に是正をするという風に答えています。具体的には、24ヶ月目の下旬から解約料がかからないようにするとか、異動に伴う解約の場合でも通信料金は日割りにして「使った分だけ請求する」ことについても検討する(決まったわけではないので、今後の展開を見て行く必要があります)という話が活字になっていました。

私自身はドコモに契約しているのは主に通話に使っている回線で、データ通信についてはMVNOに完全に移行しているので、当分はドコモとの契約を続けようと思っていますが、この期に及んで他社の動向を見ながらという言葉を使うというのは、競争相手が実質的にいないという事の弊害ではないかと思います。新たに携帯事業に参入する楽天が、こうした護送船団式横並びの料金大系を変えてくれることを願わずにいられません。

ドコモ社長のインタビューではもう一点興味深い内容が語られていました。今までは自社のドコモブランドの付いた端末のSIMロック解除をするには、端末を契約した本人が持ち込まないとできなかったのが、今後は中古端末をそのまま持ち込んでもSIMロック解除に応じるという方向性を示唆しました。

それが普通に行なわれるようになると、中古端末を仕入れて販売する中古端末の販売業者がまとめてドコモに持ち込んでSIMロックを解除し、他の通信業者のSIMが使えるようになった状態の中古スマホを直接販売できる可能性が出てきたということになります。今でも海外製・国内製に関わらずSIMフリー端末を入手すればマルチキャリアで使えたわけですが、今後はさらに多くの端末が買ってそのままでマルチキャリア端末として使えるようになり、中古市場のニーズも変化してくることが予想されます。

しかし、元々携帯キャリアが端末を販売しないで、メーカーが家電量販店で端末を販売していればこんな面倒な事にはなっていないでしょう。自動車と同じで常に新車に乗りたい人はスマホを下取りに出したり、リースにして新品を使うという方法もあるでしょうし、安いものをという方にはスタンダードタイプのシンプルスマホの新品を購入するとか、中古のスマホで不人気機種を探すとか、そのまんまお買得な中古車物件を探すというような形でも対応は可能でした。

私自身は新型が好きな人が一応使ってみてやめたような端末が安く購入できるなら、それでも十分だと思っていますので、早くそのような時代が来てくれることを祈っています。


セブン銀行はATMで攻める姿勢を貫くか

たまたま新聞でセブン銀行の社長さんのインタビュー記事を読んだのですが、2019年には全国のATMの入れ替えをするという意向があることがわかりました。セブン銀行と聞いてちょっとなじみがないと言う方でも、全国のセブンイレブンやイトーヨーカドーに設置されていて、多くの銀行と提携しているATMです。

今回の話が面白いのは、開発にNECとタッグを組み、「顔認証」の付いたATMを新たに設置するというものです。この顔認証というのは、ネットで調べたところすでにお隣の中国で一部の銀行が使っているようです。

その銀行では、お金の出し入れや振込でATMを操作する場合に、自分の顔をカメラで映して生体認証をすれば、後は身分証明用の番号を入力するだけでカードを持たなくてもお金の出し入れができるようになっているのだそうです。このような事が、セブン銀行に口座を持つ人だけでなく、提携の銀行を使っている人にも利用できるようであれば、一つの可能性が見えてきます。

車での旅行の際、冬の寒い時期にインキーをしてしまった場合、それでもスマホがあれば連絡やおサイフケータイを使った買い物をして急場をしのぐこともできましょうが、電話すら車の中に置いてきてしまったら万事休すです。しかし、この顔認証による出金の手続きがセブン銀行のATMでできるようになれば、マイナンバーか銀行の方で設定した証明番号の入力とセットになるのではないかと思うので、番号を頭の中に記憶しておく必要は出てきますが、何もなくても自分の顔が証明になって取引きができるということにもなっていくでしょう。

また、大きな災害があり、家の中のものが全て失なわれてしまったとしても、自分の体一つでとりあえず身近なものを購入することができる現金を引き出すことが、コンビニATMから直接できるようになるかも知れません。災害時にコンビニの営業が正常に行なわれるかどうかという懸念はありますが、自ら移動して災害の影響のない場所のコンビニまで行くという方法も取れるでしょう。

まだ何の具体的な発表もない中で書いていることですが、中国の顔認証付ATMは事実そのようにして出金することができるようですので、今後の展開が期待できます。また、例えば現在セブン銀行で使えているLINE Payなどで活用できるようになるなら、今のところはカードなしで電子マネーを手数料を掛けて急な利用のため現金出金できるくらいしか思い浮かびませんが、現状では考えられないような新たな使い方が出てくるようであれば、もはや地元の銀行の口座であってもセブン銀行のATMを利用するようになってくるかも知れません。

