カテゴリー別アーカイブ: 車関連ニュース

特定の車のリコール情報や新しい車中泊に適していそうな車が出た時など、車関連のニュースはここでお伝えします。

神戸製鋼アルミ製部品に対しての自動車メーカーの対応から

先日このブログで紹介した、強度などの具合がどうなっているのがよくわからない中で自社の製品を取引先の企業に出してしまったことで問題になった神戸製鋼所のアルミ製品について、一部の自動車メーカーが一部製品に使われている部品の強度についての調査結果を発表しつつあります。

まずは、ホンダとマツダ、そしてトヨタ自動車が部品の強度には問題ないことを発表しています。具体的にアルミ製品は車のどの部分に使われているかと言うと、車のボンネットやドアなどに使われているそうです。元々ボンネットなどは車体を軽くするために鉄でなくアルミにする流れがあったそうですが、最近は事故を起こした場合にその衝撃を分散させるようにわざと破損しやすく車のボディを作っているというところもあります。

さらに、燃費を良くするためには車体を軽くする必要があり、電気自動車の開発にもアルミ製の部品は必要とされます。今回の発表で、恐らく国内の自動車メーカーについてはリコール騒ぎなどは起こらない可能性が高くなったと言えるのではないでしょうか。

ただ、結果オーライという形で考えている方がいたとするなら、それば違います。今回の神戸製鋼の不正は小さなことかも知れませんが、大きな事故というのは、普通ならほとんど問題にならない小さなミスが積み重なり、さらに天候の悪化や運転のミスなどの不運が重なって起きることが多いと言われています。車体の設計に携わる方は、神戸製鋼の出したデータを基にしてきっちりと検査して製品として送り出すわけですから、製品として世に出た時点でほんのわずかではありますが思っていた通りの性能になっていない状況がすでに起こっています。

そうして部品が車として組み立てられるわけですが、自動車メーカーの方で車を安全に運行するための試験は十分に行なわれているようでも、先日明らかになった日産での検査の不完全さが明らかになったようにその内容が不十分で出荷停止になるような状況が重なれば、さらにカタログ上の性能が保証されない形で新車が世に出ることになります。

車の検査はかなり過酷に行なわれていて、さらに日本の場合は車検制度もあるのでそうそう深刻な事は起こらないかと思いますが、メーカーが想定されないような使われ方をされてしまい、さらに大きな災害が起こった時に走行しなければならないなどの様々な要因が重なった場合、もしかしたら部品がきちんと作られていたり、車の出荷前検査がしっかりと行なわれていたら見付かった不具合を見逃したりしていたことが事故の原因の一つになったとしたら、やはりこれは取りかえしのつかない事になってしまいます。

不幸が重なって大事故になってしまったかのタイタニック号が沈没した原因の一つに、使われていた鉄がもろくて低温にも弱いものだったり、不完全な防水壁しか作られていなかった設計の甘さがあると言われています。さらに、タイタニック号を納品する際に用意されていた救命脱出のためのボートは定員と比べると極端に数が少なく、この救命ボートに乗れなかった人は冷たい海で生命を維持することができませんでした。

これらの事は、きちんと船を作る段階で考えていればクリアできることで、船の沈没は防げなかったとしても人命はそこまで奪われることはなかったかも知れません。そのくらい物を作る中で、いかに致命的なエラーを少なくするかという事が重要かわかるかと思いますが、昔も今も、一部のメーカーではあまりにもものづくりの精神をないがしろになっている状況があるのではないかとの想いを強くせざるを得ません。

今回の事はもし今後とも問題はなかったとしても、将来にわたっても大丈夫かと問われれば、決して大丈夫とは言えないような内容ではないかと思われます。これも先日起きたニュースで、恐らく走る大型トラックから落ちたと思われるタイヤに乗り上げる形でトレーラーが転倒したことで、その直前に事故を起こし路肩に逃げていた親子の命が失なわれてしまいました。トラックから落ちたタイヤは単なる運転前の点検漏れ(ボルトが締まっていなかった)のか、それともタイヤを止めていた部品が経年劣化で取れてしまったのか現段階ではわかりませんが、あらゆる状況を考えて対策を取るような事がきちんとなされていえば、そもそも起きなかった事故ではないかという想いを強くする出来事でした。

特にこれからの自動車業界は世界の国々と競争しながら電気自動車にシフトしていくことになるわけですから、直接の事故の対応だけでなく、大きな事故を起こして世界中でリコールを行なったり賠償請求をされて会社として立ち行かなくなってしまう状況も考えられます。改めて日本の製品だったら安心だと言われる品質を目指して自動車メーカーもしのぎを削っていただければと思います。


景気高揚を実感させる雰囲気と自動車との関係

この文章を書いている週末に選挙が行なわれることもあってかそれほど話題に上がることもありませんが、選挙の終わった10月25日から東京モーターショーが開幕します。私自身は過去に一回だけ出掛けたことがあったのですが、未来の車がどんな風になるのかというコンセプトカーを見ると心が踊ったものの、当時はレジャー用途やそれこそ車中泊用というような車は皆無で、その点が寂しいところではあったのですが、それでもアジアの展示会では東京が一番規模も大きく、このまま今の生活も豊かになっていくのだろうなと漠然と思っていました。

ただ最近の状況については、日本国内のメーカーのリコールの多さや、エアバックのタカタの倒産、そして最近の神戸製鋼所の不正データ表示の問題など、未来への展望が失なわれつつあります。さらに英・仏や中国が電気自動車へのシフトの方向を打ち出したことで、デザインや機能よりも、いかに電気自動車を量産化するかという感じになっていくのだとしたら、車中泊派としては、いかにして車の電気を車中泊時に活用できるような車が出るのかという興味はあるものの、基本的にはハイエースクラスの車が中心になるのだろうなとしか思えないのが悲しいところです。

