ラジオのAM放送を廃止しFM放送に転換できるようにするため、民放連が総務省に制度改正を求める方針を決めたということがニュースになっています。実際は、スポンサーの問題で必ずしも利益を出すことが難しいラジオ局の運営ということを考える中で、塔の立て替えを含むAM送信設備のメンテナンスを行なうだけの費用を出せないので、基地局のメンテナンスが少額の投資で済むFMに移行したい地方局の窮状を何とかして凌ごうとする想いが透けて見えます。それだけ、AM放送の送信設備を維持することは大変なのだということがあります。

最近ではラジオ自体を聞くことがない方が多いと思いますのでピンと来ないかも知れませんが、AMラジオの放送を送信する場合、かなり高い鉄塔と広大な敷地が必要になりますし、鉄塔や機械設備、さらに停電時でも安定して放送を送信するための自前の発電施設を合わせたハードを維持することが大変な割に、国民の多くはAMの電波でラジオを聞いていないというコスト面での問題を多くのラジオ局は抱えているでしょう。

こうした流れは特に地方のラジオ局においては顕著だと思います。放送自体はコミュニティFM局並みの小出力の送信局を数多く設置することでエリアを確保し、聞きにくい人やエリア外聴取を希望する人に合わせてインターネットで同時配信することでラジオ放送としての体裁を整え、今までの番組をそのまま放送することも可能です。ユーザー的には今まで使っていたラジオのうち、「ワイドFM対応」のラジオでないと民放のラジオを聞けなくなってしまうという事もありますが、そこまでしてラジオを聞きたい方はワイドFM対応のラジオを手に入れるでしょうし、最近のスマホの中にはFMラジオがネットを介さなくても電波を受信して聞ける機種が少なからずありますので、平常時に限ってはそこまで地元局のAMを使ってのラジオ放送が終了しても困らないということはあるでしょう。しかしこれはあくまでも平常時の話です。

すでにネットでは多くの人が指摘していることですが、先の東日本大震災ではかなり広範囲で被害が起きる中で、様々なライフラインが切れました。断水や停電ということだけではなく、携帯電話の基地局への給電が断たれた場合や、そもそも基地局自体がやられてしまった場合、スマホを使ってのインターネットもできず、スマホも充電できないような状況になった方は多かったと思います。さらに、電波の停止という点では福島原発事故の影響もあり、日本全国をカバーしていた電波時計用の福島の送信所からの電波が止まったため、多くの電波時計で時刻修正のための電波が受信できなくなり、正確な時間を知るためにラジオを使った方もいたのではないでしょうか。

更に、災害時のラジオということを考えた時、広い範囲で大きな被害が出た場合、地元局の送信設備に被害が出た場合、放送をしたとしてもそれを待つ多くのリスナーに向けて届かない場合があります。これはあくまで電波の特性の話で、AM電波なら静岡の私の自宅付近からでも高出力の東京のニッポン放送の番組が昼でも普通に聞けるくらいのエリアがありますが、同じラジオでもFM東京の場合はかなり大規模なアンテナを建てないと聞こえませんし（これはかなり特別な設備を揃えないと無理で、一般的には同県エリアの局でも山間部では聞こえない場合もあります）、災害時に用意しているポータブルラジオやカーラジオでは、地元の送信所が壊滅した場合には情報が入ってこない最悪の状況も考えられます。

AMの電波のもう一つの特徴というのがあって、それは夜になると昼には聞こえなかった遠方の放送局が貧弱な受信機でもそれなりの感度で入ってくることがあります。ですから、AM放送を大出力で送信する設備を日本中の主な地点に置いておくことによって、昼間はAM・FMを含め地元局が全滅しているような状況が起こったとしても、最低限の情報は入手できるようになるわけです。また、地元のコミュニティFM局で災害情報に特化した放送が始まったとしても、常に災害情報だけを伝えられると気分が萎えてくるケースがあります。そんな時、同じように災害に関する放送を伝えていても、直接罹災していない地域で放送する番組というのは、多少の温度差がありその温度差にホッとするということもあります。例えば、罹災した現地では流せないような音楽を流したりするような遠方からの放送を聞くだけでも心が休まるということは十分に有り得ます。