そんなわけで、今後セブン銀行および提携している金融機関で出てくるアナウンスに期待しながらその時を待ちたいと思っています。


トヨタが2018年冬の新型車に搭載する「スマートデバイスリンク(SDL)」

トヨタ自動車は2018年冬の新型車から、車内装備と手持ちのスマートフォンを連携させることのできる「スマートデバイスリンク(SDL)」を搭載させることを発表しました。トヨタのホームページではその使い方の概要がウェブと動画で紹介されていますが、今回はもはや未来の話ではない、車とスマホの連携についてその内容について紹介しようと思います。ちなみに、2018年6月現在のトヨタの紹介ページは以下のリンクになっています。

http://www.toyota.co.jp/jpn/tech/smart_mobility_society/smart_device_link/

基本、車にはオーディオ、カーナビ、エアコンなどの装備が付いていますが、こうした車の中の情報というものを液晶画面一つから制御するだけでなく、スマホ自体も車のパネルから安全に使える機能だけに厳選して利用できるように、車とスマホを連携させようとするのが「スマートデバイスリンク(SDL)」というものの考え方であるようです。

例えば、事前にスマホで調べた場所へ行きたい場合はスマホを車と連携させるとスマホで扱える内容のうち、運転を阻害するアプリや操作でないものを限定して車のモニターで映して見たり操作するようにできます。この場合、細かい操作を運転しながら手で行なうのは危ないため、今普及しているAIスピーカーを動かすための技術を使い、トヨタやスズキはLINEと提携し、「Clova」と車に喋りかけることで車の操作やスマホのコントロールを行なうことができるようにするのだそうです。

具体的には単に車の装備として使える機能だけでなく、スマホに入れてあるアプリを使って音楽を再生するとか、LINEを音声入力で使えるとか、今までとは違って車の装備に依存するものでもないため、スマホを新しくしたらそのスマホでできることが車でもできるようになるというように、古くはなっても最新のサービスが使えるように工夫されているように思います。

この仕組みはスマホにインストールしたSDL用のアプリで車と接続するようですが、細かいところは伝わってきていないものの、車自体に通信機能がなくても、スマホで通信していれば車のモニターやスピーカーを使ってスマホを制御できるということなら特定のメーカーのスマホにこだわらず、さらに通信会社にもしばられることなく使えるようになってくれれば幸いです。新しいSDLを使うためにはディーラー経由で申込をしなくては使えず、格安コースのないデータ通信を行なわなければならないようなら、個人的には導入をちょっと考えてしまいますので、スマホの通信が使えるなら嬉しいです。

さらに、トヨタの動画を見ていて気になったのは、スマホを運転席左下のミッションの前のスペースに置いていたのですが、無線で車とSDLで接続した場合スマホの電池の減りはどうなるのか(特に車のエンジンを切って車からの給電ができない場合)、さらに夏など直射日光がスマホに当たり、車内温度も上昇するような場合、スマホの温度を下げるような仕組みを車側に用意してあるのかなど、実際に利用するにあたって現在でも車の中でスマホを使っていろいろと試行錯誤している中で起こっている問題について、トヨタが考えた上でSDL搭載車を出すのかが気になります。

それと、LINEのClovaについての問題ですが、私が現在並行して使っている「Amazon Echo」「Google Home」「Clova」の中でも、テレビや周りの雑音に反応して入力待ち状態になるケースが一番多いのが、「Clova」であるという事実が気になります。ラジオや何気ない車内でのおしゃべりに車が勝手に反応して誤動作をするようなことがあると、これはあくまでトヨタの車で起こったことになるので、車自体が雑音発生源といえる中でどれだけ誤動作のないようにチューンしてくるのか、その点も気になりますので、早く実際に利用した人の声が挙がってくるのが楽しみです。


YouTuberになると起こるリスクを考える

先日、このブログで私が出掛けた沖縄から波照間島への旅のレポートを行ないましたが、その際に一つ気を付けたことがあります。それは、極力リアルタイムでのレポートを避けるということです。私の場合はそうでもない部分もあるのですが、一人暮らしの人がリアルタイムでの旅報告を行なったり、家族全員で旅行に来ていることをリアルで発信すると、自宅は留守にしていることを全世界に教えてしまうことになり、自宅に何かのいたずらをされたり空き巣に入られる可能性がないとは言えません。

