正確でない情報をこのブログで論じるのはあまり良いことではありませんが、たまたまネットニュースで見た話として、マイクロソフトがWindows10から11にアップデートできるパソコンのスペックをゆるくするのではないかという憶測が語られるようになっています。

現在もWindows10の入ったパソコンを使い続けている方は、新しくWindows11が快適に使えるパソコンへの買い替えを模索している方も少なくないと思いますが、今使っているパソコンが11にアップデートできないとなると、Windows10のサポートが終了してしまうと、セキュリティの観点から古いパソコンをずっと使い続けるというのはおすすめできなくなります。そうして廃棄されるパソコンの数もかなりのものになるのではないかとの危惧もある中、Windows11へのアップデート基準を緩くすることができるなら、多少の古いパソコンも使い続けるようになるのかも知れません。

ただ、古いパソコンでWindowsのアップデートを続けながら使い続けること自体に無理があるということも事実なのです。今回の文章を書くにあたって、当初はWindows10から11への対象になったので一時はWindows11を入れて使っていたLenovoのIdeaPad D330を使って書いています。このパソコンは現在Linux mintにOSを入れ替えていますが、それはWindows11を使い続ける上において、本体メモリーの64GBでは容量の関係からアップデートすらできなくなってしまったということが原因でした。現在Linux Mintを入れていてもOSその他で45GBくらいを消費しているので、軽いと言われるLinuxでもぎりぎりといった感じになっています。

特にモバイル用途で購入し、価格が安いかわりにメモリが少ないなどスペックを現状のOSがぎりぎり使えるくらいのノートパソコンにおいては、たとえWindows11へのアップデートが今後できると判定されたスペックであっても、内蔵のSSDを換装するなどしないと、使い続けるのは難しいでしょう。軽いChromeOSやLinuxの場合はそれで何とかなりそうですが、Windowsの場合はある程度のCPUパワーがないと、アップデート時の作業すらうまくできなくなってしまう可能性があります。そうなると、私などはもはやそのPCについては少なくともWindowsOSを入れて使い続けない（廃棄することを含めて）という結論に達するのではないかと思います。

かく言う私も一応Windows11が事務的作業においては快適に使えるくらいのスペックのパソコンを新たに買い足してはいますが、今まで使っていたパソコンのOSをLinuxに変えて使っていると、それだけでできることが増えてきているので、現在はどうしても使いたいソフトを使ったり、相手と使っているソフトを合わせないと書類のやり取りができないような場合に限って使っているといった状況です。

Windows11を入れるともはや使いものにならなかったIdeaPad D330は、現在多少の問題はあるものの過去にWindows10を使って動かしていた時と同じように快適に使うことができるようになっています。バッテリーにも問題はないので、モバイルパソコンとしても使える感触も持っています。ですから、今回紹介したネットでのうわさ話が本当であり、将来マイクロソフトがWindows11へのアップデートができるスペックを下げてきたとしても、私にとってはあまり関係のないニュースとして処理をするようになってしまうかも知れません。

現在、Windows10の入ったパソコンを使っている方は、新しくWindows11が快適に利用できるパソコンに買い替えることとともに、今後の事を考えつつ、今使っているパソコンを処分してしまわないで、軽くて長く使い続けられるChromeOSやLinuxに入れ替えてWindows11と併用しながら今後の事を考えてみるのも良いのではないでしょうか。

具体的にサービスが始まらないとわからないところも多い、スマホを利用する電子マネーの一角に、日本通信が割って入ることが明らかになりました。すでに電子マネーやクレジットカードなど、キャッシュレスでの決済を使っている身としては、新しいものが出ても普及しなければ意味がないと思うのですが、今回のニュースで気になるところがあったので、自分でも完全には理解しているとは言い難いのですが、自分の思うところを書いてみたいと思います。

