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楽天がfreetelのMVNO事業のみを買収しどう変わっていくか

今後に向けて格安SIMの淘汰が始まるのかと思わせるようなニュースに、関心を持つ方も多いのではないと思います。楽天は格安SIMの「楽天モバイル」を展開していますが、2017年11月1日にfreetel(フリーテル)のMVNO部門を買収することを発表しました。ただし、freetelのもう一つの顔である端末の製造に関しては譲渡せず、今後はfreetelは端末メーカーとして新たなスマホの開発を主に行なっていくのだとか。

楽天モバイルの方は今回の買収によって業界第三位のMVNOとなるとのことで、業界の最大手を目指しているのかどうかはわかりませんが、MVNOの大きな勢力として今後も拡大を狙っていくような意欲の見える今回の買収劇です。

格安SIMの勢力図についてそれほどご存じない方からすると、そもそもfreetelの格安データ通信とは一体どのようなものかということも詳しくは知らないという方もいるかも知れません。このようなニュースが出てくると「次はどこが淘汰される?」と思う方も少なくないと思いますので、まずは買収されるfreetelとはどんなMVNOであったのかについて紹介してみようと思います。

まず、freetelの料金には2種類の高速データ通信を利用するためのプランがあり、「使った分だけ安心プラン」は毎月利用する高速クーポンの消費量によって請求金額が代わってくるプランで、データ通信のみ(SMSオプションなし)の場合、月間100MBまでで高速クーポンを使わずに低速に切り替えて使っていれば月額299円(税別価格 以下の表記も同様)に通信費を維持しながら利用することもできます。もっとも、100MBという高速クーポンは意識していなくても使い切ってしまう量なので、あくまでも最安値で通信費を維持したい場合は、最初から高速通信を諦めて低速オンリーで使う覚悟がいります。

そうした事がわからないで、月299円からという表記を見て、よく内容を見ないで普通に使ってしまった場合、月額は使った高速クーポンによって請求額が決まり、10GB未満で2,480円/月、それ以上の設定がない最大のクーポン消費量20GBの場合は4,870円/月までかかってしまいます(20GBを越えた場合は低速に制限されます)。

また、そうして知らないうちに多額の請求が来てびっくりしないように、最初から上限の高速クーポンを決めることのできる「定額プラン」もあります。月1GBでデータ通信のみ(SMSオプションなし)の場合には月額490円で選べる月間の高速クーポンは最大50GB/月まであり、その場合の月額は11,800円になっています。ただしこうしたプランは他社も行なっていてそう目新しさはありません。あくまで「使った分だけ安心プラン」では不満がある人が、他社へ流出するのを防ぐプランではないかと思われます。

freetelが出てきたとき注目されたのは、前述の通り使い出す時に高速クーポンを利用しない設定にして、月額をできるだけ安くデータ通信のみなら299円で使えるということだったのですが、私が契約した時には低速だと最大200kbpsに近いスピードが出ることはなく、やはり価格に見合ったくらいのクオリティかと思いつつ、ほぼ同じ月額の298円で別のMVNOに鞍替えしました。

それが現在も使っているロケットモバイルの低速専用の「神プラン」で、こちらの方はOCN モバイル ONEの低速ほどのクオリティはないものの、カーナビや音楽をストリーミング方式で聞き流すくらいの実力を持ったデータ通信のクオリティを持っています。

そうなると、なかなか現状でfreetelは他社と違うプランやクオリティを誇ることが難しくなると思うので、そういう事情もあってMVNO事業を売却したのではないかと個人的には思っているのですが。

格安SIMの存在意義というものを考える時、まずは大手キャリアよりも安いことはもちろんなのですが、止めたい時に2年の契約が義務付けられることがない(音声通話SIMの場合にはほとんどのMVNOには12ヶ月の解約したときに解約金がかかる場合があります)という気軽さがあるのですが、ユーザーのニーズが多様化する中、安くても品質が悪かったりすると他社に契約が移ってしまう可能性があるので、今後も押さえておきたいポイントというものがあります。

・音声通話の品質、利用方法に応じたプラン
・低速での高品質化、利用パケットの無制限化
・特定のアプリ、サービス使用で高速クーポンの減らないカウントフリーオプション
・契約とセットで端末のアウトレット価格での提供
・ヘビーユーザーも利用に耐えうる高速クーポン容量
・公衆無線LANサービスの無償提供
・高速でない中速での無制限化

今具体的に思い付くままに、MVNO各社で提供をしている利用者のニーズに合えば使えそうな特徴を並べてみました。楽天モバイルについては、通話関連は最初にサービスを始めたこともあって品質も良く、通話無制限のオプションも用意されていたり、他のMVNOよりもアウトレットでは端末が相当安く買えるというめりっとがありますが、それだけでは今後の競争で必ずしも順調に契約者数を伸ばすことができるかは疑問です。

今回の買収劇によって、ここで紹介されていないような新しいプランやオプションを出してくることによって、業界の勢力図も変わってくるのではないでしょうか。他社の動向も見ながら、今後のMVNOの発展とユーザーの利便性の向上をお願いしたいと思います。

freetel

楽天モバイル

ETC2.0に車載器を変更する前に押さえておきたいメリット

またまた自動車の制度についての話になりますが、先日このブログで、高速道路上で極端にSA PAが少ない場所について、休憩場所がなかったりガソリンスタンドが無く不便になる状況を解消するために実験的にETC2.0を付けている車に限り、指定された道の駅が近くにあるインターから降りても一時間以内に高速道路に戻れば、途中下車をせず高速道路に乗り続けた場合の通行料のままでいいという仕組みを社会実験としてテストしていることを紹介しました。

先日のニュースではこの実験をする道の駅を増やし、全国で17ヶ所の道の駅でも高速道路からの乗り降りが追加料金なく可能になるようにするという事になったということで、テレビのニュースでも紹介されていました。

報道の様子を見ていると、自由に降りられるインターが増えることで、高速道路から直接道の駅へ行けることで便利になるというようなコメントをコメンテーターの方が行なっていたように思いますが、実はこのニュース、実際に利用する際に注意しないと余分に通行料を払わなければならなくなる「落とし穴」があります。単にこのニュースを読んだり聞いたりしただけの方は、すでに自分の車に装着されているETCでもこの実験で自由に道の駅に降りられると誤解しそうですが、必ずしもそうではありません。多くの車に付いているサービス開始当初からのETC車載器のバージョンとは互換性のない「ETC2.0」が使える車載器に付け替えないと上記の実験に参加することはできないのです。