また、完全に自分の姿を晒してブログやYouTubeでの配信をしているいわゆるブロガーやYouTuberの方についてはふいにブログや動画を見てくれている人に現地で声を掛けられるということは嬉しいことかも知れませんが、自分の事を知っている人全てが自分に好意を持ってくれているかというのはちょっとわかりません。そう考えるとリアルタイム報告というのはなかなか難しく、もっとも旅行中にはきめ細やかにその日の行動をレポートするのは難しいので、個人的には後出しの報告になることをご了承いただきたいと思います。

まさに、そんな危うさというものが極限的な状態になってしまったのが、福岡市でとある有名なブロガーが企画したセミナーの会場で起こった傷害事件でした。ニュースで報道された後もそのブロガーの方のブログは閉鎖されることなく残っていたので改めてその内容について確認することができましたが、いわゆるネットの揉め事などを解説しながら多くの読者を獲得する中、ブログという閉じられた世界の中でそのブロガーの方を知り、実力行使に出るまで思い詰めるような今回の事件の犯人のような人が今後も出てくる可能性は十分にあります。

今回のケースでは一般的には知られていないながらも、ネットの世界ではかなり有名な方がネットだけでなく実社会でもセミナーやイベントに頻繁に顔を出し、いわゆる「リア充」(実際の現実の生活(リアル生活)が充実している人間のこと)を間接的にアピールするような事が、その人に良い感情を持っていないごく一部の人から屈折した感情に火を付けてしまっているという流れで事件が起こったのではないかと個人的には考えています。何せ今回のケースでは事後報告ではなく、かなり前からセミナー開催の明細を公開してしまっているので、今回のような事件を防ぐためにはそれこそボディーガードをイベント中には常に付けておくか、極力一人では行動しない(トイレを含めて)という事が大事になるのではないでしょうか。

結局のところ、ネット上で有名になることで、今回の事件と同じような形でリアルタイムで襲撃を受ける危険性をも生んでしまう事にもなります。そんな中、たまたま見た地方のテレビワイドショーではYouTube・twitter・Instagramを使って顔出し・名前出し全開で、兄弟二人で自分らの楽曲を披露する子供たちをかなり好意的に紹介しているのを見て、もし今回テレビで見たお子さんが一部のネットユーザーによる一種の「やっかみ」によって誹謗中傷されるだけでなく身体的に危害を加えられるかも知れないリスクについては一切報道しないというのはどんなものかと不安に思いました。

ちなみに、そのお二人はネット上の動画を見たとあるメジャーなレコード会社からアポイントが有り、近くメジャーデビューするということでした。その事実があったので今回テレビにも出ていて、今後はしっかりとレコード会社からのサポートと共に、今後はマネージャーが付くことでイベント会場でのセキュリティも保たれるとは思います。それでも、生まれた時から動画をリアルタイムでアップするような事が当り前になってしまっていると、名前も声もばれている中の「リア充」を発信することによる危険というものを周辺の大人がしっかりと教えていって欲しいと思うのです。

恐らく、その兄弟にとってはインターネットとは素晴らしいものというだけで、その裏にある影の部分というものをそこまで実感できてはいないと思います。今の時代は地下アイドルだけでなく、メジャーデビューしているアイドルグループに現役で属しているメンバーも傷害事件に巻き込まれることもあり、どこにその落とし穴があるのかというのは、インターネットを使って情報や動画を発信している方にとっては真剣に考えなければいけない事だろうと思います。私自身も完璧とは言えないものの、適度なネットとの付き合い方について継続して考えていきたいと思います。


5G基地局の動向からみた現状での大手キャリアの有利不利さ

この文章を書いているのはサッカーのワールドカップが行なわれている期間中ということもあって、ニュース種自体がスポーツ中心になり、なかなか個人的に注目すべきニュースがかき消されてしまいがちになるのですが、できるだけ安く高品質なモバイル通信を日本国内でサービスしてもらえるかという将来の動向を示した一つのニュースがあったのでここで紹介させていただきます。

現在の携帯電話・スマホで使っている電波というのは4G(LTE)と3Gが共存しています。まだ、LTEに対応する機器が珍しかった時代は、端末の表示を見て、今自分のいる場所周辺に4G(LTE)の表示が出たところを覚えておきつつ、3Gとのスピード差はどのくらいになるのかというスピードテストをして遊んでいたことがつい最近のように思い出されます。

日本では、本格的な5Gのサービス開始が東京オリンピックのある2020年に予定されていて、様々なテストが行なわれているようですが、現在の5Gの基地局には致命的な弱点があるそうなのです。