ニュースによると、この新しい電子マネーは、マイナンバーカードを持つことが前提になるようで、スマホにマイナンバーカードをかざし、マイナンバーカードのICチップに入っている情報を読み込んで電子証明書をスマホに保存し、その証明書にアクセスすることで本人確認をするという仕組みのようです。

他の電子マネーの場合は、電話番号やメールアドレスと紐付けし、IDとパスワードを入力することによって本人確認するので、以前PayPayであった、モバイル回線の契約を乗っ取って他人のPayPayを使うというような詐欺行為のような事はこの電子マネーではできなくなるのでしょう。もし強引に他人の電子マネーを使うためには、電子証明書の入ったスマホを強奪し、ロック解除を行なってそのスマホ自体で使うようにしないと、電子マネー自体が使えないという私的な理解なのですが、ニュースの見出しではIDパスワード不要ということでしたので、恐らくそんな事だと思います。

ということになると、ちらにしても安全に電子マネーを使うためには、他人に勝手にスマホを使われないようなロック（指紋認証がおすすめ）をしていない方は、しっかりと設定をしておくことが大事になってくるのではないかと思います。

私の中では、近々マイナンバーカードと健康保険証を一体化するマイナ保険証への移行が行なわれることで、かなり認知度は上がってきているように思います。現状ではもしマイナンバーカードを病院のカードリーダーで読み取れないような場合に、スマホの中に「資格情報」入れて画面で見せれば問題なく受信できるようになるので、マイナンバーカード及び、マイナポータルアプリ及び電子証明書の組み合わせをスマホで利用する事が当り前になってくるのではないかと思います（スマホがない場合は紙の資格情報を用意する必要があります）。

以前から書いていますが、将来的にマイナンバーカードは持っていなくても、マイナンバーカードの中のICチップの情報を電子証明書にすることで、スマホが健康保険証や運転免許証としても使えるようになると個人的にはマイナンバーカードを外で落とす可能性が消えるため、そうした状況になって欲しいです。ただ今回の電子マネーは、マイナンバーカードから情報を読み取った電子証明書で本人確認を行なってスマホで決済できるようになるようなので、スマホだけ持ち出しても電子マネーは使えるということなのでしょう。

このように、色々な事がスマホでできていくようになれば、事前に電子証明書をスマホ内に入れておけば、いちいちサービスを受ける際に本人確認を受ける必要も無くなっていくのではないでしょうか。紙のものだとなりすましで使えてしまうコンサートチケットを電子化する中の一つの方法として、こうした方法があれば、ID・パスワード自体が無いので、ハッキングされて被害に遭う可能性も無くなるのではないかとか、色々便利になる半面、スマホを持つ人と持たざる人との差というものは決定的になっていくことが想像できます。

ただそのためには、誰でも不安なく電子決済などの日常生活に起因するサービスが使えるだけの通信速度を安価に提供するための通信プランおよび安価な端末の整備は必要だと思います。マイナンバーカードを推進する場合、そのような生活に必要不可欠なスマホを全ての人が普通に持って使えるような環境の整備を改めてお願いしたいですね。

今の時代でも良くあることなのかと思うのですが、あるネットニュースで中学生の息子にスマホを持たせたところ、その料金（記事ではワイモバイルでした）請求で、「通話料」が１３万円弱になっていて大変高い勉強代を払うことになったという話を読みました。
私のブログではそれぞれの利用者にとって安く使えるスマホプランについて結構書くことがあるのですが、今回はその前提となる「基本的なスマホの料金の仕組み」について書いてみたいと思います。

スマホの料金には二通りあり、一つが「データ通信料」で、もう一つが電話番号を使って通話やSMSをする場合の「通話料」というものに分けられると思います。データ通信を使い切ってしまった場合、通信速度が制限されてしまいますが、追加のクーポンをお金を出して買わない限り、月のデータ容量分の料金については毎月一定になります。
ここで気を付けたいのは、通信会社のアプリを使うと、アプリの操作だけで自由に高速データ通信の容量を追加することができてしまうので、お子さんにスマホを使わせる場合にはその点について話し合いつつ、勝手にアプリをインストールしていないか（当然そのアプリで不足した高速データ容量の追加購入をしていないか）を親御さんは把握しておいた方が良いでしょう。