このニュースについてのネット上での議論というのは、すぐに日本全国の民放AM局が無くなるのでは？　というような感じで書かれているような方もいたのですが、個人的には大出力を有する日本の大きな都市に位置するなり、周波数の関係でそこまで出力は大きくなくても遠方まで届くラジオ関西のような放送局については、国が補助金を出してでもAM電波を使った放送を続けて欲しいというのが、個人的な希望ということになるでしょうか。AM電波を民放が全て停止しても、NHKがあれば十分という意見もあり、それはその通りなのですが、全国同じ放送で他に何の情報も得られないというのは個人的には辛いですし、私自身が日頃からNHK・民放を問わずラジオを聞いているということもあるので、せめて広いAM放送のエリアを持っている民放ラジオ局には残って欲しいなと思うわけです。

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モバイルインターネットにおける動画閲覧というのは、ユーザーにとっては長きにわたっての課題とでも言うべきものでした。基本的にはYou Tubeを家だけでなく外で時間を潰しながらも見ていたいと思う人が多かったのだと思いますが、まずは格安SIMの側から「無制限プラン」という形で提供されたサービスに人々が群がった結果、大きなスピード規制を受ける事になり、「何が無制限なのか」というこぞって契約したユーザーによる売り文句と実態がかみ合わなくなった事に対する批判が出た結果、「無制限サービス」をうたった業者のほとんどはその看板を下ろすことになりました。

その代わりに出てきたのが、月間の高速クーポンを増やして５０ＧＢとかのプランを出した、これも格安SIMの業者が先行する中で大手も追随した感じです。しかし、私自身も思いますが、どのくらい外で動画を見るのかはその月の状況によっても違ってきますし、段階的に設定されたプランの場合、ちょっと動画を見ただけでも料金がかさんでしまうように感じることもあります。また、最初から大容量の高速クーポンを利用する契約の場合、動画を見ない月であっても一律に料金を払い続けるのもどうもと思ってしまうようなところがあったように思います。

そこで最初に格安SIMのビッグローブが出したのが特定のサービスを利用する場合、そのサービスを使う際には高速クーポンを消費しないという「エンタメフリーオプション」で、このサービスでは特定のサイト（２０１９年２月現在はYou Tube・AbemaTV・U-NEXT・You Tube kids・Google Play Music・Apple Music・Spotify・AWA・radiko・Amazon Music・You Tube Music）を利用する場合に高速のまま使えることが売りで、基本プランに付けるオプションになっていて、利用したい人だけ追加料金を払って一部の動画を見放題にできる画期的なものでした。

こうした「カウントフリー」サービスについて、格安SIMを売りにする業者が始めても別に規制がかかるなんて話が出てくることはなかったのですが、昨年あたりから大手キャリアの一つであるソフトバンクが「動画SNS見放題（ソフトバンクではウルトラギガモンスター＋）」というサービスをテレビコマーシャルを大々的に打ち出して行なった時点で総務省からこうしたプランを提供することを自主規制すべきだという勧告が出たニュースが入り、少々びっくりしました。

この種のサービス自体に問題があるなら、ビッグローブや自社サービスのLINEや他のSNSの利用について高速クーポンを消費しないプランをオプション無しで提供しているLINEモバイルがプランを出した時点で何か注意があっても良さそうなものでした。先日このブログで紹介したように、政府が集めた有識者会議に参加している人が勤めている大学に対して寄付をしていたことが発覚したａｕとドコモではこのようなサービスはまだ行なっていないということも、何か胡散臭さを感じるのは私だけでしょうか。ニュースによると総務省が開催した有識者会議では自主規制を求める理由として「中小の業者は不利な立場に置かれ、公正な競争を妨げる懸念」という話が出たのだそうですが、単に「エンタメフリーサービス」を禁止するだけだと、大手のソフトバンクでなく中小に分類されるであろうビックローブなどが先に倒れてしまう危険性もある話なので、この件についてはそれこそ慎重に議論していただきたいと思っています。

こうしたエリアフリーサービスの問題点としてもう一つ指摘しておきたいのは、通信業者にどのサービスを「エリアフリー」として扱うかの区別が問題になってくるところでしょう。画期的な動画サービスがこれから展開されたとしても「エリアフリー」に対応している老舗動画サービスを外で利用せざるを得ない事になってサイト間の公正な競争を阻んでいると言われれば、それはそうだと思えますが、動画を自由に見るには「エリアフリー」でなければいけないということでもないということも、ここで指摘しておくべきかも知れません。現状の格安SIMでも自由にどのネットサービスも「使い放題に準ずる」利用にすることは可能なことは意外と知られていないのです。