というのも、現状の基地局では一つのアンテナで半径100メートルの範囲しかサービスエリアにできないということです。これは日本国中に5Gのエリアを利用できるようにしようとしたら大変な手間とお金がかかります。単にお金の問題だけでなく、基地局を作るということは電波を出すアンテナを設置するということですから、基地局周辺のテレビがうまく映らなくなったりする可能性もありますし、人間の心情の問題としても電磁波を出すものの下で生活するということになるとお金をもらってもご遠慮するというようなお宅もあるかも知れません。

そこで、総務省が新しい技術を使った5G用の基地局の実用化を早急に実現するために、NTTおよび名古屋大学と共同で研究を行なうことを先日発表したということがニュースになっていることに注目しました。私自身は技術的なことは良くわからないのですが、電波の増幅装置に青色発光ダイオード(LED)の素材として知られる「窒化ガリウム」を使うことで一つの基地局の範囲を半径1キロメートルまで広げられるとのことです。単純な計算でもこの新技術が実用化できれば基地局の数は格段に少なくでき、大手キャリアの先行投資額も少なく済むということにつながるとのこと。ただ「窒化ガリウム」は壊れやすい素材だということで、従来の基地局と同等の耐久性を確保できるかというのが鍵になってくるのだそうです。

ニュースではこの技術を早く完成させて海外に基地局を売ることで国内の経済にも貢献しようとの想いがあるようですが、利用者の側としても5Gの利用料を安くしてもらうためにはコストを少なく利用できるものであれば好ましいということにもなります。そこで、今のキャリアではどこが国内の基地局を作るためのコストが少なく済むかということを考えてみました。

今回の研究に最初から関わっているNTTが有利なのは疑う余地はありませんが、実のところ5Gの「半径1キロ」というエリアの話を聞いて思い出したのが、すでに将来の停波が決まっている弱い電波でエリアを作っているPHSの基地局のことです。現在も基地局が残ってサービスを続けているのはDDIポケット→ウィルコムから営業を移譲したソフトバンクグループのY!mobileですが、このPHSの基地局を外し、代わりに5Gの基地局を付け替えるだけでも全国の都市や高速道路のエリアは十分に確保できるという事実に気付いた時、ソフトバンクは実にいい買い物をしたのではないかと思ってしまいます。

2020年には5Gと並んで、高速道路上ならば自動運転が可能な市販自動車の販売もアナウンスされています。自動運転が可能になるためには常に車がネットに接続され、高速で情報をやり取りする5Gの技術が不可欠なわけですから、すでに高速道路上にきめ細やかな基地局を持っているところとそうでないところの差が出てくるようだと、自動運転車に搭載されるキャリア選定にも影響が出てくるかも知れません。もし公正な競争なしに5Gの設備に差があるのに料金だけ同じで横並びになるとしたら、基地局を持っているところが大儲けすることにもなってくるでしょう。そんな事も考えながらさ来年に迫った5Gサービスの展開を見つつ、自分の使う通信会社を決めるような事になると思いますので、まだ2年縛りのような事が続くとしたら、くれぐれも加入したはいいが後から有利でなくなるキャリアを選ぶことがないよう(^^;)しっかりとキャリアの状況についてはチェックしていきたいと思います。


ツイッターやフェイスブックで無料配信を行なうDAZNを活用しよう

昨日、ツイッターのアプリを開いたら、特別にDAZNの提供でJリーグの浦和レッズとガンバ大阪のリーグ戦をツイッターのライブ配信で中継していました。私はすでに会員になっているのであまり旨味はないのですが、DAZNはツイッターと連携しJ1の配信について「毎節1試合」を生中継しているということで、有料会員にならなくても一部の試合を見ることができるようにしているのだなと思っていたら、今度はDAZNがフェイスブックと連携をすることを発表ました。

今回の発表はJ1の試合を見たい人にはちょっと残念ではあるのですが、サッカーのワールドカップ期間中には日本サッカーのトップリーグがお休みになってしまうため、6月中旬から7月にかけてプロサッカーJ1の下のカテゴリーである「J2」および「J3」の全試合をワールドカップ期間限定でフェイスブックの各チームのページからリンクを貼り動画中継を行なうというのです。

今のDAZNはJリーグだけでなく海外サッカーや日米のプロ野球中継もあり、一口にスポーツ中継といってもかなり振れ幅は広いのですが、それでも日本のサッカーリーグを期間限定とはいえアウェーになるとなかなかテレビ中継も期待できないJ2J3で無料中継を行なってくれるというのは結構すごいニュースではないかと思います。