たまたま私の見たニュースでは、こうした機種の違いによって実験に参加できる人とできない人がいる事について、詳しい説明がないまま報道が終わってしまいました。全てのETC車載器が対象でないということをまずはしっかり報道しないと、かなりの誤解を視聴者に与えてしまうことになります。個人的には近くに実験しているインターと道の駅があれば別ですが、車を替えるタイミングでなく高速道路と道の駅を行き来するためにETC車載器を代えたいと思う場合には、実験段階で変えるよりも正式な制度として運用されるようになってからでも遅くはないと思います。ちなみに、今回新たに実験場所として追加されるのは以下の17ヶ所になります。

・東北自動車道 九戸インターと道の駅「おりつめ」
・東北自動車道 村田インターと道の駅「村田」
・常磐自動車道 猪苗代磐梯高原インターと道の駅「猪苗代」
・首都圏中央連絡自動車道 五霞インターと道の駅「ごか」
・富津館山道路 鋸南保田インターと道の駅「保田小学校」
・中部横断自動車道 白根インターと道の駅「しらね」
・北陸自動車道 親不知インターと道の駅「親不知ピアパーク」
・舞鶴若狭自動車道 小浜インターと道の駅「若狭おばま」
・名神高速道路 栗東インターと道の駅「アグリの郷栗東」
・舞鶴若狭自動車道 春日インターと道の駅「丹波おばあちゃんの里」
・米子自動車道 江府インターと道の駅「奥大山」
・中国自動車道 千代田インターと道の駅「舞ロードIC千代田」
・中国自動車道 戸河内インターと道の駅「来夢とごうち」
・中国自動車道 六日市インターと道の駅「むいかいち温泉」
・高知自動車道 新宮インターと道の駅「霧の森」
・九州自動車道 えびのインターと道の駅「えびの」
・長崎自動車道 東そのぎインターと道の駅「彼杵の荘」

さらに、現在実験が行なわれている3箇所を加えると全国で20箇所になります。その3箇所は以下の通りです。

・関越自動車道 高崎玉村スマートインターと道の駅「玉村宿」
・新東名高速道路 新城インターと道の駅「もっくる新城」
・山陽自動車道 徳山西インターと道の駅「ソレーネ周南」

今のところ私の住む場所の近くにはないのですが、長距離の車旅に出掛けた場合、こうした実験が行なわれていることを知っていれば、ずっと車のハンドルを握り続けて疲れがピークになりながらも休憩できないような場合の大きな助けになるでしょう。本格的に実施となればさらに多くのインターと道の駅との行き来が出来るようになるでしょうからかなり魅力的になる気もします。

しかし個人的に言わせてもらうと温泉を併設した道の駅を使う場合は時間制限をもう少し増やして欲しいとか、細かい改善点もあるように思います。そのような利用者の声を聞きながら、多くのインターと道の駅との間での行き来できる状況が本格運用されるようになったら、私自身も車載器の載せ替えを検討するとともに、道の駅周辺の状況についても事前にリサーチしておき、早回り観光みたいなこともやってやれないことはないので、車での遠出が楽しみになります。国や高速道路会社が現状で高速道路無料化の政策や、国内のドライバーに対する乗り降り自由パスを出す気がないなら、せめてこうしたところで利便性を上げていただきたいと思うのですが。

「Japan Expressway Pass」利用者との事故について

前回の内容の中で少しだけ触れました「Japan Expressway Pass」の運用について、ちょっと気になったことが出てきましたのでここで書かせていただきたいと思います。「Japan Expressway Pass」とは日本国内を高速道路で移動する際、海外からの観光旅行客(基本的に日本人が使えないのは日本全国のJR線が利用できる「Japan Rail Pass」と同じ)のみが使える高速道路の定額通行パスです。7日用と14日用があり、7日用は2万円、14日用が3万4千円で、レンタカーを利用する場合、事前の申し込みが必要で、東日本、中日本、西日本の高速道路で利用でき、2017年10月13日から発売されるとのことです(既に北海道の高速道路用パスは2008年から販売されています)。

なぜ海外旅行客だけなのだという話は置いておくにしても、このパスは単に鉄道などの公共交通機関が使えるパスと違って、旅行者が自分で車を運転して移動することが前提となっているので、レンタカーが事故をした際の処理を日本語が話せない運転者がどうするのかというところに心配するところがあるように思います。

私自身もこれまで全く事故を起こしていないということはないので、過失割合などの細かい話し合いは保険会社に任せるにしても、運転者同士での連絡先の交換や簡単な話し合いなどを事故直後に行なうことの大切さは承知していますが、事故の相手が全く日本語を喋れない人の場合、どうやって最初のコミュニケーションを取るべきなのか、にわかにはわかりかねます。

不安になったので、私の加入している自動車保険ではどうなっているのか、事故の際の連絡先で多言語対応はされているのかどうかネットから確認してみましたが、英語のできるスタッフが対応する専用の事故連絡のための電話番号は存在しているようです。これは満足に日本語によるコミュニケーションが取れない人用のダイヤルではあるのですが、もし事故の相手が英語を話すことができる人なら、その番号に電話して電話を代わってオペレーターと話してもらうというやり方で、事故相手の事故についての認識を聞いてもらうことができるでしょう。

しかし、相手が英語以外の言葉しか話せない人だったり、こちらとのコミュニケーション自体を拒むような場合もあるかと思いますので、その場合はとにかく警察を呼んでその時の状況を主張することとともに、保険はレンタカーを借りる際に入っているものを使うことになると思うので、こちらから直接レンタカー会社に電話して対応してもらうことになるのかも知れません。その場合は当時者同士の話ができず、お互いの主張が食い違うことも予想されるので、改めて何かこちらで客観的な記録が取れるよう、ドライブレコーダーの設置をすることが今後は必要になるのではないかと思います。

恐らく、レンタカー会社の方でも事故の際にまともに意志疎通ができない人がいる場合に備えてドライブレコーダーをセットした車を海外旅行客には貸すとは思うのですが、話し合いがその場でできないような場合には、事故現場で拘束される時間は、通常の場合と比べても相当増えることも予想できます。特に今回の高速道路用の定額バスが出ることによって、日本の高速道路を走ることになる外国人ドライバーが飛躍的に増えるということになるなら、初心者マークや高齢者のマークと同じように、海外旅行者用のマークを付けていてくれれば、日本国内の道を走るのに不慣れな車だとわかるので、ゆずり合いの運転ができるのではないかと思うのですが。

ちょっと古いデータですが、ネットのニュース記事の中で実際に日本に観光旅行に来ている外国人にレンタカーを貸している業者の方の話を見付けました。観光客でレンタカーを借りた方の中には、明らかにどこかにこすっていて出発時に確認できなかった傷があるにも関わらず、修理代の請求を拒否したまま帰ってしまうような事例も少なからずあり、その分業者の方の持ち出しになることもあるのだそうです。となると、実際に事故の相手が日本語を話せない相手で、明らかに事故なのにそれを認めないような行動を取られたらどうするかということも考えて日々の運転もしなければならないような気もします。