それが私が今加入しているUQモバイルの「無制限プラン」なのですが、このプランはネット通信速度を500kbpsの「高速」でない「中速」で利用することで長時間の動画を画質をぎりぎりまで落とすことで、同じデータ容量をやり取りする場合でもより長く動画を見続けることができるようになるというものです。UQモバイル自体がａｕとの関連がある会社ではあるのですが、他の格安SIMを提供する「中小の業者」にも安く大手キャリアが回線を貸してくれるように総務省が指導すれば、何でもかんでも高速クーポンを消費するような形でなく、小さな画面でなら十分に見られるクオリティにして格安的にも今より安く提供できる中速のモバイルインターネットで動画を見るパターンでも十分な方もいるはずです。

道路に例えれば速度無制限の高速道路でなく、６０キロ規制で信号のない自動車専用道を整備するようなものだと思うのですが、今より安い金額で回線を借りられる環境が整ってくれば、動画サービスを配信する業者においても中速より遅い低速でも（時間やトラフィックの問題で一時的に低速に速度が下がる状況も考えないとストレスない動画連続視聴は難しいでしょう）何とか見られるような動画配信技術の開発競争も期待できるのではないでしょうか。このような話を出す前に、まずは大手キャリア全ての回線提供を安価にさせるように促すのが筋のような気がします。そういった経緯を無視し何でもお上からの指示で目立ったプランを潰す目的で規制するというのは、民間の活力を削ぎ、画期的なアイデアを出にくくするだけで、むしろネット動画自体の衰退もありうるのではないかと思ってしまったニュースでした。

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自宅の有線の固定電話から実は無線電話であるソフトバンクの「おうちのでんわ」に変えたものの、自宅の電話番号をそのまま引き継いでいるため、本当に多くの変な電話が掛かってきます。最近はインターネット加入の電話こそ減りましたが、太陽光発電の案内とかリフォーム工事、さらに「東京にお持ちのマンションの売却のお願い」と、こちらがそんな不動産を持っていないのに何度もしつこくかけてくる不動産の電話など、携帯電話以外の電話に出るのがいやになるほどです。そんな中、先日掛かってきた電話は地元のテレビ局の名前を出しての取材らしきものでした。

一応会社名を出して上の名前だけを名乗ったものの、３０代くらいの男の話す言葉は、かなり早口で更に滑舌が悪いので耳は決して遠くない私にでも何を言っているのか聞き取れませんでした(^^;)。そこで、何回も「もう一回お願いします」と返したところ、地元では有名な企業なのにも関わらず、その男は自ら電話を切ってしまいました。さすがに取材と称したアンケートで掛けてきているのにこの対応はひどすぎると思い、ちょっとインターネットを使って調べてみたのですが、すると今回の電話は本当に地元のテレビ局が掛けたものではないのではないかという事がわかってきました。

というのも、そのテレビ局のトップページに今回自宅に掛かってきた電話を含む「テレビ局を騙る迷惑電話」についての注意喚起が書かれていたのです。その中では「アンケート調査」と称して家族構成や資産の有無を聞き出そうとする不審電話が多くのご家庭に掛かってきているとのことでした。今回の電話では何か話をする前に相手が切ってしまったので向こうにとっても何も情報は得られないと悟ったのかも知れませんが、話に入る際の滑舌は悪かったものの、最初の「企業名」「担当者名」だけははっきりと語ったのでちょっと信じてしまったというところがあります。

本日のニュースで、同じ静岡県内の優良企業と思われていた「スルガ銀行」の行員が、「デート商法」に関わるところに融資をしていたという事が報じられていました。今になってはスルガ銀行は危ないと理解することができますが、そのデート商法で騙された人にとっては個人ローンとは言え、地銀のスルガ銀行が一連の話にかんでいることで信用してしまった人もいるかも知れません。今回のスルガ銀行の件はあくまで広報は個人の行員がやったことだと言っているようですが、そういう事も含めてテレビコマーシャルなどで名が知られた企業だからと安心しないで、きちんと対応することが必要でしょう。