もちろん、DAZNとしてはもっと多くの人が契約してくれることを見越してこうしたサービスを行なうわけですが、ツイッターでは最初に紹介したようにリーグ戦の一節ごとに無料中継をしてくれるカードを用意してくれていることを考えると、フェイスブックの方でも限定配信が終了した後にどうするかは気になります。

世界最高のプレーを見るのもいいですが、日本のJリーグというのはもちろん日本のサッカーを世界レベルに向上させるために作られたものではあるものの、多くのプロリーグのチームが地域に根ざして多くの人が楽しめるようにという理念の結晶でもあります。また、J3では一部のJ1チームのU23チームが参戦しており、J1の試合に出場機会がないまま試合勘を失なわないような機会を与える動きがあったり、J1チーム所属の選手を武者修行的に若手選手をJ2やJ3にレンタルし、下部リーグで経験を積ませるようなことも行なわれているので、J2J3こそ面白いと言う方もいます。

前年のリーグでは誰もがJ1への昇格など考えなかっただろう「Vファーレン長崎」が現在J1リーグで立派に戦っていることを考えてもJ2リーグのレベルは低くありません。また、現在J2のトップは一昨年いったんJ3まで落ちた大分であり、昨シーズンにJ1から降格した新潟・大宮と甲府がJ1昇格プレーオフ圏外の中位で低迷するなど、J1からJ3までのチームというのは全てが甘く見ていると足元をすくわれる可能性があるチームがひしめき合っています。天皇杯の番狂わせというのも一つの例と言えます。私もDAZNを契約してJ2やJ3の試合を見る機会が増えましたが、今回のフェイスブックとDAZNとの提携により、多くの人が身近なプロサッカーの試合に触れてくれれば、今後に向けていい結果も出てくるのではないでしょうか。

最後に、このツイッターやフェイスブックのライブについて、いわゆる「twitter」「facebook」「Instagram」「LINE」というようなコミュニケーション関係のサービスを通信制限なしに利用できる「コミュニケーションフリープラン」のあるLINEモバイルでは、外部サイトへの接続やtwitterのライブストリーミング動画(Periscope)の利用やFacebook Liveについてはカウントフリーの対象から外れる旨の記載がありますので、それらのプランを使っている方は外で中継を見る場合には注意した方がいいと思います。


神奈川県限定? 事故情報に特化したカーナビアプリ

私の車にはカーナビが付いているものの、地図が古すぎるという理由でスマホのアプリ型式のカーナビを使うことがほとんどですが、たまにとんでもないところや細い道を平気で案内するようなことがあるので、あまり大きな車を運転する時には一般道優先よりもおすすめ設定にして使う方がいいかなと思っているのですが、スマホ用のカーナビアプリの新しい流れとして、トヨタ自動車と神奈川県警が組んだ新たなアプリの開発が始まったという興味深いニュースがあります。トヨタの開発しているスマホ用カーナビアプリは「TCスマホナビ」がありますが、このバージョンアップ版なのかも知れません。

これは、神奈川県警が神奈川県内で発生した人身事故約15万件の発生日時やその時の天候、さらに事故の情報や当事車の進行方向がデータ化されていて、2012年から16年のデータを2017年5月にトヨタの方に提供済みということです。アプリの方は2019年の公開を目指しているということですが、具体的にどのような仕上がりになるのかといいますと、当然事故を未然に防ぐようなものになるようなことが考えられます。

まだ具体的な内容までは発表されていませんが、今までのカーナビでも「この交差点は事故が多発しています」というような注意喚起が音声でされるような機能が付いているものがありました。ただ、今回発表された内容によると、より細かい重大事故の情報が付き、ドライバーは初めて通る道であっても何が危険なのかということを音声と画像の両方で理解できやすくなるでしょう。トヨタの発表では「歩行者注意」「追突注意」など10パターンのアイコンを表示したり、音声で具体的なアドバイスをしたりするような仕組みを考えているということです。

そうした機能をうまく使えばそれこそ、急に小さい子が飛び出してきやすい道がわかれば、むやみにスピードを出して走行するような事になると自分の注意が及ぶ範囲を外れるような所で事故の当事者になってしまうわけですから、このような情報が走行しながら手に入れば、自動運転が普及する前であっても道路事情を知らない事による事故は避けられるのではないかと思います。