前述のように、観光客用に貸すレンタカーにはドライブレコーダーを装備し、地域によっては海外からやってきた人に貸す場合はそれが外からでもわかる表示を出すようにしているところもあるとは言え、もしもそうした装備のない車と事故をした時の事を考えて、私たちの方でも自衛をしなくてはいけないなと思わざるを得ません。

考えられる対策としては、レンタカー特有のナンバープレートのひらがな「わ」と「れ」の車の隣や前後からできるだけ離れて運転することを心掛けることや、実際に事故を起こしたりぶつけられたりした場合、とにかく相手のナンバープレートの番号や、レンタカー会社の名前のステッカー(レンタカー会社の方で、車を識別するための番号が付いていればその番号も控えておくべきでしょう)や、お互いの車の傷ついた箇所を写真に撮るなどした上で警察に連絡し、日本語がわからないとその場から強引に逃げられたとしても、しっかりと事故があった記録を取っておくことです。

すでに相手が現場にいなくても、記録した写真やドライブレコーダーの動画を見せるなどして、現場検証に来てくれた警察の方にはしっかりと事故状況についての説明を行なうなど、積極的な自衛策を取るように考えないといけないかも知れません。本来はそこまで動くというのは違うかも知れないことではありますが、相手が全く動いてくれない場合は自分で動くしかなく、それが車に乗ることの責任でもあると考えるしかありません。今後も日本国内をレンタカーで観光するようなケースは増えるでしょうからいつ自分が当事者にならないとも限りませんので、こんな状況がすでに起きてきているということは知っておき、いざという時には毅然と対処できるように心掛けておきましょう。

今後の高速道路と道の駅はどう変わっていくのか

ここ数日の大きなニュースで国会の衆議院解散がありますが、今後の選挙戦に向けて各政党が公約を発表しているものの、車の税金や高速道路、ガソリン代というように車に乗っているドライバーの関心事について具体的な公約を言ってくれるところがなく、ドライバーにとってはどこが第一党になっても変わらないのかとわかってはいるものの少々残念な感じがします。

日本の産業について話すなら、今後はEVとの兼ね合いで世界的な市場での競争が激しくなる自動車業界をどうするのかという話は大事だと思いますし、家計の負担を軽減する場合、地方都市なら自動車関係の税金の見直しも少しは考えて欲しいと思います。さらに大都市だけでなく地方を活性化するためには、魅力的な場所を作るだけでなく、全国どこからでも気軽に出掛けられるように高速道路を多少でも安く利用できるようにしてくれればと思うのですが、そうした事に予算を回すのは大変なのかも知れませんが、そんな事も全く話題にはなりませんね(^^;)。

そんな中、最近ではすっかり「中継基地」ではなく「観光のための目的地」となっているところも増えている道の駅について、先日JAFの行なった「道の駅に欲しいサービスとは?」というアンケートの結果がニュースになっていました。欲しいサービスの第一位は、温泉やスーパー銭湯のような入浴施設ですが、前回のアンケートから比べてかなりの伸びを示して第二位に食い込んだのが「ガソリンスタンド」だということです。

確かに最近は全国的に多くのガソリンスタンドが閉店になっていて、いざ旅先で給油したい場合になかなかガソリンスタンドがないというケースが増えています。もし人でにぎわう道の駅の敷地内にガソリンスタンドがあれば、道の駅を目指して集まる車はさらに増えるでしょうし、そうした旅行者のニーズである程度の利益が見込めるなら、なかなか山の中などで経営が難しいとされているガソリンスタンドが営業を続けられるのではないかと思う方もこうしたアンケート回答者の中にはいたのかも知れません。

ただ、少なくともスマホで使えるカーナビを移動の際に使っている方なら常に最新の地図データを利用することができるので、給油について心配があればカーナビアプリから現在地から一番近いガソリンスタンドを検索し、まずは燃料を入れてから道の駅に行くなり周辺の観光をするなりできるのでそれほどガソリンスタンドが道の駅にあるかないかというのは問題にならないのではと思います。

もっとも、市販のカーナビを長期間バージョンアップせずに使っていたり、古い紙の地図を頼りに回っている方にとってはとりあえず道の駅に行けば何でもあるというのは有難いものです。しかし、全ての機能を道の駅に集中させてしまうということは、それ以外の場所には人すら集まらなくなってしまうような事も起こってしまうのではないかと心配にもなるのですが。

元々、道の駅という施設は高速道路と違って一般道でのドライバーの休憩する場所がなくなってきているということで作られたものだと思います。過去にはそのような役割は民間のドライブインが担っていましたが、道路整備が行なわれ同じ国道でもバイパスに車が流れるようになるに従って、旧道上にあるドライブインはよほどの集客力がない限りは車の流れが止まった時点で営業することができなくなり、休憩場所としてのドライブインが無くなっていったことが背景にあることでしょう。

道の駅の設置というのは、ある意味究極の後出しじゃんけんのように、一通り整備された道路に基づいて作られていったことと、民間のように必ずしも店内での飲食などの支出を強要しないということで、トイレ休憩のために立ち寄る車が増え、そんな中でそのまま素通りさせないようにその地方の物産品を売ったり、イベントを開催したりする中でしだいに単なる休憩場所というよりも、様々な機能を持つ旅の目的地化していくようになったと言えるでしょう。

しかし、当初の道の駅の目的であった長距離ドライブに疲れ、さらに周りにはきれいなトイレも見当たらない中で、少しの時間だけでも休憩したいというドライバーにとって、一部の観光地化した道の駅というのは利用が難しい存在になっている状況もあります。地元の農産物を目当てに朝の開館時間の前から多くの車が道の駅に殺到するなど、休憩目的の車が入れないようなケースがイベント開催日などには実際に起こっています。

昨日のニュースで訪日外国人向けに、「Japan Expressway Pass」という日本国内の高速道路が乗り放題のパスが出るようです(7日間用2万円、14日間用3万4千円)。もし、長距離移動をする場合の高速道路料金が国内用の目的地別のパスの発行により今よりも劇的に下がるような事があれば、今のように旅行費用を節約するために高速道路を避けるような車も少なくなると思いますので、現在のような道の駅のあり方であっても、何とか駐車場から溢れ出るような休憩難民は生まれないと思いますが、今後の政治の動向いかんでは、家計を切りつめた中で家族旅行に行くような場合は、現状よりも道の駅の混雑状態が更にひどくなってしまうのではないかという感じもします。