過去の日本の車というのは色々ありましたが、昔は他のお金を削ってでも10代20代の人たちが車を買っていた時代と比べて、メーカーの方も勢いがそれほど見えないのではないかと思います。今の日本の景気の良さというのは主にメーカーの海外での業績によるところが大きいと思いますが、やはり日本国内の内需が増えないと盛り上がらないでしょう。車でも単に燃費の数字だけを追求した車ではなく、乗って遊びに行くと楽しそうな車が出てきて、それ自身が新たな人々のライフスタイルとして受け入れられるようになれば、車だけでなくレジャー費用の支出や、新たなテクノロジーを持つ家電なども積極的に導入するような人も増えてくるのではないでしょうか。

先日たまたまYouTubeを見ていて、そんな時代を牽引するような「ホンダ・シティ」のコマーシャルに目が止まりました。実は旧ブログで、そのコマーシャルの製作に携わった椙山三太氏の訃報を聞いた後に書いたことがありました。これから書くことに関連がないこともないので、一応リンクを張っておきます。

http://syachu.cocolog-nifty.com/blog/2011/10/post-c0c2.html

上記リンクで書いたように、「ホンダ・シティ」の開発チームは当時の社長であった本田宗一郎氏の作ってきた伝統とは無縁の開発を若手社員を中心になされ、その新コンセプトを広く国内で伝えるため、コマーシャルにUKのミュージシャンMadnessを起用し、曲は井上大輔さんがコマーシャル用に作りました。

この曲は、実は当時はMadnessのアルバムに収録されたのは日本発売のものだけで、UKでは別のシングル曲のカップリングとして出ただけでした。そして、日本のテレビ映像から切リ抜いた曲の調子と、正式に楽曲として出した題名が「In The City」と比べると、「In The City」の方が明らかにキーが下がり、曲としての勢いが削がれたものになっていることに気付かれる方も多いでしょう。YouTubeにはあえてリンクは張りませんが、「ホンダ シティ」で検索を掛けると簡単に2つの曲を聴き比べることができると思います。

当然曲としての完成度は「In The City」の方が高いわけですが、特に明らかに何もないスタジオに車とモトコンポ(折りたたみ収納でシティのトランク部にジャストフィットで収納が可能な原付バイク)だけを持ち込んで撮影された最初のコマーシャルを見ると、相当の勢いというものを感じます。恐らく日本のディレクターサイドがこのような要望を出す中でああした形になったと思うのですが、当時あのコマーシャルを見た方も、とにかくすごく面白そうだと気分が高揚してきた方が多かったのではないかと思います。とりもなおさず、2つの曲調の違いというのが多少は気分的にうわずっていながらも当時の日本の楽しさ・面白さというものを象徴していたように思うのです。

今回の東京モーターショーのコンセプトモデルを見ている中で、スズキの軽トラをベースにしたコンセプトモデルである、女性が軽トラ市にすぐ使えるような外装を持っていて太陽電池を搭載したりして展開するとおしゃれなお店にも変身できるキャリイ軽トラいちコンセプト」はなかなか面白いと思いますが、あくまで車で仕事する事を前提にしていることで、もっと遊びへの機能については物足りなさも感じています。具体的にはホンダがシティで提唱したような、車自体が大人の秘密基地のような感じのものが出てきて欲しいと思っているのですが、これから自動車の開発が自動運転や電気自動車にシフトしていく中で、そのような車は出てくるのでしょうか。

東京モーターショーが開かれる頃には政治の陣営が新しくなり、景気を良くするための方策もこれから順次行なわれていくとは思うのですが、やはり内需拡大で多くの人にお金が回っていることを実感させてもらうためにも、今日本国内で生活している多くの人がワクワクするようなものがどんどん出て来てくれることを願っています。


アルミ製材部品関連のリコールがあるかチェックしよう

車を毎日の足として利用し、さらに旅行や災害時のシェルター的にも使える自動車はあえて言うまでもなく多くの人の生活に必要不可決なものであり、特に日本が誇る工業製品として「日本車こそが最高だ」と思っている方も少なくないと思われます。私自身も基本的にはそうした考えで日本車に乗っています。

過去に一部のメーカーが車の燃費表示を改ざんしたという事がニュースになった時も、個人的にはカタログ値の数字を高くしても、実質的な燃費からするとそうは変わらないこともあり、具体的にカタログ上燃費が良いように見せかけたメーカーに対してもそこまで憤ることはありませんでした。あくまで税金を安くするための小手先の競争の結果であって、すぐに新車を買う場合以外には関係ないと思っていたのですが、そうした「ちょっとぐらいならいいだろう」という意識自体に問題があるのではないかと最近思うようになりました。

というのも、自動車メーカーは部品を作って組み立てはするものの、全てを0から作っているのではなく、多くの企業と連携して素材集めから始めて最終的に自動車という製品を完成させています。今回出てきた問題というのは、車にとってはその土台となる車を作る材料のひとつ、アルミ製材を提供していた神戸製鋼所が強度や寸法というデータの不正改ざんを行なっていたというものです。こういう事をされては、いくら自動車メーカーがいい車を作ろうと努力しても、部品を作る材料そのものに欠陥がある可能性もあるわけですから、出来上がった製品の耐久性や衝撃対応の面において自動車メーカーが目指す性能が発揮できないという問題が出てくるかも知れません。