ただ残念なのは、このような取り組みは国内初であるということから、まだ全国の警察からデータを得てカーナビアプリを作れるだけの環境が整っていないことなのではないでしょうか。それでも、トヨタ自動車が出すカーナビアプリがどのくらい世間に受け入れられるかで一気に警察の事故データが網羅されたカーナビアプリの全国版が作られる可能性もあるのではないかと思います。まずはどんな形で仕上がってくるのか、来年のアプリ登場(バージョンアップの可能性もありますが)を期待したいと思います。


ZTEのスマホを今買うべきか

このブログは政治的な話というのはイデオロギーの対立になりやすいのであまり書かないのですが、いつもブログでテーマにしているモバイルをとっかかりにして書くと、違う結果が出てくることがあるので、今回はそんな想いのとっかかりになったニュースから紹介します。

中国は今やスマートフォンのメーカーが群雄割拠しており、内蔵充電池の寿命の問題だったり、OSが古くなり最新のアプリを使い続けるためには定期的に新しいスマホに替えることが当たり前になる中、そこそこの性能があって安い中国メーカーのスマホというのは大変使いやすいと言えます。そんな中国メーカーの一つZTEが深刻な経営危機に陥っているというのです。

なぜそんな事になってしまっかというのは、イランへの経済制裁の足並みを揃えない中国と、アメリカとの間での貿易摩擦により、アメリカが中国に対して経済制裁をしたことに関係があります。ZTEのスマホの部品のうち、約3分の1がアメリカ企業からの供給に依存しているので、アメリカが中国に対する経済制裁が続く限り、現行のスマホが作れなくなってしまっているのです。

先日のニュースによると製造ラインだけでなくスマホの営業活動もストップせざるを得ない状況になっていて、日本でのSIMフリースマホの販売や、大手キャリアに供給しているスマホも販売終了になってしまう可能性が高くなってきます。それ以上にZTEの経営が今後どうなってしまうのかというのが問題なのですが、もちろんZTEの方でアメリカとの交渉を行なっているのでしょうが、それとは違う方向で解決を模索するニュースも入ってきています。

というのも、ZTEのスマホ部門を売却するという動きがあるようで、その交渉には同じ中国のスマホメーカーであるHuawei、OPPO、Xiaomiの三社が参加しているということなのです。また、ZTEのソフト部門の買収にはアリババが名乗りを上げているとか。もっとも、今のままでは現行製品を作ることのできないZTEの特にハード製造部門を買収する旨味はあるのかという話はあるのですが、こういう時に外国企業が出てくるのではなく同じ中国のメーカーのみが出てくるということになると、他の国は完全に蚊帳の外で改めてアメリカと中国の先端技術の主導権をかけた争いが激しくなってくる事が想像されます。

ただ、そんな時期に中国は北朝鮮の後ろ立てとなりアメリカとの交渉に協力しています。トランプ大統領は根っからの商売人ですから、地球平和のためにこのような交渉をまとめようと100%思っているわけではなく、何とかして自分に都合が良くなり選挙に勝てる体制を作ろうとする中で中国を利用しようと思っているのでしょうが、このままZTEが買収されるようになるのは仕方ないにしても、今後例えばHuaweiあたりがZTEを買収した場合、旧ZTEにこれまでと同じく米国企業から部品を供給しないのかとなると、これはまた今後の政治の流れによっては変わってくる可能性も出てくるのではないでしょうか。

というのも、朝鮮半島はまだ朝鮮戦争が終結していない状態なので、北朝鮮は中国の意向も汲む形で米国と交渉をしないとかえって中国からの支援を打ち切られる可能性もあるので、アメリカの方も中国の動向が気になるところです。シンガポールでアメリカと北朝鮮の首脳会談が行なわれることが発表されましたが、シンガポールは人口の4分の3が中国系という国で、会談の現場に習近平主席が参加する可能性なんていうのも取りざたされています。やはりアメリカと北朝鮮にとっては中国は外せないパズル完成のためのピースであり、トランプ大統領が希望していると言われる北朝鮮の核武装解除を現実の事として実現させるには、中国の介入がなければ無理でしょう。

このままZTEが中国の他の企業に買収されてしまうのか、急転直下で米国の経済制裁の一部が解除される形でZTEが残るのか、どちらにしてもZTE製品をすでに使っているユーザーやその製品を扱っている大きなキャリアにとってもかなり気にかかる問題ではありますが、まずは6月にある米朝首脳会談を受けて状況が変わってくるかどうかを見てからという面はありそうです。一国に経済制裁を受けたらすぐに会社として立ちいかなくなるようなところの製品を使っていては、もし故障したとしても修理はどこが受け付けてくれるのと不安になり、普通の人はたとえ新品が安く買えるにしてもあえてキャリアで販売するスマホの中でZTEの製品を選ぼうとは思わなくなります。