そのように考えていくと、今後の道の駅がどのような方向に進むかによっては、あえて道の駅に立ち寄るのを避けるような選択肢も出てくるのではないかと思います。アンケートの結果で躍進したガソリンスタンドがもし多くの道の駅に作られたとしても、地元の人にとってはかえって観光客が増えることで使いにくくなってしまうことも考えられますし、何もかも施設を道の駅に集中させることが本当にいいのかということも、じっくり考えた上で決めていただきたいものです。

車を運転するディメリットに対抗できるメリットは

昨日車を運転していて、久し振りにヒヤッとする体験をしました。細い道を一応制限速度の30km/hを守って走行していたのですが、自転車に乗っていた高齢者の方が、明らかにこちらの方を気にせずに横断歩道のない道路を横断するために出てきたのに出くわしました。

その方は農作業にでも行くような感じで麦わら帽子を深くかぶっていて、恐らく左右の視界がかなり狭くなっていたのだろうと思います。ただ、その場では自分だけが危ないと思っただけで、相手の自転車は何事もなかったかのように道路を渡って行ってしまいました。こちらはビクッとしたものの、はたから見たら事故にもなり得ない状況だったかも知れませんが、もしその人に気付くのが遅れてしまったらと思うと本当にぞっとしました。

ただ逆の立場で考えてみると、そうした自動車の運転手の考えとは違う自転車を運転する方の事情というものを理解することができます。例えば、私が雨の日に自転車に乗る場合、フードを付けたままで運転するような場合に左右がフードに邪魔をされてよく見えなくても、車の気配を感じなければ前だけに集中してそのまま出てしまうことは有りえます。もちろん、交通ルール遵守という観点で言えば自転車にもそれ相応の過失はあるわけですが、もし実際に接触したり衝突したとしたらやはり車の方の過失というのは大きく取られてしまうでしょう。改めて自動車を運転することの責任の思さを感じた体験でした。こうした気持ちを大切にして、とにかく先の状況を予測して危険を未然に防ぐことが大事なのですね。

ただ、ここから問題にしたいのは、ちょっと違う観点からの今回のような「車を運転することのディメリット」についての話です。というのも、私がここで書くまでもなく車を買うことだけでなく免許すら取らなくてもいいと考える人たちが増えていて、免許を取って車を買わないのにはそれなりの論理があるという話も聞きます。どうしても自ら移動のできる交通手段がないと困るような所に住んでいれば別ですが、曲がりなりにも公共の交通機関があり、近所の移動なら自転車で十分というような場合、あえて自動車の運転をするために免許を取り、実際に車を持たなくてもいいという考え方になるということは、ごく普通にある考えではあります。ただし私が様々なところでそんな話を読んだ限りにおいては、今まではそのコストの面から説明されることが多かったように思います。

限られた土地しかない首都圏で車を所有して利用するには駐車場代がかなりかかりますし、車を所有し運転するなら車両代はもちろん、税金やガソリン代、保険や整備代などかなりの金額が毎年飛んでいくことを覚悟しなければなりません。しかし、さらなる車を運転するリスクとしては、単にお金の問題ではないと言うこともできると思います。

これは、実際に免許を取得する前の教習や、免許更新の際の講習でも言われている事ですが、免許を取ってハンドルを握るだけでも生活する中でのリスクが増えます。事故を起こした際の責任について、相当の過失があると判断されれば警察に逮捕されて警察に拘束される危険だけでなく、そのまま家に帰れずに刑務所に入る可能性もあります。そしてたとえ事故を起こさなくても小さな違反を警察に見られれば、どんなに急いでいても現場で聴取され、反則金の請求を受けることになります。

近くのコンビニに買い物に行くのに車やバイクを使って出掛けた先で事故や違反を起こしたとしたら、もし車でなく歩いて行っていればという後悔が当然出てくるでしょう。このような事実を分析する中で、あまりにも運転することのメリットが薄いと考えた人たちが免許も取らず車も購入せずという行動を起こしている可能性もあるわけで、それこそ完全自動運転の車をメーカーが開発しようとしているのも、さもありなんと思うわけです。

そのような事実認識のもと、車に乗らない人たちから常に検挙される危険を避けるために車に乗らないと言い切られてしまうと、確かにそうではあると思うのですが、そう思っていても毎日車に乗るような生活を選んでいる方にもそれなりの理屈はあります。前述の公共交通機関があまり発達していない地域に住んでいたり用事で行くことが多いような場合は、どうしても自動車を運転することが必要になるということはあるのですが、それ以上に大事だと私が思うのは、車を持っていれば個人や家族単位での外部と遮断された空間を確保できるという点です。

それこそ、このブログの名称にもなっている「車中泊」にも関わってくる事なのですが、いつでも必要に応じて利用できる「動く個室」を持つということは、普段の生活の中でもあると有難いですし、非常の場合では特に頼りになります。移動できる住居としてリアカーに普段は載せておき、必要に応じて展開することで個室になる「モバイルハウス」を作り、移動する時にはリアカーごと移動するという方法もありますが、それなら軽トラにいろんなものを積んだり、車内に就寝スペースを作ったりしてそのまま移動してしまう方がスマートです。さらに道さえあればどこでも行けるというのは自動車ならではというメリットです。

現代における危険というのは様々ありますが、私自身が心底恐しいと思ったのは、その対象が見えない放射能の恐怖です。先週2017年9月17日の報道で、富士山周辺の地域で採取された、いわゆる「山のキノコ」という形で売られてもいる野生のキノコの中の一つ、アンズタケの中の1検体から食品衛生法の基準値(1キロ当たり100ベクレル)を超える130ベクレルの放射性セシウムを検出したというニュースがあり、2つの事を思いました。

第一は2011年の福島原発の事故から6年経っても依然としてこうした危険が身近に起こっているということと、第二は福島県からかなり距離があるはずの静岡県でこのようなニュースが普通にあるということです(この件については最近起きた福島県での山火事で、除染処理されていない山林からの飛来物が静岡県まで飛んできたのではという話もありますが、それが正しいかというのはわかりません)。

もし私の住んでいる所に近い原子力発電所からひどい放射能漏れが起きたら、できるだけ早く風向きとは反対方向に全力で逃げるためにはやはり自分の運転する自動車がないと安全は確保できないでしょう。家族の中で誰も自家用車を持っていない場合、もし何かあった場合にすぐに避難することは難しいでしょうし、そうして待機している間にも自分や自分の家族に影響が出るようなことがあったらと思うといたたまれません。