今回のネットニュースで問題となったのが、電話番号を使った「通話料金」です。月に１３万円というのは、ワイモバイルの場合３０秒２０円という他の携帯電話会社と同じくらいの料金水準だと思うので、月に５４時間くらい電話していたということになります。なぜこんな事になったのかというと、ニュースでの説明では、親子間の話し合いで、夜間についてはスマホにロックを掛けて自由にスマホを使わせないことにしたのですが、ロックが掛かった状態で画面を付けると「緊急通報」というボタンが出てきて、そこから進むと電話番号を使った通話を掛けることができることを発見し、それからは友人と直接電話番号を使った電話をするだけでなく、電話をつなぎっぱなしにしたまま放置するような事もあったのだそうです。

その後、ワイモバイルから連絡が来たことで、家族割を使って別回線も親子ともども使っていたということもあり、その１３万円を払ったのだそうです。ニュースの中でも言及がありましたが、家の中で友人と連絡を取る場合、もし自宅に光回線などのネット環境があれば、LINE通話を使うことで通信料は光回線の固定料金になるので、息子さんからすると無料で電話（ビデオ電話も）が掛け放題になることが当り前になる中、電話番号を使った電話とLINE通話との区別がついていなかった可能性が高いと言えるでしょう。そして、これが今後の初めて自分のスマホを持つ若年層の人たちにきちんと説明すべきことでもあります。

そもそも、国内の通信事業は有線の音声通話しかできない電話から始まりました。直接人と会わなくても話しができるというのはそれ以前の生活からすると大きな変化ですが、料金大系はきちんと決められていました。市内通話なら３分７円ですが、当然長電話をすると話した分だけ料金がかかります。さらにその料金というのは事前に支払う固定料金とは別に、「使った分だけ後払い」になるので、長電話を国内の長距離でしばしば行なった場合には、今回の事例と同じように楽しく話していたその翌月に１０万単位の電話代請求が行なわれて大変な思いをしたという方も少なくないと思います。

また、インターネット創成期には電話回線に接続してインターネットを行なっていたので、まずつなぎ続けると延々と通話料と同じ料金がかさみます。さらに、インターネットに接続する場合はプロバイダーと契約するので、データをダウンロードするにも通信料が結構かかっていたのです。ゲームアプリをダウンロードしたら、通話料と通信料の合計で１万円くらいかかった時代もありました。

そんな高額請求にならないように、正しくスマホ関連の料金について知ることが必要で、私自身はできるだけ固定料金の他に料金を払わないような工夫をしています。今回のニュースの中学生のようにロックが外れないからと緊急通報ボタンから電話をしてしまうと、電話代が無料なはずの楽天モバイルでも通話料金が青天井でかかります（一応通話オプションは用意されてはいます）。なぜなら、楽天モバイルの通話・SMSが無料になる条件は、専用の「Rakuten Link」というソフト経由で発信しないと無料にならない仕組みになっているからです。

今回の場合、特に電話番号から通話するための定額プランを付けていなければ、掛ければ掛けるだけ青天井の通話料請求になりますので、通話定額オプションを付けない場合には、電話番号に電話をする場合の料金についてきちんと説明することが大切になりますね。ちなみに、私の親に持たせているスマホには５分定額を付けていて、別のアプリと組み合わせることで、こちらから掛けた通話が５分を超える前に強制切断するようにセットしてあるので、ニュースのような高額請求の危険性はほぼないと思います。