私も全ての報道を読んだわけではないのですが、自動車メーカーではトヨタとホンダ、三菱自動車、日産、スバル、マツダという国内メーカーの多くが神戸製鋼所のアルミ製材を使っていたことが明らかになっているので、もしかしたら私の乗っているホンダ・フィットでも使われているのか? もしかしたら長年乗っているので急に部品が壊れたりしないのか? と疑心暗鬼になってしまいます。

もしこの事が原因で過去に事故が起きた際、本来ならば壊れないはずのものが壊れたりしていたとしたら大きな責任問題になります。もちろん、全てを完璧になんてことを要求することは難しいとは思いますが、メーカーのセールスが技術部門のデータを信じて顧客にその性能を誇るようなセールストークをして売っていたとしたなら、神戸製鋼所はそうした人たちに対しても謝らなくてはならないでしょう。

工業製品を作るというのはあらゆる状況を想定して安全対策を行ないますが、直接的に部品の強度を調べることはできても、実際に昔に車を購入したユーザーの車が経年により劣化していくところまではテストはできません。それこそ、データから類推する部分も出てくると思うので、こうしたデータ改ざんを暗黙の了解で行なってきた罪は重いと言えます。今後は企業内部での不正の構造だけでなく、業界ぐるみの不正や政府の関与がなかったかというところまで徹底的に調査して、二度と同じ事が起こらないようにしてもらいたいものです。

今後、エンドユーザーがどうすればいいかということを考えると、今自分の乗っている車に神戸製鋼が作りデータの不正な改ざんがされたアルミ製材が使われているかどうかを知ることが大事です。とりあえず使われていなければいいのですが、使われていた場合、メーカーはリコールまでして部品を換えるのか、安全や強度には問題なしとしてそのままにするのか、さらにメーカーによって対応の違いが出てくるのかというところも注目です。

今のところホンダの公式ページにはこの問題についてのお知らせなどはありませんが、どちらにしても会社のスタンスについては発表されていくと思います。現在作られている車に問題のアルミ製材が使われていた場合にはその対応が最優先されると思いますので、実際にリコール対応を決めたとしてもすぐにできるものではないでしょうが、恐らく現状でディーラーに行って聞いたとしてもホームページ発表くらいの情報しか出てこないと思いますし、何よりも自動車メーカー各社が神戸製鋼所との話しをどう付けるかによっても対応が変わってくる可能性があります。すぐに各自動車の対応が動くということはないと思いますが、今後の情報については追っていくつもりですので、具体的なメーカーの対応があれば改めてここで紹介したいと思います。


理不尽な状況にも我慢することの大切さ

昨日何気なく新聞を見ていて驚くべきニュースに遭遇しました。2017年6月に東名高速道路でトラックが乗用車とワゴン車2台に追突して死者が出た交事事故のニュースで、単なる追突事故ではなく、それ以前に高速のパーキングエリアで2台の車との間にトラブルがあったために大きな事故につながった可能性があるというのです。

これはあくまで父母が亡くなったお子さんの証言に基づいた形での報道ではあるのですが、基本的にはその話を前提に書いていきます。東名高速下りの中井パーキングエリアの施設の前の通路に乗用車が停まっていて、証言したお子さんの話では通路を塞ぐように停まっていたといいます。テレビでのイメージを図式化したものを見たら、施設の前に横付けするような形の駐車のようでした。東名中井パーキングエリアはこじんまりとしていて決して通路は広くないので、トイレなのかちょっとした買い物かも知れませんが、すぐ動くからといっても一台車が停まっていると、少し幅の広い車が通りにくくなっている状況があっただろうと思われます。

とにかく、その後事故に遭ったワゴン車がその場を通り抜けにくくなっていた事は確かで、施設の前に乗用車を停めているドライバーに運転をしていない父親の方が注意をしたところ(この辺はその状況により判断が分かれるところで、かなり強い調子で喧嘩を売られたと相手が判断したのかも知れません)、ワゴン車が本線の方に走っていったのを注意を受けた乗用車もすぐに追い掛けるとワゴン車の前に出て、事もあろうに追い越し車線で車を停めて(この部分も実際に高速道路に出てからどのような経緯で追い越し車線で停まって車から降りてきたのかは当事者同士の意見は食い違っています)、あわてて停まった車に文句を言うために相手のドライバーらが高速道路上を降りて来たというのです。

そこで実際に注意した父親の胸ぐらをつかむなどの接触をし、その時には父親は平謝りだったそうですがからんでいる時に後ろからやってきたトラックが2台の停車しているところに突っ込んできて大事故になったとのことなのだそうです。結果ワゴン車の両親が死亡、乗用車に残っていた女性が腰の骨を折る重傷で、ワゴン車のお子さん二人は軽傷で済んだとのことです。

今後、この訴えが本当だとしたら追い越し車線で故意に停車したドライバーに対して危険運転致死傷罪での起訴の可能性も生まれてくるのですが、個人的には少し違う感想を持ちました。というのも、多くの人が集まる高速道路のSAPAや道の駅などでドライバー同士のトラブルが起きた場合、今回の事故のように逃げようとしても強制的に停止させられて車から引きずり出され、身体的な被害を受けたりすることも起こり得ることなので、こうした危険を回避するにはどうしたらいいのかという事についてです。

今回のケースの場合は、車が通り抜けられない時点で少し狡猾ならば何も言わずクラクションも鳴らさずにその場に停まり続けていれば、必ず後続の車が何事かと出て来ると思うので、文句を言わせるのを後続車のドライバーに任せるというやり方もあったと思いますし、そのまま争いを避けて一旦バックして、違う通路から出口を目指す方法もあったはずです。