10代20代の方々が車を持たず運転もしないという傾向は今始まった話ではありませんので、今後はゆるやかに自家用車が減っていくことが予想されますが、車を運転しないのが全て良く、運転することでのディメリットしかないという考え方というものがもしあったとしたら、それも必ずしも100%正しいとは言えないのではないかと思うところもあります。個人的には常に緊張感を持ちながら事故や違反を起こさない運転をするという事しかディメリットを避ける方法はありませんが、今後の自動運転の技術が進む中で、今まで考えられていた車を運転することのディメリットが軽減されるような未来が来ることを願わずにはいられません。

「eSIM」プラットフォームの可能性

元々は携帯電話に入れることで通信全般が行なわれる「SIMカード」の概念が大きく変わる可能性が出てきました。カードの入れ替えなしでも多くの対応製品が使えるようになるかも知れない「eSIM」プラットフォームに対応した製品が今後出てくることにより、モバイルの状況もさらに変わる可能性があります。

今回そうした仕組みを初めて採用したのがAppleの出す腕時計型端末の「Apple Watch3」で、この端末はさすがに小さすぎてnanoSIMであっても挿入するスロットはありません(作れなかった?)。しかし、本体にLTE通信のできるユニットを内蔵していて、通信は可能になっています。

そこで考えられたのが、物理的にSIMカードを端末に入れなくても、電話番号や契約者に関する情報を汎用のユニットに書き込んで、書き込まれた内容を基にして通信サービスを行なえるようにしたのが「SIM」の前に「e」の付いた「eSIM」というわけです。この仕組みではリモート操作で端末にアクセスすることにより、事業者間の入れ替えも可能になるので、物理的なSIMカードの交換作業が必要なくなります。実際には、事業者との契約情報についてはダウンロードして入れ替えが可能になるようです。

ただ、今のApple Watch3では回線自体は大手キャリアのものを使っていてもMVNOでこの機能をApple Watch3では利用できず、同じ経営母体であるソフトバンクモバイルとY!mobileとの間でも互換性はない状況のようです。MVNOの格安SIMを使っている方が「eSIM」を使えるようになるには、様々なハードルがあるようなのですが、将来的にこうした概念が形になり、SIMカードなしでも通信ができる製品が出てきたということで、様々な新製品の可能性が考えられてくるでしょう。

利用する側でも端末のみで複数の業者との使い分けや海外旅行の際に本体を通してのデータ切替のみで海外利用に特化した通信サービスに切り替え可能になれば、いちいち本体からSIMを取り出して交換する手間が省けます。SIMの交換作業というのは案外デリケートなもので、入れ替える直前にSIMカードを落として見付からなくなってしまうような事もなくなりますし、入れようとしたSIMカードが入らないので強引に入れようとしてスマホ本体を壊してしまうようなリスクを回避することができるようになるでしょう。

さらにeSIM化が進むと、今まで頻繁に事業者の切り替えで生じていたSIMカードの大きさ変更のためのコストや、新規契約の際のSIMカード発行手数料も生じなくなり、ユーザーにとってはコスト面の有利さが生じます。さらに、スマホだけでなくタブレット端末やノートパソコンにLTEユニットを組み込む事についても、SIMスロットを付ける必要がなくなるので、低コストで本体のみで通信可能な端末が作ることができるようになるので、全世界で端末を売りたいメーカーにとってもメリットが出てくるのではないかと思います。

eSIMが今後当り前になるかは対応している機器がどれくらい出てくるのかがカギですが、まだ現役で3Gガラケーも使われている現在、全てのSIMカードがeSIMに置き換わるということはないでしょう。また、「0SIM」のように、SIMさえ持っていれば、対応するSIMスロットのある端末ではどれでも同じく安くデータ通信が使えるようなメリットは残りますので、今後は新規の製品が多く採用しているnanoSIM用のスロットがある端末を中心に、スマホやタブレットの中古を購入する場合に考えて行った方がいいだろうと思います。

今のところ、eSIM化の流れの中で困ってしまう事があるとすれば、私の加入しているNTTdocomoの場合、ドコモの出している端末を使う場合に、自社の出しているSIMカード以外で本体のアップデートを行なうことができない事に関しての不安です。現在はSIMの差し替えを行なうことで、アップデートする時だけSIMをドコモのものに入れ替え、それ以外は安いMVNOのSIMを入れて使うこともできています。そうした物理的な差し替えの可能な場合、本人の契約でなくても友人の使っているSIMを借りてアップデートだけをやらせてもらえますが、eSIMに置き換わってしまった場合、他人の契約したeSIMのデータを入れ替えて使えるのか使えないのか現時点ではわかりませんし、その前に面倒くさいからと作業自体を友人から断わられてしまう可能性の方が大きく、今までのようにMVNO利用者が大手キャリアの中古白ロム端末を使うハードルが上がるかも知れません。

もっとも、eSIMの方が普通になったら大手キャリアが3社で内容が同じの端末を売る必要もなくなるわけで、大手キャリアの契約形態にも端末は外部からSIMフリーの端末を購入するコースなるものが出てくるかも知れませんし、SIMロックで完全に制約の外れた端末になるように現在のような状況が変更がされる可能性もあります。

まだまだわからない事が多いeSIMではありますが、まずは対応する機器が出てきたらいやおうなしに対応しなければならないというのは、今まで「標準SIM」→「microSIM」→「nanoSIM」という風に出てきた大きさのSIMスロットを持つ端末が出てきた際のように、MVNOでも大手キャリアのようなサービスと同様の事ができるかどうかというのが鍵になるでしょう。すぐに対応する必要はないかとは思いますが、今後の事も考えつつSIMカードを必要としない「eSIM」というものがあるということを知り、今後の状況の変化に備えるのがいいのではないかと思います。

「電磁パルス攻撃」の対策は電気を使わない生活の選択か

この文章を後から読み返す機会ができたとして、単なる笑い話で終わるのか、実際に起こってしまうのかはわかりませんが、長い間戦争とは無縁な生活を行なってきた身としては、非常時が当り前の日々に天災以外でなってしまうことがあったとしたら、本当に理不尽であるなと思うでしょう。

過去の戦争では直接人命を奪うような爆撃がされたり、特に日本では核爆弾を二発投下されているので、物理的に被害の出る戦争は止めて欲しいですが、最近では人や物を直接には狙わないものの、日本のはるか上空で大規模な爆発を起こすことによる「電磁パルス攻撃」について、もしかしたら太平洋上で北朝鮮がその爆発実験をするのではないかという話が出てきました。もし実験が行なわれた場合、深刻な海上汚染の心配がありますし、実験が行なわれた時点でもまずいのではないかと思えるのですが、もし実際にそんな攻撃を自分が受けたとしたらどうなってしまうのか、このブログなりに考えてみることにしました。