今回私が受けた電話でも、企業名と名前を聞いたら「会社の代表番号」「担当部署」「担当者名」を教えてもらい、折りかえし掛けるからと言えば本当のアンケートでなければ黙って電話を切ることになるでしょう。もし教えてもらった場合は改めてインターネットなどで代表番号は本物か、担当部署がちゃんとあるかを確認すれば、でたらめな番号を教えたことがすぐわかるでしょう。

この方法は特に最近増えてきた携帯電話・スマホに掛かってくる迷惑電話にも対応は可能です。何しろ携帯電話は受け手がどこにいて何をしているのか相手にはわからないため、「仕事で長く話ができない」とか、「外にいるので落ち着いて話ができない」とコールバックすると伝えてから相手の情報を聞きやすくなります。そこで相手の都合が悪くなれば相手はすぐに電話を切るでしょう。決して「後から掛け直す」と言われてもその申し出を受けず、あくまでこちらから掛けるで押し通すことが大事ですし、後から同じ番号で掛けてきたら、事前にスマホのアプリで通話録音する方法については、通話内容をそのまま録音することのできるアプリもありますので、必要に応じて導入していざという時には通話内容を押さえておくこともいいかも知れません。

しかし、携帯電話の場合は固定電話と違って相手が番号を通知すればその番号が端末に残りますし、名前を登録した相手以外の電話には基本的に出ないというのが一番いいですね(^^;)。どうしても連絡を取りたい相手が電話を掛けていた場合、その後で会った時に電話したことを言われれば、そこから電話帳に登録すればいい話ですし、メールやLINEで代わりに連絡が来たらそちらの方で対応すればいいことでもあります。そうなると、ますます固定電話を使う人がいなくなることが考えられるわけですが、そうなったらテレビ局や新聞社の「世論調査」の型も今まで通りには行かなくなり、ここまで紹介したような数々の不審電話にも丁寧に応じる人が主に回答するような「世論」とは変わってくるような気がします。そう考えるとむしろ固定電話を捨てた方がこれからの世の中は良くなるのではないかとも考えてしまいますね。

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自宅では全国紙ではなく地方紙を購読しているのですが、社会面に載っていた記事にちょっと注目しました。改めて調べたら地方紙へ記事を提供する共同通信の独自の記事だったようですが、その内容というのは、安く携帯電話を利用したいと思う人の気持ちを逆なでするような内容になっています。（以下のリンク先の記事は突然リンク切れになる可能性があります）

https://this.kiji.is/464717938404246625?c=39546741839462401

具体的には総務省の電気通信事業政策部会と下部組織における審議会の委員（主に国立大学の教授）に対し、NTTドコモとKDDIの２社が大学の研究費用を寄付しており、その規模が８人の審議会委員で4,000万円を超える額になっていることが、共同通信の請求した情報公開請求によって明らかになったというものです。

取材を受けた総務省は「審議は（寄付金とは関係なく）公正に行なわれている」とコメントし、審議会の委員についても同じく「審議は公正に行なわれている」と回答していることを報道していますが、こういう事を言われても現在まで多くの大手キャリア契約者が満足するまで毎月のスマホ利用料が安くなっていないのではないかと考える人も多く、まだMVNOとの価格差は相当あると感じる方もいるでしょう。そしてそのMVNOがどうやって通信サービスを行なっているかというと、大手キャリアから帯域を借りて提供しているわけで、胴元の方が高値で安定してしまっているというのは解せないというのが個人的にどうかと思うところです。

私個人の利用内容で言うと、大手キャリアの中ではドコモに加入していますが、データ通信料が高いのでいわゆるガラホを契約しているのに通話だけにしか使えていないという状況になっています。OSがAndroidのガラホなので、それなりに便利にデータ通信にも使えるのですが、Wi-Fiで使う以外は通話専用になってしまっています。

もしドコモもMVNOにならい、高速通信を行なわず128kbps（ドコモの場合のデータ制限が行なわれる場合の最大速度）固定のデータ通信を月額千円くらいで提供してくれれば、画面の小さなガラホでも十分に簡単なデータのやり取りやウェブ閲覧くらいはできるので、一気に使い勝手が広がります。LINE通話を使えば、音声通話に通話定額を付けなくても低速通信で十分に友人との連絡は付くでしょうし、それなりにニーズもあると思うのですがそうしたプランが出てこないのが不思議ではあります。