車に乗って運転していて、あまりにもマナーを守らない運転車にカチンとくるような経験は私にもありますし、恐らくこの文章を読んでいるほとんどの人たちが感じる事でもあると思います。しかし、その感情を車の中だけで収めずに外に向かって放出してしまうことで、極端な話自分の命まで危険にさらされる可能性まで出てくるというのでは、やはりむやみに注意することもすぐにはやらない方がいいのではないかと思えてきます。

こうした状況に対面してしまった場合の基本的な考え方としては、いくら頭に来る事をされたとしても我慢するのが後々の事を考えればベターな選択になると個人的には思います。その場合はとにかくその場から立ち去るということで相手との接触を自分の方から絶つことができます。問題なのは立場が逆の場合です。

どういう事かというと、自分が普通に運転をし、マナー違反をしているとは思ってはいないのに、自分の運転の仕方や車の停め方を注意されるような場合です。そのような非難を受けるケースの中には、相手が自分と他の車を間違えて、自分は全く動いてもいないのに怒りの矛先が自分に向かってくることも考えられます。私自身も同じような車が多く走っている一般的な車に乗っているので、そうしたリスクを避けることは完全にはできないでしょう。全く身に覚えのない場合には特に相手に対してカチンと来ることは当然あると思います。

私の場合、過去に自分にマナー違反があったのか今だにわからないものの、かなりの勢いで並走していた車に怒鳴られたことがあったのですが、その時にはとにかく頭を下げてわびたところ、いざこざまでには発展することなく、相手が先にその場を離れていきました。同乗者がいたこともあったので、とにかくその場を穏便にという感じで行なったのですが、せっかくの出先で何かあったらそれまでの楽しい気分が吹き飛んでしまうだけでなく、場合によっては同乗者にも迷惑がかかることも確かです。

自分に非があるかどうかわからないのに謝るというのは人によってはとてもできないと思われるかも知れませんが、その場で喧嘩だけなら自分と相手だけで済みますが、最初に紹介したように、続きを命の危険もある高速道路上でやるような輩と関わらないとも限りませんので、もやもやした気分の発散は後で考えるとして、その場では怒らず挑発にも乗らないようにすることが何よりも大事だということは肝に銘じておきましょう。


改めてリチウム電池の扱いに注意する点を考える

このブログでは市販品ではありませんが、ドライブレコーダーに関する記事を書いている関係もあり、先日流れてきたニュースはかなり気になるものでした。ユピテルが販売している車に据え付けて前方の様子を撮影できるドライブレコーダー「DRY-FH200」について、本体内蔵のリチウムイオン電池が燃え、本体および設置場所周辺が燃えるという事故が2017年5月に国内2ヶ所で発生したのだそうです。その原因を調査した結果、ユピテルはこの製品「DRY-FH200」のリコールを行なうことを決定し、約8万5000台出ている商品を回収し発火の恐れのない代替製品に交換するということを発表しました。

当該製品の販売期間というのは2012年10月~2013年8月ということで、発売されてから約5年が経っているということもあり、車自体を変える時に新たな製品を利用するようにしたり、ドライブレコーダー自体を付け替えてしまった方は大丈夫でしょうが、中古で購入したり(購入した中古車にすでに設置されている場合もあるかも知れません)、新品で購入しても長く使っている方も少なからずいるかと思いますので、まずは自分の車にドライブレコーダーが付いている場合はそれがユピテルの製品かどうか、さらに型番が「DRY-FH200」かどうかを確認するようにしましょう。なお、メーカーの方の発表が掲載されたページは以下のリンクからたどれますので、もしご自身の車にこのドライブレコーダーが付いている場合の参考にしてみて下さい。

https://www.yupiteru.co.jp/corp/important/170904.html

個人的にこの話を聞いて注目したいと思うのは、いわゆる製品の初期不良ではないということです。販売されたのが2012年10月からということで、この文章を書いているのが2017年の9月ですからおよそ5年間は問題が出ていなかったということになります。それでも、製品として世に出した以上は、問題があれば責任を持って回収・交換しなければならないメーカーの大変さというものを感じるわけですが、特にこの「ドライブレコーダー」という製品の特性である、直射日光をまともに浴びながらも正確な動作および電池の安全な利用ができないといけないわけです。

このブログでは様々なモバイル機器の事を紹介していますが、熱が発生しているのにそのまま使うようなことはとてもおすすめできないのですが、ドライブレコーダーは車をスタートする時点で本体が熱くなっていたとしても、誤動作や発火を決してしないように設計して世に出さなければなりません。そして今回のように発売してから5年経ったのでもういいだろうという風にもならないという事もあります。

改めて、私たちの身の回りを眺めてみると多くのものの中に動作用のリチウムイオン電池が入っているものが少なからずあると思います。スマホについては胸ポケットに入れているような人もいると思いますが、下手をしたらポケットの中で発火するような可能性もないとは言えません。

日本製のスマホの中には防水防塵をうたうものが多く、私もそうですが多くの人が安心し切ってスマホを使っているケースが多いかと思います。当然正常に動くことが当り前なのですが、手で持ってみてちょっと電池の部分が膨らんでいるとか、それまでと比べて本体がかなり熱くなっているなどありましたら、少なくとも体に密着しての使用は中止し、できれば販売店やメーカーのサポートに連絡して異常がないか見てもらうことも必要になってくるのではないかと思います。