この「電磁パルス攻撃」が実施されるとあらゆる電子機器が使えなくなる恐れがあり、家電製品やパソコン、ネット通信も使えなくなると言われています。このブログも更新することができなくなるでしょうし、テレビやラジオについては受信機が使えなくなることだけでなく、送信側の設備も動かなくなってしまうと電波の発信すらできなくなるかも知れず、しばらくは情報の共有ができなくなることも予想されます。

電磁パルス攻撃では物質的な破壊はないとされているものの、放射能汚染の問題が出てくるのではないかという心配があるので、その時に通信が全く使えないとなったらどうなるのかと考えるだけでも恐ろしいです。さらに最近の社会インフラは全てパソコンのシステムによってコントロールされているので、水道やガスの供給も一時止まってしまう可能性が言われています。移動手段についても同じような事が言えます。電車は止まったまま動かなくなることはおわかりと思いますが、バスや私たちの持っている自動車はどうなのでしょうか。

実は現在公道を走っている自動車については、ほぼ例外なく小型のコンピュータにより制御されていて、車のトラブルでも車内にあるコンピューターの不良が原因で車が動かなくなったりまともに走れなくなるトラブルがあります。それは最新の車だけではないというのが大きなポイントです。

最近の車でなくても、オートマ(特にCVT)は当然コンピューター制御ですし、チョークを引くような車もないので、これもコンピューターによる自動制御になっています。もし、ご自宅に「電磁パルス攻撃」をされても大丈夫な自動車があるとしたら、それはいわゆるクラシックカーと呼ばれかねない古い時代の車であるかも知れません。そう考えると、古い車といってもコンピューター制御の車が今ではほとんどということで、今走っているほぼ全ての車がストップしてしまう可能性が大きいと言えましょう。そうなった時、実際に有事の際に移動手段として使えるものは、車が修理できるまでは自分で歩くか自転車を使うかということになるでしょう。

となると、現在考えられる最悪のシナリオとしては、建物や人的な被害については目に見える形では何もなかったとしても、ライフラインだけでなくテレビ・ラジオからの情報も入手できず、何が正しい情報かわからないまま放射能や社会的な不安を焚き付ける形でのデマに踊らされ、深刻な人間同士のトラブルもあちこちで発生する中で、人的な被害があちこちで起こるというような状況です。やはり一番怖いのは正確な情報がどこからも入手できない恐れがあるということでしょうか。

となると、その場で起こったことを記録するためにパソコンが使えなくなることで、自分の目の前で起こっていることを記録するためには、紙に手書きで記録するしかないので、紙(メモ用紙やノート)と筆記具は常に用意しておくべきでしょう。さらに、情報収集のために放送局や役所まで出向くためにはいつでも使える自転車を用意しておくことも必要になるでしょう。そうして集めた情報の中に、ライフラインの代替措置としての水の供給についての情報やテレビやラジオの復旧情報があったりしたら自分達だけで独占するのではなく、収集した情報を他の人に伝えるためにはポスターの裏のような大き目の紙があれば捨てずに取っておいて、自分自身が説明しなくても情報を伝達することのできる壁新聞の形として集まってきた情報を取りまとめて開示するようなことも必要になってくるのかも知れません。

明かりにLEDライトが使えればいいですが、懐中電灯すら電磁パルス攻撃によって使えなくなってしまったとしたら、ろうそくとマッチの用意も必要になってくるかも知れません。幸い私のところには調理用の器具として、薪や木質ペレット燃料をを燃やして調理することのできるものもあるので、その点は安心ですが、キャンプ用のグッズでもできるだけ電気を使わないグループというものも保管はしておき、いざという時にサバイバルまがいの生活をしなくならなくてはならないことも考えておいた方がいいのかも知れません。

このような事は今までは考えてきませんでしたが、車での移動もできず、電池を利用するような機器すら使えないという極限状態になることも考えて防災のための準備を行なっておく必要というのもこれから出てくるのではないかと思います。今後もう少し「電磁パルス攻撃」による影響についての情報についても入手しながら、よりよい対策について考えることもやっていきたいと思っています。

文字のやり取りによる誤解解消のためにも通話定額は必要では?

スマホを使ってLINEで友人との連絡だけでなく仕事の打ち合わせまでやってしまうという状況は国内では普通になってきているところもありますが、その弊害というものも明らかになってきています。

テレビを見ていたらそうした内容を取り扱ったニュースがあったので興味深く見ました。一つの例として挙がっていたのは、社員旅行のとりまとめをやっていた方が旅行代理店の方とLINEで打合せをしていた際、オプショナルツアーの提案について一言「結構です」と送って断わったつもりが、先方はこの「結構」を「○」の意味で捉え、最終的に上がってきた旅行費用の見積りが500万円ばかり増えてしまったということでトラブルになったことが紹介されていました。

この場合は、常識で考えると「結構です」という言葉は「✕」の意味で書いたとわかりそうなものですが、「結構です(^^)」と顔文字付きで書いてしまっていたとしたら、相手側も「○」の意味として取ってしまう可能性が出てきます。もし今後そうした大事な打ち合わせをLINEのみで完結させたい場合は、「結構です」ではなく、「オプショナルツアーは付けなくて結構です」というように前後の流れで付ける意志はないことを示すか、「オプショナルツアーはいりません」とストレートに書くようにしないと誤解からトラブルになることは今後も出てくるのではないでしょうか。

もう一つ、SNSを使ったコミュニケーションの功罪として挙がっていたのは、自分の意志をストレートにぶつけるような発言を個人の間で行なったケースです。これは一つの大きな事件が一般の人の行動にも関わっていると思えるのですが、とあるバンドのメンバーとテレビのバラエティ番組で人気だった女性タレントのLINEでのやり取りが、スクリーンショットを撮られた形で外に流出したことで、当人同士がいくら言い訳をしてもしっかりとした事実としてLINEのやり取りの証拠が残り、彼らの立場が窮地に追い込まれてしまった事がありました。これと同じようなことにならないように、一部の人たちが恐れているというのです。

上記の例において、あくまでLINEは補助的に使い、「○時に電話する」とか「その日は○○で会いましょう」ぐらいの連絡に止めておけば、極めて具体的な対象についての悪態などまで世間にさらされることはなく、謝罪会見の後で大人しくしていれば済んでしまったかも知れません。これは芸能人でなく一般人でも同じで、自分や相手の赤裸々な意志の表明を画面に残してしまうわけですから、相手の告白を快く思っていない人が友人にプライベートな私信を見せびらかし、あろうことかスクリーンショットを共有するような可能性もあります。そうなったら告白した方はたまったものではありません。