どちらにしても、どんなスマホプランでも通話やデータ通信を無制限に使って安く済むようなものにするには、それなりのコストがかかります。通話もデータも無制限ということだと、回線を２つ契約して、一つは通話専用にpovo2.0の通話無制限のトッピング（月1,650円）にして、もう一つは楽天モバイルの回線（無制限で月3,278円）にすると二回線合計で4,928円／月になります。ただこれでも、０５７０から始まる電話番号への電話や、povo2.0の回線でSMSを送ると別料金になりますので、それらの点には注意ですね。

Xでの騒動がネットニュースになるということは、それだけXを見ている人がいてその影響も大きいということなのでしょうが、ここ数日はメルカリの出品者の方が購入者というよりもメルカリの運営に対してのクレームをXに流したことでかなりの大騒動になっているような気がします。

メルカリは匿名での取り引きが行なわれることが多く、私も主に購入のために利用することはありますが、最後まで相手の素性を全く知らないまま取引を終了させています。今までトラブルに遭っていないのは、購入する回数が少ないということと、購入する場合の価格がどれも数百円からせいぜい二～三千円くらいまでに決めているので、もし騙されたとしてもそこまでダメージを受けないようにという事で利用しているからだと思っています。

今回問題になったのは主に出品側の人たちで、購入したものに説明と違った内容などがあったと返品を行なうものの、送ってきた箱を開けたら中には出品した商品は入っていないで、恐らく最初から出品した商品をだまし取るために購入手続きをしたような疑いを抱かざるを得ない購入者にあたったことがまずあります。

Xで騒いでいるのは、個人対個人の関係にとどまらず、匿名の相手ときちんと話をするために運営側に相手の情報の開示を求めても、テンプレートと思しき内容のメールが返ってくるだけで、真摯に利用者同士のトラブル解決のための行動をしようとしていないと出品者が思ってしまい、怒り心頭に達した出品者がXにその内幕をばらしたことによります。そのように、Xやネットニュースで問題があらわになったところには返金処理はするものの、悪質な購入者（というより出品した物を騙し取るような人）についてペナルティも取らないというところにも多くの人が憤っているようです。

これはあくまで個人の考えになりますが、今回の騒動をきっかけにして、同じように購入者に出品した商品を騙し取られた人が、Xに同じようにその顛末を続々とアップしているようですし、もはや出品する場合には高額値付けのものを出すのではなく、薄利多売方式での出品をするために使った方が良いのではないかと思います。それでも、こうした騒動が続くようであれば、もはやネットフリマというジャンルの商売が成立しなくなる可能性すらあるのではないかとすら思っています。これは、ある意味「闇バイト」にも共通するところがあるのかも知れません。一連の出品者騙しがうまくいくような状況にあることで、楽をしてお金を（この場合は手に入れた商品を換金？）稼ごうとする人たちがメルカリに入ってきているようなら、一層事業としてのネットフリマの先行きは見にくくなってしまいます。

また、私がメルカリを含めたネットフリマをそこまで頻繁に利用しないのは、値付けを比較的強気にする人が少なくなく、実際のフリーマーケットと比べると渋い値付けで出ている場合が多いので、それだと安心で保証もある信頼できるネットショップや中古ショップで購入した方がメリットが大きいからです。本人がいらないと思うものを安値で出してきていて、たまたまその品が自分が使いたいものだったというような個人売買の楽しみがないと、頻繁には買おうと思わないですね。

そもそも、物を送るだけでもし壊れていたり不備があった場合に修理など保証対応なしに返金するだけの個人売買は、市場価格より安くないと買う側のメリットはないと言って良いでしょう。返金云々の話になった時に連絡が滞るような事は普通のネットショッピングではよほど悪い業者でなければ起こらないでしょうし、大手のネットショップではその点は安心できます。そんな中で強気な値付けの品物が多く出ていれば、もはやそこから買おうとは思わなくなるのは私だけではないはずです。今後は、運営側も個人売買でしか買えないようなものを出品者に出してもらうような形で出品者に関わるとか、今のような何かあったらテンプレートメールを出すだけというような対応では事業としての先が見えてしまうのではないかと思うのです。