それだけ電池のトラブルというものは恐いもので、特に最近のものは本体を薄くするために本体一体型で自分で交換することは不可というタイプのものがほとんどになっています。それはそれで時代の流れとして仕方ないところもありますが、モバイル機器を利用している中で、電池に対する違和感というものを事前に感じることができるようになることで、自分の生命や財産を守ることができるようになると思います。

今回のドライブレコーダーのニュースは、一見すると過去に起きたサムソンのスマホの発火事故のように、初期不良的な原因のような感じも受けたのですが、詳しく見て行く中で、ずっと安全に使ってきたものでも経年劣化によって発火する可能性も示されたものではないかと個人的には思っています。毎日のスマホやタブレットの充電時の挙動にも気を付けながら安全にモバイル機器をはじめとする電子機器を使えるようにしたいものですね。


テロ対策に車に対してできる対策を考える

過去には世界中で国と国とのいさかいが戦争になり、様々な悲劇を生んでいますが、現代の社会というのは、相変わらず国家間の緊張関係はあるものの、なかなか一線を越えて大きな戦争にまではつながらず、小さな集団が国家であったり国際社会にであったり単独で暴力行為を仕掛けるテロが数多く起こるようになりました。

日本でも、昔は時限爆弾を仕掛けて爆発させるようなテロを行なっていた集団がいましたが、今の世の中ではそうした行為を仕込んだところで監視カメラに見付かってしまうのがオチです。そのため、現代のテロリストというのは自ら爆弾を持って目的地に行き、一番被害が出そうな所で爆発させるいわゆる「自爆テロ」に走るようになりましたが、爆弾の持ち込みそのものを厳しく規制される中で、またその方法が変わりつつあります。特に普段は平穏な都市を狙う場合は、爆弾を持たずに単身で乗り込み、多大な一般市民に被害を与えるテロを引き起こします。

その方法が車に乗り込んでの暴走運転なのですね。この文章を書いている前日には、スペインのバルセロナで車を暴走させた事件が起こり、多くの尊い命が犠牲になってしまいました。更に前にはニースを狙ってバカンスで多くの観光客が集まる場所を狙って大型の車を使って人の波に突っ込むという事件もあり、犠牲になった方は本当に無念だろうと思います。

この種のテロというのはみだりに銃を持つことを禁じている日本でも当然いつ起こってもおかしくありません。隣国がミサイルを日本国内に打ち込んでくる確率より高いか低いかというのはこの文を読んでいる各々の方が考えていただきたいですが、少なくともそのような輩がテロを実行に移したとしても被害を最少限に抑えられるかも知れない対策だけはやっておくべきではないかと思います。

最近の日本で販売されている車は、消費者の意識の高さが表れているからなのかも知れませんが、車載カメラが付き、前方に障害物や人を発見した時に自動的にブレーキがかかる車が標準化しつつあります。実際のところ、こうした車で繁華街の歩行者天国に猛スピードで突っ込もうとしたらどうなるのかというのはわかりませんが、前方に人を認知したらそれ以上アクセルを踏んでも前に進まなくなる性能が現在でもあるなら、少なくともお金のある運輸・流通などの企業は悪意あるテロリストに車を盗まれても凶器の代わりとして使われないように、新機能を搭載した車に全て交換すべきではと思うのです。

また、大手のレンタカー会社も一度には無理かも知れませんが、新しく購入する場合は大きな車を優先的に衝突回避機能の付いた車にしていくことがまずはテロリストに国内の自動車を利用されないための第一歩になるのではと思います。昔の車にはそれこそエアバックもなかった時代からすると、現代はエアバッグが全く付いていない車を探す方が難しいくらいです。テロリスト対策として、ぜひ儲かっている企業の車からまずは乗り替えを行なって、人を傷つけない車が当り前になるように政府も音頭を取っていただきたいところです。

さらに、自動車を使ってのテロというのは自爆テロほどではないものの、普通の人間がそれを実行しようとしても、何らかの心の葛藤があるものではないかと思います。昔からテロリストにテロを実行させるために、テロリストを操る人たちがしてきたのが、思考をお酒や薬によって鈍らせて行動させるということです。

ただ、こうした意識が朦朧としたままで運転できないようにする試みというのは、現在市販されてはいないものの、車を発進させる前に自分の息をセンサーに吹きかけることでお酒を飲んでいると判定されたら動かせない車を作る技術は既にあると言われています。昔ならいざしらず、今ではお酒を一滴でも飲んで運転しては駄目ですし、法律で禁止されている薬物を吸って運転していいわけがありません。だったら、これも業務用の大型の車から積極的に、しらふの状態でないと車が始動しないセンサーも一緒に付けて販売するようにしていただきたいです。特に業務用の運送・流通用の車というのは専門のドライバーが運転し、経路も決まっていると思いますので、会社の人間でないと運転できないような仕組みを作って乗ってもらうとかすれば、車を強奪されてそのままテロに使われる恐れは少なくなるでしょう。

先日のブログでは未来の車を考える際に、主に化石燃料を使うか電気を使うかという事に絞って考えてみましたが、それとは違う基準で考えると、「車を走る凶器にしない技術」を搭載したものが当り前になる社会が来たら、それはそれで十分に意義のある事ではないかと思います。それは単に日本で免許を持つドライバーの事故が減るということだけでなく、車を盗んだり借りたりして、その車をテロに使おうとする輩の行為を未然に防止する事にも繋がると思いますので、こんな話も実際に日本でバルセロナと同じようなテロ事件が起こってしまう前に盛り上げて行きたいですね。