もちろん相思相愛の場合でも、不倫の場合にはお互いのパートナーが証拠として画面を押さえ、保管しておくようなケースもあるでしょう。LINEによるコミュニケーションは便利なのですが、永遠に残ることの不都合ということもあるので、現在は電話や直接会って意志を伝えることを選ぶケースも出てきているのだそうです。

そういう意味からすると、現在多くのMVNOが行なっている10分以内の通話がオプション料金を払えば定額になるプランというのは、やはり付けておいた方がいいだろうということになります。

私個人としては、仕事の打合せなどでどうしても10分を越えてしまう電話が多かったり、古くて遠方にいる友人と話す時にはあれもこれも話している間に、ついつい長電話になってしまうことが多いので時間無制限の通話定額を利用しています。ただ若い世代で通話する相手とほとんどLINEの友だち登録をしているのなら、話が長くなりそうだなと思ったらLINE電話に誘導すれば通話料もかかりませんし、そこまで親しくない友人との会話なら10分あれば少なくとも自分の言いたいことは伝えられと思われます。

そうなると、安くてさらに通話も料金を気にしないでできるということで、LINEと普通の会話で伝えることを分けようと思っている場合には大手キャリアから卒業しMVNOの取り扱っている「データ通信」+「10分以内通話定額」の組み合わせにしておけば間違いないということは言えると思います。

もっとも電話の内容を録音したり、実際に会って話している時でもICレコーダーやスマホの録音機能を使ってその内容を録音し、広く友人たちと共有するような人もいるのかも知れませんが、よほどひどい事を相手に言ってしまったならまずいですが、普通のプライベートでの会話を録音して公にするということが逆に相手の負い目になったりすることもありますので、そこまで気にすることではないと思います。

大事なのは、たとえそれが全世界に公開しないダイレクトメッセージであっても、相手の端末上に表示された後も残す気があればずっと残ってしまうことまで考えた上で書くか、大事な事を話したり打ち合わせする場合は相手の反応も即座にわかる状態でコミュニケーションのできる電話が実際に会うことを選択することです。

電話をいきなり掛けるのは悪いと思われるなら、LINEのメッセージで「いつなら電話して大丈夫ですか?」というようなメッセージを送って相手の反応を待てばいいでしょう。今後もこうした文字のやり取りによるすれ違いの事例は減ることはないと思いますので、思いあたる事のある方は、ぜひ参考にしてみて下さい。

バッテリーのリスク管理にも「プラン B」を

私達が常に使っているスマホやタブレット、ノートパソコンやデジタルカメラには必ずと言っていいほどリチウムイオン電池が使われていますが、最近特にその発火の危険性についても注意が呼び掛けられています。

それこそ、今では100円ショップのダイソーへ行っても価格こそ300円(税抜価格 以下の表記も同様です)になりますが、小型のリチウムイオンバッテリー(スマホ用のモバイルバッテリー)が売られています。

少し前なら海外生産のセルが使われている製品を購入しないことでそれなりに安心して使っていたのですが、最近の様々な報道を見るにつけ、そうした判断だけではだめなのではないかとも思うようになりました。

最近の事故で印象的だったのは、特定のメーカーの特定のスマホで発火事故が頻発したりすることで、製造過程の不良を見逃したまま製品化されたものが売られている可能性が出てきたということです。本来、電池内の電極がショートすることがないように十分製造過程で気を付けているのだろうと思いますが、品質管理が甘い場所で作られた電池の場合、電極がショートしないように貼られたシートを破るような形でごく小さな金属片が混入しているとその金属片がシートを破ってそこからショートするような場合があるのだそうです。内部破壊が起こるのは金属片だけではなく細かいホコリが製造過程で電池内部に混入してしまう事もあるのだそうで、いわゆる品質管理が行き届いていない製品がそのまま出荷された場合、前述の新品のスマホが発火することもあり得るという事です。

また、ベッドサイドでスマホやモバイルバッテリーを充電する場合、布団の上に直置きすることによって電池の温度が上がることも発火の原因になりかねません。きちんとした品質管理がされた製品なら多少の温度上昇にも耐えうるだけの品質はあるでしょうが、そうでない製品を使っている場合には自らバッテリーの温度を上げてしまう状況の中で充電をすることは控えるべきでしょう。

これは、先日東京の電車内で起こったバックパックに入れておいたバッテリーから発火し、いわゆる「カチカチ山状態」になってしまい、電車の運行に支障をきたした小火騒ぎについても言えることです。密封された空間の中に自分が見えない状態のモバイルバッテリーを入れて充電しているような場合、手に持っていれば明らかに異常ではないかと思えるほどバッテリーの温度が上がったとしてもなかなか気付くことは難しいと思います。それこそ、背中から煙が出てきて初めて異常に気付くようなことにもなりかねません。

かく言う私も、すぐには使わないスマホを小さなバッテリーに繋いで放っておいたところ、急にものすごい熱さになって驚いて充電を中止したことがあります。その時にはたまたまスマホとバッテリーに直射日光が当たっているのに気付きませんでした。車の中でスマホやモバイルバッテリーを充電する場合も、運転中で常にバッテリーの状態に気を配ることができるなら安心なところはありますが、ケーブルを繋いだまま車を離れる時には念のためケーブルを抜くなり日光が直接当たらないように場所を移動させたり何かを被せるなどして、異常な温度上昇を防ぐ対策が必要ではないかと思います。

さらに、モバイル運用でバッテリーを使う場合に気を付けたいのは、ハンドストラップなどと併用することによって、バッテリー(スマホ本体などを含む)の落下に注意することでしょう。

さきほど製造過程の異物混入によって発火する危険について書きましたが、バッテリーを何回も落下させることによって、同じような細かいホコリや金属片が生じ、電池をショートさせる可能性があります。以前まで全く問題がなかったバッテリーでも、落下させてから急に充電中に熱くなったり多少膨らんできたと気付いた場合は、すぐにメーカーに連絡して必要であれば新品のバッテリーに交換するような対策をしないと、いつ発火してしまうかもわかりませんので、速やかに使用を中止する決断が必要になってくると思います。

このように、リチウムイオン電池というのはその管理に気を遣うことが多く、できるならばショートの危険の少ない新しい電池の登場が待たれますが、さすがにこれはEVと同じですぐにどうこうするのは無理です。最近のスマホでは流石にリチウムイオン電池なしでは成り立たないことは確かですので、落下させないように大事に使うしかないですが、モバイルバッテリーとしてリチウムイオン電池の代替になりそうなのが、単三型のeneloopが利用可能で2本ないし4本まとめてスマホを充電できるモバイルバッテリーの存在です。

eneloop自体はニッケル水素電池というもので、リチウムイオン電池のような発火・爆発は起きないと言われています。さらにしっかりと単品でパッケージングされて売られていることで製造メーカーだけでなく製造国の認識が個体ごとに可能で、品質管理についても比較的安心して使うことができます。私自身も長く使っていますが、今まで電池自体が変形したり液漏れしたり、もちろん爆発するような事は起きていません。