個人的にはもはや大手キャリアがMVNO並の安いデータプランを出すということは半ば諦めていたのですが、今回報道された件があくまで「公正に話されている」前提で行なわれていたとしても、残るのは総務省と大手キャリアに対しての不信感しかなく、今後の通話の状況によってはドコモからの離脱も止むなしという状況になるかも知れません。

とにかく、昔から「李下に冠を正さず」という言葉があるように、あえて多くの人から疑われるような寄付金のもらい方を何故するのか、もしかしたら今回報道されたような事が多くの人に誤解を受ける可能性を考えないで補助金をもらうと同時に審議委員を続けていたのかと思うと本当に理解に苦しみます。そうなると、ユーザー側ができることとしては、できるだけ大手キャリアとの付き合いを少なくし、用途によって使う会社を分けて使うのが一番ということになってしまいます。

もしかしたら大手キャリアは次世代の５Ｇでさらなる高額プランを売ろうともくろんでいるのかも知れませんが、そこまでの速度を必要とするユーザーが全てではないということも考えてもらって、契約しやすいプランが出てこなければこのまま現状維持でいくことになるでしょう。できればもう少し総務省にも大手キャリアにも本気で通信費を安くするための努力をしていただきたいものですが。

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２０１９年２月１日になって、同年３月２９日で多くのネットユーザーに利用されてきた無料の時刻表データを掲載していた「えきから時刻表」のサービスを終了することを発表しました。現在、普通の人が経路検索をする場合、出発駅と到着駅を入力して一気に検索するサイトが主流になってしまったため、「えきから時刻表」のような紙の時刻表に近いデータを一覧できるサービスは利用者が少なくなってしまったのだろうと思いますが、すでにネットニュースとしてこの事が報道され、今まで便利に使ってきたユーザーが残念がる声が挙がっているのを見て、さもありなんと思いました。

「えきから時刻表」があれば、ネットの接続料金はかかりますが、サービス自体は無料で全国の様々な時刻表をパソコンやスマホの画面上から利用できたので、一発検索では出て来ないような旅の行程に沿った電車の乗り換えを紙の時刻表なしに考えるには唯一のサイトでした。私が使ったのは、「とにかく早く目的地に着くための最善の乗り換え方法」ではなく、具体的な列車に乗りたいがために、その列車に余裕を持って乗ることができるにはいつまでに駅に到着すればいいかというような事を調べるために利用することが多かったです。また、大きな都市をまたいで長距離乗車をする場合に、ぎりぎりで乗れる列車に乗り継ぐのではなく、常に列車で座れるように始発駅に先に着いて多少ホームで待ってでも座りながら移動したい場合にもタイムスケジュールを組む目的でよく使っていました。

今後は「えきから時刻表」のサイトが無くなってしまうので、同じような事を行なうためにはスマホ・タブレット用に開発された有料アプリ「JR時刻表lite」「JR時刻表Pro」を使うことになると思います。このうち、「JR時刻表Pro」はデータをダウンロードして使うためネット環境がなくても使えますが利用料が高くタブレット専用、「JR時刻表lite」はその都度データをネット接続して使うため通信圏外では使えないものの利用料は安くスマホ専用です。「えきから時刻表」は大きなパソコンの画面で列車の情報を一覧できるという点でパソコンでの利用については代替サービスが見当らないのが残念です。大きめの画面で列車一覧を見ながらどの列車に乗るかということを考えることができなくなると、それこそ紙の時刻表を旅行の前に購入して使うのが一番いいのかなという風にもなりそうです。

ただ、世間一般の人たちにとっては「えきから時刻表」サイトが無くなっても生活に全く影響はないわけですから、一部のマニアのために無料で情報を提供し続けるような余裕が企業になくなってきてしまったというところもあることは確かでしょう。列車一本一本の時刻表を見られるだけでなく、前後の列車も含めたダイヤ情報を一覧できる事がネットでは限られてしまう今、旅行中に駅の待合室に置いてある紙の時刻表の活用を考えることも今後の旅では考えておいた方がいいかも知れません。今回のニュースは個人的には大変残念ではありますが、検索アプリの出す結果を受けた人が乗り継ぐ列車には乗らず、ゆっくりと移動したいような場合は、検索アプリの結果を過信せず、あえて時刻表から調べるという事も旅を楽しむためには大切なことである事を多くの人に理解していただければと思うところです。

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