自動車のEV化は本当にエコ社会に結びつくのか

先日ブログで紹介した英仏で2040年から化石燃料を使った自動車の販売がされなくなるという政府の決定は、私だけでなく他の方にもインパクトがあったようで、このニュースをきっかけにして関連の話が様々な所で語られているようです。そんな中で、今のガソリン車やディーゼル車、更にハイブリッド車の代替として電気自動車が本当に日本で普及するのかという話も出ているようです。

というのも、現在の日本では家庭用や業務用の電気というのは原子力発電所が動いていないということもあり、火力発電所で作った電気に依存している状況で主な車を動かすためのエネルギーを電気にしてしまうと、化石燃料を燃やして作った電気を使うということもあり、車自体では排気ガスを出さなくても、電気を作るために二酸化炭素を放出するようになってしまっては、地球環境に与える影響が出てくるのではないかという話が出てきているようです。今の日本では水力発電に加えて地熱発電を増やすとか、ソーラーパネルで発電した電気を大量に貯めることができる充電装置が開発されないと、クリーンエネルギーとは必ずしも言えなくなるというジレンマが出てきます。

現在日本ではエコカーの主流として存在するハイブリッド車がありますが、その生産および販売台数は主にトヨタがダントツで、私の周りでもプリウスやアクアといったハイブリッド車があふれています。ハイブリッドの仕組みは特殊なため、ハイブリッド車の販売からメンテナンスまで一気にメーカーや大手資本の業者にやられてしまうと、販売チャネルとしての小規模な中古車販売店を駆逐してしまう可能性が大きいと思います。

というのも、私個人が次の車としてハイブリッド車の中古車を購入候補にした場合、必要だと思うのはいざという時の保証です。電気的なトラブルで購入して1ヶ月で動かなくなってしまったり、電池の寿命によって燃費がひどく落ち込んでしまった場合、零細業者から購入した車ですとバッテリーの不良や電気系統のトラブルを出たたびに保証していたら、業者は経営自体ができなくなってしまうでしょう。となると、メーカーとは関係ない業者はできるだけ高年式で新車の時の保証が残っている車を中心に売るか、ハイブリッド車自体を扱わないかしないと、なかなか利益を上げられなくなるのではないかと思います。修理業者でも専用のテスターなどがないと、どこが悪いのかを判断することができませんから、これからの町の修理屋さんは多額な設備投資をするか、ディーラーに丸投げかという感じになれば、これもなかなか大変でしょう。

しかしながらトヨタのディーラーでは、現在それなりに距離数を乗った中古車でも独自の保証のあるハイブリッド車を整備して販売しています。普通に考えて、安くていざという時も安心なハイブリッド車を欲しいと思った場合は、街の中古車屋さんはスルーして直接ディーラーの中古車コーナーを訪れるという流れはすでに出来上がっています。もっとも、ハイブリッド車が古くなればなるほどコスト面でのリスクが出るわけですが、そこは国の税制で新車登録から13年が経過した車については自動車税を上げているので、今のガソリン車はまだしも、ハイブリッド車については新車から13年以上が経過したものは、保証もつけられず電池の消耗により燃費性能が極端に落ちる可能性が多いので、普通に走れている車でも電池を変えないで燃費の悪いガソリン車として乗り続けるか、さっさと処分・解体して新しい車に乗り換えるかの選択を迫られるようになるでしょう。

しかし、まだ乗れる車を一定の期間使っただけで潰すというのは、解体するにも結構なエネルギーがかかりますし、本当にエコであるのかという疑問はそちらの面からも付きまといます。中古車ということで言えば、同じトヨタでも古いディーゼルのランドクルーザーやハイエースには海外での大きな需要があり、部品がなくてもアジア各国やアフリカでは現地の修理業者が、自分で足りない部品を作って修理し、それこそ新車から100万キロ乗ったような車でも普通に走っているのですが、日本の車が全て電気自動車やハイブリッドになったら、そうした日本車の国外での再利用のサイクルも途切れてしまいます。

こうしてみると、いくら日本国内だけで乗っている車であったとしても、解体されずにリユースされ、地球のどこかで再利用されているということを考えながらメーカーも一部の製品開発をしていかないとまずいような気がします。最終的には世界中のすべての車が電気自動車になればいいですが、日本国内はともかく、日本者が売られていく国でも同じようなインフラ整備がすぐには見込めないのであれば、今の車をすべて電気自動車にするというよりも、ガソリン車やディーゼル車で排出ガスを少なくしたり、同じ燃料でも長い距離を走ることができるエンジンの開発というのはまだ必要ではないかと思うのですが。

いくらメーカーが電気自動車の開発に努力しても、現在のキューバのように簡単にエコカーを購入するだけの余裕がない地域ではいつまでも古い日本車を乗り続け、その地域で有害がガスを巻き散らし地球温暖化問題はなかなか解決しないという流れにもなりかねません。その時には確かに日本国内は排出される二酸化炭素が減って暮らしやすくなっているかも知れませんが、単純に有害なガスを出さない電気自動車に全ての車を置き換えればいいという事でもないということも、今後考えていかなければならないのではないかと思います。


JAFから来たのは自動車税制に関するアンケートメール

このブログではあまり政治関係の話については展開していませんが、車中泊を行うのには車がなければ始まりませんし、モバイル通信についても公共の電波を使うこともあって、行政とからめた話にならざるを得ない場合もあります。今回の話は、私達が車を維持するためには必要不可欠な車についての税金の話です。

期間外に読まれる方からすると唐突な感じもするかもしれませんが、ちょうどこれを書いている現在政権与党である自民党が内閣改造を行い、内閣総理大臣である安倍晋三氏にとってはいかに国民の支持をえるのかという正念場という認識を持っている時期になります。そんな時に、私が加入している日本自動車連盟(JAF)から、アンケートのお願いのメールが届きました。