ただし、もしZTEが消滅する事態になったらキャリアの販売するZTE製スマホを使っていて調子が悪くなった場合、ショップ経由で修理を依頼したものの修理不可能と判断された場合、分割購入の2年縛りがある関係で直さないままそのままというわけには大手キャリアの立場としては行かないでしょう。そうなると対策として考えられるのが、他社の新品のスマホとの交換という可能性です。まさかZTEのスマホがiPhoneに換えられるとは思いませんが、もしかしたら使い古しのZTE端末が最新の他社のスマホになることを想定して購入する人を止めることはできません(^^;)。ただ、一部のキャリアでは高齢者やお子さん用のガラケーを作っているケースがあるので、この代わりをどうするのか、キャリアの方では頭が痛いところではないかと思いますが。

ともあれ、更新月の関係でスマホの機種変更を考えられている方は、そんな政治状況を考えつつ購入メーカーの選定をされてみてはいかがでしょうか。


全銀協のシステム稼動時間拡大のサービス提供で何が変わるか

地方を中心に銀行や郵便局では平日でも休みにしたり午後からは他の業務をするために窓口が閉じてしまうような事を認める方向であるなど、今後の金融機関の利用者側にとってはあまりいい話が聞けませんが、今回紹介する全国銀行協会(全銀協)のシステム稼働時間拡大についてのニュースを見ると、これはそれなりに便利になりそうです。

というのも、今の銀行・信用金庫で振込をする場合、平日の朝8時半から午後3時半までに振り込まないと当日中の手続きにならず、機械で振込をした場合にも翌日以降の営業日まで着金を待たなければなりません。特にゴールデンウィークの直前に振り込んだ場合(午後3時半以降)、連休明けまで振り込まれないわけですから連休の行楽費として使おうと思っていたお金の入金が遅れたら連休の予定にも影響しかねないところです。

それを2018年10月9日の午後からは、最終的には24時間365日にわたって振り込んだお金を即日入金するような形で拡大サービスを行なうように変わるという発表がありました。

実際にどのくらいの銀行・信用金庫ができるのかというと、2018年4月現在では全国で505の金融機関がサービス開始より参加するとのことです。この中にない銀行には、都市銀行のみずほ銀行、地方銀行の静岡銀行があるのですが、これらの銀行はたまたま自行の基幹システムを移行中であるとのことなので、サービス開始には間に合わないものの、今後はその他の未参加のところも追随するのではないかと見られています。

具体的な参加する銀行は、「全国銀行資金決済ネットワーク」のホームページにある「対外発表」のページから確認することができますが、時間の経過とともにそのページも更新されるか消される可能性もありますので、全国銀行資金決済ネットワークそのものへのリンクを貼らせていただくことにします

http://www.zengin-net.jp/

ただ、注意して欲しいこともあります。まだ全行一致で同じシステムに参加するわけではなく、10月からサービスを拡大する金融機関の多くは平日の取扱い時間を延長し、午後6時まで伸ばすところがほとんどになるそうです。505行のうち数十行は夜間・早朝・土日祝日にも広げるところまあるそうなのですが、問題なのが銀行によって使える時間が違う場合、たとえ深夜に送金したとしても、送る相手先がそこまでサービスを拡大していなかった場合は今までと同じく翌営業日の朝8時半以降でないと入金されないので、その事を知らないとトラブルになる可能性があります。窓口に行ける方は直接聞いてもいいですが、上記リンクをはじめとする各々の銀行のホームページからも調べられるようになると思いますので、10月以降は自分が振り込む先の銀行がどの時間まで対応できるのか、逆に自分が使う銀行はどうかということを確認しておきましょう。

まずは、10月9日から、当日まで入金要の案件がある場合、会社で休憩を取って3時半までに送金を済ませなくても、17時終業の会社なら仕事終わりの振込でも間に合うことになるのでそれなりに便利にはなります。でもこのシステムが完成すれば、銀行によっては午後11時59分でも何とかなるわけで、その時間延長で助かる人も増えるのではないでしょうか。ただし、現在も日付の変わるぎりぎりまで入金できるコンビニ用の振込票を使っての入金すら忘れてしまって期限に間に合わないような事も結構ありますので、このぎりぎりまで入金して反映可能という状況は、本当にいざという時のためのものだという風に考えた方がいいような気がします。