今回のメルカリに関する騒動を受け、私自身はよほど何かないと今後メルカリの利用で高額な品やトラブルの起こりやすい精密機械や割れ物などの品は購入しないようにしようと思っています。とにかく今は、運営側がどのようなメッセージをユーザーに出してくるのかを注目しながら、悪質な利用者にきちんとペナルティを課すようになることを期待したいものです。

２０２４年の９月に、レバノンのイスラム教シーア派組織であるヒズボラの構成員が持っていた通信機やページャー（ポケットベル）が爆発し、ヒズボラ構成員だけでなく市民を巻き込んで計３千人以上の人が死傷したというニュースがありました。当時からこの爆発にイスラエルが関わっているのではないかという話が出ていましたが、先日改めてニュースがあり、この爆発とイスラエル政府の関係があり、イスラエルのネタニヤフ首相がこの作戦にゴーサインを出したことを認めたとのことでした。これは、個人的にはとっても恐ろしいニュースではないかと思っています。

かなり昔の話になるのですが、友人がアメリカに旅行してきた際のお土産として、恐らくプリペイド携帯だと思うのですが、現地アメリカで利用可能な当時は2GのTモバイルの小型フィーチャーホンをいただきました。日本では使えませんが、こうしたものはなかなか日本国内では入手することはできなかったので、コレクションとして解約した端末とともに一時期手元に置いていました。

今回のヒズボラに支給されたページャーは、スマホを常時利用しているとバックドアを仕組まれた場合、自分の位置情報を敵に対して晒してしまうことになり、ピンポイント爆撃の標的になってしまう恐れがあるので、持っているだけでは居場所を特定されないように最新のスマホはあえて持たず、昔の技術を使ったページャーを持つようになっていたのです。もちろんそこには、イスラエルの作戦でスマホにより場所を特定されないようにするためのヒズボラの戦略があったわけですが、その作戦を承知の上でヒズボラに配布するページャーに爆弾を仕込むというのは、相当の根気と執念（怨念？）があると言わねばならないでしょう。まさに映画になりそうな作戦であると言えます。

今回は直接ページャーの中に爆薬を仕込んでページャーを遠隔操作で爆発させるような事を行ないましたが、今後こうした技術を進化させると、ハード的に爆発物を仕込まなくても、リチウムイオン電池内蔵のハードであれば、それこそ遠隔操作で通常では起こしてはいけないような電力消費をハードに行なわせ、内蔵のリチウム電池を発火・爆発させるような事もできるかも知れません。これだと、空港の保安検査でも痕跡を見付け出すことは困難でしょうから、もはや電子機器を使うこと自体に危険が伴うでしょう。

さらに怖いのは、紛争中の当時者が使う予定であったり、実際に使っていたハードが発火・爆発する前に中古ルートに流れ、土地の一般市民であったり物好きな観光客が購入した後で作戦が実行された場合、この日本国内でも命の危険を伴うような電子機器の爆発事故が、実は某政府諜報機関の構成員撲滅作戦だったなんて事も起こってしまうかも知れません。

考えてみると、今の私たちは便利ではあるものの、もし悪い事を企んでいる人に自分の持っているものが乗っ取られて暴走してしまったら、単にデータが消えるということだけでなく命の危険のある状況に今の世界はなってきているということも言えるわけです。今後の世界情勢はますます混迷の状況になってくることが予想されますが、少なくとも自分で新品でない電子機器を購入する場合には出所がはっきりしたもので、中古店の赤ロム保証があるものを入手するようにし、PSEマークや技適マークの付いているものを確認して購入するくらいの事を行なっていくことの大切さを改めて実感した次第です。ネットでは日本未発売の興味深いハードの紹介記事も見ることがあるのですが、国内未発売のものというのは手元に置かないようにすべきではないかと今は考えているところです。