今回のアンケートは「自動車ユーザーの声を税制改正要望として政府へ届けるため」ということで、様々な自動車に関する税金(取得税、重量税、自動車税、揮発油税など)の現状を解説しながら、今のままでいいのかそれとも不満があるのかを正直に回答してくれということでした。

普段の生活をしているとなかなか政治への参加や意見を直接述べることは難しいのですが、たまたま今回は私がJAFに入っていたということから、来たんない意見をアンケートに記入して送信しました。

具体的に書いたのは、ガソリンを購入する場合、揮発油税の入った単価に消費税を掛けるのは他の品物ならありえないので、購入するガソリンの単価が今と同じくらいになるとしても、消費税とは分けて請求してほしいということと、新規登録から13年以降になると自動車税が高くなることへの不満でした。

消費税と揮発油税のはなしは以前から問題になっていたのでご存知の方も多いかもしれませんが、自動車税については自分が該当の年式の車に乗っていないとなかなかわかりずらいかもしれません。もし今の日本がフランスやイギリスのように、期限を決めてガソリン車やディーゼル車の販売を全面的に禁止するような施策をうっているならその中での措置として古い車に乗っている人から税金を余分に取ることで非ガソリン車に買い替えてもらう方法の一つとして有効に働くかもしれません。しかし今の状況ではまだ燃料はガソリンのままのハイブリッド車が国内では主流であり、すぐに電気自動車に乗り換えられるようなケースはまれでしょう。

車を廃棄するにもエネルギーがかかるわけですし、ガソリン車でも厳しい環境基準をクリアしてきているのが日本の車なわけですから、単純に年式から13年を経過したからと、まるで環境に配慮していないかのように大事に古い車に乗り続けている人から多くの税金を取るというのは個人的には再考していただたいと前から思ってきました。それでも、環境基準をクリアしない車や実質の燃費が悪い車について増税するというのならわかるのですが、どんな車でも一律13年過ぎたら増税になるというのは取る方は楽でいいですが、すべての計算を手作業でやることもないわけですし、多少複雑になっても実務に影響が出ることは少ないのではないかと思います。

実際のところ、JAFがユーザーの声を政府与党に届けたとしても今の税制が変わるとも思えないのですが、それでもなんらかの意見を出すことのできる機会があるというだけで、多少の希望は持てるのではないかと思います。最近ではJAFのことを単なるロードサービスを展開する団体だというような認識しかない方もいるのかもしれませんが、ドライバーの意見を代弁してくれる団体として期待したいですし、同じようなアンケートメールのお願いがきたら真面目に回答しようと思います。


英仏はガソリン車の販売を禁止して大丈夫か?

☆最近のニュースでフランスに続いて英国でも2040年までに石油を原料とするガソリン車とディーゼル車の新車販売を禁止することが決定したようです。となると、今日本で売られている最新テクノロジーが搭載されたハイブリッド車やガソリンで発電機を回すタイプの電気自動車も駄目ということになりますから、ヨーロッパでは本格的に電気自動車の開発へと舵が切られたということになるのでしょうか。

今回の発表で気になったのは、トラックや重機まで期限を切って全て電気を動力にして動くものにするのかということと、今まで特にヨーロッパでは有害な排気ガスを少なくして環境に優しいと言われたこともある「クリーンディーゼル」の技術まで止めてしまっていいのか? ということです。私自身もすぐに電気自動車に行く前の段階としての、マツダのクリーンディーゼルの技術に期待していたところもあったのですが、主戦場のヨーロッパの一部の地域で全否定となれば、国内の車種の販売状況にも変化が出てくるのかも知れません。もっとも、クリーンディーゼル車を多く作っているドイツは英仏とは一線を画すという話ですし、そこまで脅威に感じることもないのかも知れませんが。

ただ、英仏ではニュースを見ると将来のエコカーはEVが全てというような感じも受けるのですが、社会的なインフラ整備が間に合うのかというところも少し疑問です。もし将来のエネルギーを水素として現状のガソリンスタンドを「水素ステーション」にするようにし、水素で発電機を回すタイプの電気自動車を作るようにできれば、ガソリンスタンドでは新たな設備投資が必要になるものの、ガソリンスタンド自体が全くなくなってしまうような事は起こらないでしょう。

それが、単に電気を充電するための設備だけになってしまったらガソリンスタンドを取り巻く状況も変わるでしょうし、急速充電といってもプラグから充電する方法では、全ての車が電気自動車になってしまっては、充電ができた車から動くので、多くの車が急速充電ができないと動けない場合も出てくるでしょう。冠水した道路上て立ち往生した車が自走できないような大雨などの災害時には、レッカー頼みにするしかないケースが増え、ロードサービスがやってくるまでの待ち時間は、現在のヤマト運輸が陥っているようなロードサービス業者が、ハードワークとなりそれが社会問題化する恐れもあるかも知れません。

そうした問題を解決するためには、以前にもこのブログで書きましたが、電気自動車の電池が高性能になり、できるだけ短時間な急速充電でも走れる距離が増えればいいのですが、電池性能が今とそう変わらないなら、どのメーカーの車種でも使える共通の大きさの着脱式のものにし、電池をその都度充電するのではなくスタンドで既に充電したての電池と車の防水機能を保ったままで交換するような方式にし、プラグからの充電以外でも車を動かせる方法も電気自動車に持たせるような事ができればいいのにと思います。そうすれば、急に満充電した電池を使いたい場合、今のようにスタンドに飛び込めば何とかなるわけです。スタンドでは汎用の電池を常に充電して用意し、車が来たら交換すればいいだけなので水素ステーションのような新たな設備投資もそこまで必要ないでしょう。車載の電池が消耗すれば車自体の寿命が来るような状況も変えることができます。