まあ容量や扱いやすさはリチウムイオン電池を利用したバッテリーにはかなわないわけですが、最近のスマホは高容量の電池を搭載していることが多いので、それでも残量が少なくなってしまった時のための予備として一つ持っていれば、満充電まではできませんが割と安全に充電でき、さらに満充電の状態で放置しても自然放電が極めて少なく、メーカーでは1年後90%、3年後80%、5年後でも70%の残量があると紹介しています。

普段使っているモバイルバッテリーを使い切った場合に備えてスマホに充電可能な機器と合わせてバッグの中に入れておけば、常用しているリチウムイオンバッテリーが異常で使えなくなった時にも十分に使いものになるでしょう。

具体的におすすめのeneloopをモバイルバッテリーに変える機器については、やはり純正のパナソニックから出ている充電器BQ-CC57が無難でしょう。というのもeneloopを充電に使ったりモバイルバッテリーにしたりして不具合が出た場合にはメーカーに問い合わせができるという点が大きいです。もし他社の同等品を使っていて不具合が出た場合は完全に自己責任ということで処理されてしまいますので、コンセントからしかeneloopの充電はできないものの、単三タイプのeneloopが4本あればこの充電器自体がいざという時のモバイルバッテリーになるという安心感は高いのではないでしょうか。

過去には単三電池2本用の外付バッテリーもメーカーの品揃えの中にはありましたが、最近のスマホの電池容量の大きさを考えると、やはり単三4本で充電するタイプの方がなくなりつつあるスマホの電池をそれなりに回復させてくれる期待が高まります。本体が少々大きいというのがモバイル用途としては残念ですが、今後はこういったニーズを満たすような製品も、安心できるモバイルバッテリーとしてパナソニックには出して欲しいと個人的には思うのですが、いざという時にはコンビニに飛び込むと、使用した際の動作については自己責任になってしまいますが、単三電池2本ないし4本でスマホに給電できる製品が売っていますので、いよいよという時にはこうしたものの利用も考えつつ、外出先でのバッテリー問題を考えておくことも大切だと思います。

旅先でポイントを貯めようとする心理

先日、楽天のポイントを不正に入手して転売用の商品を大量購入していた輩が逮捕されたことがニュースになりました。憎むべきは人々の貯めているポイントをIDとパスワードをハッキングすることによって盗み出す人達の存在ですが、こうした犯罪は今後もなくならないと思うので、日頃の消費活動においても発想の転換が必要になってくるのかも知れません。

今回のようなポイント詐取が大きなニュースになった背景には、「楽天ポイント」「Tポイント」「Ponta」「dポイント」のような一つのお店だけではなく多くの加盟店舗で貯めることができたり、使える汎用ポイントが広まってきたこととも関係があるのではないかと思います。

そのため、ポイントを貯めるユーザーとしても日々のお買い物で貯めるポイントをそうしたポイントシステムに一括化し、年に一回貯まったポイントで贅沢な買い物をしようとするような方もいるでしょうし、買い物以外にも得ることができたポイントを大手ポイントに移行させることで貯めるなど、飛行機のマイルのようにポイントを貯めることも普通に行なわれてきているわけです。
また、私の持っているカードの中には、クレジットカードのポイントを電子マネーのSuicaに移行することもできるものもあるので、そうなるとかなりの汎用性を買い物での利用ポイントが持つことにもなっているわけで、単にポイントは貯めずに現金値引をと言い切れないような状況になっていることも確かです。

ただ、こうしたポイント至上主義を旅先でも効率的に行おうとする場合、得てして旅先での宿泊や食事、買い物においても汎用ポイントの付く全国的なチェーン店で行なおうと思ってしまう場合が多くなるのではないでしょうか。私自身ポイントを貯めているところもあるので、全ての場合のポイント取得を批判するものではありませんが、そもそもポイントというものはどういうものなのかということを理解して使うことが大事になってくるでしょう。

電子マネーを除く汎用ポイントについては、多くが「1ポイント=1円」で決済されていますが、ポイントが付く還元率はまちまちです。さらに、「期間限定ポイント」として、使用期限が決められている場合もあります。そうなると、買いたいという強い欲求がないのにも関わらず期間限定のポイントを消費するため、そのポイントよりも多額のお金を出していらないものを買ってしまう可能性もあるということです。もっと言うと、規約の変更により、発行元企業の思惑によって価値が変化してしまう可能性があるというのもポイントを貯める場合には常に考えておいた方がいいでしょう。

よく、「現金で10%の値引きとポイントを支払額の10%付与とどちらがお得か?」というような話を聞くことがありますが、お金をポイントにした時点でポイント発行側の得になります。世の中にはポイントを有効に使い切る方もいますが、少なくない人たちがポイントが無効になるまで使わなかったり、ポイントカードを失くしたまま再発行しないことでポイントが消滅するなどして、実際問題、本来値引かなければならない企業側の負担を軽減するような形になってしまっています。プリペイドカードというのも同じようなもので、こうしたカードは表示されている金額より多い価格のものを購入する際に使用しないと、数十円を残したまま使わなかった場合、ユーザーがもし同額でカードを購入した場合には、結果的に現金を使って買い物をする場合よりも損をすることになってしまいます。

さらに、今回のニュースのように、いつかまとめて使いたいと思っていたらいつの間にかパスワードがハッキングされポイントがなくなってしまうというリスクもあります。そうしたユーザーにとって数々の不利な状況を工夫と細かい情報収集で克服し、メリットを生み出せればいいのですが、そこまでする自信のない方は、たとえ少額でも小銭を払わないために端数だけ日頃からポイントを使うような形で考え方を切り替える方が余計な心配をしなくて済むということもあるのではないでしょうか。

旅先においても、あえてポイントの付く全国的なフランチャイズチェーンで何もかも購入しないで、あえて地元のみで利用されているようなお店を探して利用するようにすれば、同じお土産を購入するにも新しい発見があるかも知れません。もしかしたら、ポイント獲得に意欲を持つあまり、現地で出会えたはずの魅力的な品物を逃してしまうこともあるわけなので、特に大きなお店のないところに旅行する場合には、そこだけでもコンビニや大手スーパーのフランチャイズ店、ファミリーレストランを避けてみるのもいいのではないでしょうか。