今後の事を考えると、こうしたサービスを有効活用するためには銀行に行かなくてもその場で振込手続きができるネット銀行および普通の銀行でもインターネットバンキングが使えるか使えないかで変わってくるような気がします。基本的にはネットバンクでの決済はATMのある場所まで行かなくてもいいわけですから、日中は全く銀行に行けないような人であっても、帰宅してごはんを食べてお風呂に入った後に振込を行なうなんてことも普通にでき、相手も翌日にはもう銀行でお金を引き出せるようにできるわけです。普通に全銀協に加盟している金融機関内で全て24時間365日のネットワークが完成してくれれば、通販の支払いに使ってもクレジットカード並に発送してもらえるようになるでしょうし、安易にクレジットカードを使わなくても済みそうで、その点でも期待しています。


新生銀行のATM手数料有料化はもはや自然な流れか

昨日付の新生銀行の発表で、「新生ステップアッププログラム」の改定が告知されました。今までは「プラチナ」「ゴールド」「スタンダード」の全てのステージで対応するコンビニATMでの入出金の手数料が24時間無料だったのが、2018年10月7日より、「スタンダード」ステージの口座については全ての入出金(24時間)の手数料が108円(税込)に改定されることになったそうです。税込価格ということからおわかりの通り、消費税と連動することになりますので10%に消費税が上がれば一回の手数料が110円になることも予想されます。

もちろん、ゴールドやプラチナのステージで保持している方は今までと同じように使える場合も多いと思いますが、個人的にはいよいよこの時が来たかという感じが強くなりました。車中泊での旅を含め日本国内に移動してどうしても現金が欲しいというような場合、たとえそれが夜中でもセブン銀行のATMがあれば、新生銀行の口座をいざという時のお財布代わりにして現金を持たずに旅ができたのですが、10月からはそういった事はできなくなるわけですから、今後ゴールドやプラチナにステージを上げようとは思わない方については、代替の銀行口座の調達が不回避になるでしょう。

もちろん、全日100円+税という手数料は日曜祝日や深夜に現金を出さざるを得ない場合にはまだ安い手数料であるので、そのまま使うというパターンもありかなとは思います。個人的に今回の新生銀行の判断について考えてみると、やはりゼロ金利政策によってかなり手数料の負担が厳しい状況にあったと思われます。今後、土日祝日や深夜に手数料を払いたくない場合は、全くの手数料が無料のところを探すというよりも、新生銀行に限らず一定の条件をクリアして月に何回か入出金および他行振込が無料で行なえるプログラムの中で、自分のライフスタイルに合って無理をしなくても手数料無料になるような銀行を選ぶか、週末や深夜には現金を出さない生活(まだ都市銀行・地方銀行では平日昼間の手数料は無料なので)に変えていくかを考えてみることをおすすめします。

具体的には銀行の口座から直接引き落とすことができるデビットカードや、後払いのクレジットカード、さらに最近ではおサイフケータイでなくてもスマホから使えるQRコードをかざすことで使える電子マネーも出てきていますので、旅行先で深夜の買い物をする場合は電子マネーの使える店舗で買い物をするというような旅行先での対応策も考えられますが、こうしたキャッシュレス決済ができるのは、いわゆる大手のチェーンやコンビニ・スーパーということになってしまうため、今後の事を考えると個人商店のレベルであっても会計の手段として電子マネーが使えるかということが今まで以上に大切になってくると思われます。

過去の事を考えると、全国津々浦々を旅行する中で現金をどんな地方都市や田舎でも引き出すためには郵便局のキャッシュカードを持って出ることで、都市銀行のように大きな町でも支店があるとは限らないキャッシュカードを持ち歩くよりも便利に使えたことを思い出しますが、今後このゆうちょ銀行もかなりATM関係の手数料の負担は厳しいと思いますので、日々のお金の出し入れに使う銀行とは別に、電子マネーも使えないような緊急時に備えるという点では月に2回とか3回のATM取引手数料無料の条件でも、それなりにまさかの時には役に立つものになると思いますので、個人的には電子マネーとネット銀行のセットで用意しておくことをおすすめしたいと思います。

そして、私の場合は各種のサービスの現金の受け取り先として新生銀行を指定しているケースがあるので、早いうちに銀行の変更を行ない、手数料が無料のうちにきっちり1,000円以上になるように新生銀行にお金を振り込んで、ATM手数料が有料になる前にきっちりと残高を0円にしようと思っています。こうした事はつい後回しにしていると忘れてしまいかねず、うっかりしているうちに一気に10月がやってきてしまいますので、新生銀行をネット銀行のメインに使っている方で常に現金引出手数料がかかるのを良しとしない場合には、早めの移行計画を実行しましょう。