そういう意味では水素自動車よりも電気自動車の方が優れていると言えないこともないのですが、これから英仏の自動車メーカーが、メーカーの垣根を超えた共通の電池の規格を作ることができるのかと言われれば、電池交換に際しての破裂や爆発などの危険の問題もあり、そうは簡単に行かず、汎用の電池という意味でも全ての車種でテストを十分しないといけない分、難しい部分も多くあることは確かですが、それでも車の場合は急に長距離を走らなければならない事もあるので、わずかな時間で満充電された電池に載せ替えることのできる方式へもチャレンジをしていただきたいと個人的には思います。

また、電池に関する最近のニュースではより安価に高性能な車載用電池として、液漏れや発火事故の心配がないという「全固体電池」というものが日本の東京工業大学・菅野了次教授の元で開発されているということです。この内容が実現されるようになれば、将来においての電気自動車について、大きな希望が持てます。その内容については以下のリンクからご覧下さい。

http://www.titech.ac.jp/research/stories/faces16_kanno.html

このようなものが実用化されれば、それはそれで電気自動車がガソリン車に取って代わる状況というのも見えますし、少なくとも爆発する心配なく交換できるような汎用の自動車用交換電池の登場も見えてくるかも知れません。そうなれば既存のリフトに車を載せて、防水のパッキンを外せば比較的安全にスタンドで交換できるような汎用の電気自動車用の電池の出現も夢ではなくなるのではないでしょうか。

もちろん電池自体の性能が上がり破裂や爆発の危険がなくなるだけでもかなり電気自動車の普及にこの新しい技術が寄与するだろうと思います。日本全国どこでも同じように、いつでも誰でも利用できる電気自動車のインフラが整えば、電気自動車だからこそできる車中泊の旅というものもありますし、何より夏の車中泊でクーラーを十分効かせたまま寝られる車や、料理はIHと電子レンジで、さらに冷蔵庫も付いた安全にできるキャンピングカーが当り前になるかも知れません。どちらにしてもすぐ実現するものではないとは思いますが、新技術が新しい電気自動車に搭載されて便利に使えるようになるのは本当に楽しみです。そうした期待を込めて英仏は目標を具体的に決めて動いているのかも知れませんが、日本のように具体的な電池なりインフラ整備について実用化直前の技術があるのかということも気になります。


「ひょう災」に対応する自動車保険は?

先週の東京ではこぶし大くらいの「ひょう」が降ってきたということで、大きなニュースになっていました。その事による被害はかなりのものになったという話を聞き、もし自分が運転してこぶし大くらいのひょうが降ってきてボディがボコボコになった場合にどうなるのかということが気になってきました。

自分の車について、確か車体にも保険を付けていたと思ったのですが、保険証券を引っ張り出して確認してみると、保険に入っていたのはいわゆる「エコノミー車両保険」と言われる「車対車+A」という形のものでした。一般的には相手のある事故を起こした場合に自分の修理費が出るものと理解していたのですが、対車の事故でしか保険が出ないとなると、ひょうが落ちてきても保険金が出ないことになってしまいます。

そこで、自分が契約している保険会社のホームベージから、車についての保険についてのページに辿り着き、エコノミー車両保険では何が出て何が出ないのかということを調べてみました。

まず、エコノミー車両保険で出ない場合は、以下の内容になっています。

・ガードレール、電柱、自転車に衝突
・当て逃げ
・車庫入れに失敗
・地震、噴火、津波

このうち、二番目の「当て逃げ」については、事故の後ですぐに逃げられたとしても、個人的に設置しているドライブレコーダーに相手の車のナンバープレートが映っていれば、その番号から所有者の特定は可能になるので、元からナンバープレートを偽造して走っている車でなければ何とかなりそうです。

自分の運転ミスによる事故と、地震による損害以外は大丈夫ということになると「ひょう」が降ってきた場合でも出そうですが、保険会社のホームページにはもう少し詳しく保険が出る場合についての記載があります。では次に、私の入っている自動車保険で保険が出る場合について紹介します。

・お車同士の衝突
・二輪自動車、原動機付自転車との衝突
・火災、爆発
・盗難
・いたずら、落書、窓ガラス破損
・飛来中、落下中の他物との衝突
・台風、竜巻、洪水、高潮

この中で見ていくと、ひょうによる窓ガラス破損は問題なく出ると思えますし、単純にひょうが落ちてきてボディを直撃した場合の修理費については、「飛来中、落下中の他物」ということで何とかなりそうです。それと、これはひょうとは関係ありませんがゲリラ豪雨で急に道路が冠水し、車が水浸しになった場合にも「洪水」の場合で補償される可能性が高いということでほっとしました。だからといって勇猛果敢に台風や大雨の中に車で用もないのに出掛けて行くようなことは避けましょう。たとえ保険が下りても、お金がからむことで申請して出るまでには時間がかかりますし、何よりも修理中は代車がなければ車に乗ることもできなくなります(代車を出すための保険に入っていればこの点の心配はなくなります)。

また、全ての保険会社でここで紹介したような条件で「エコノミー車両保険」を販売しているかどうかはわかりませんので、あくまて私の入っている自動車保険ということで今回紹介させていただきました。ただ、基本的に他社でもエコノミー車両保険は売られているので、私の場合とそんなに違いはないと思いますが、もし気になる場合には私と同じようにしてネットから保険が出る場合と出ない場合の条件について確認してみることをおすすめします。