カテゴリー別アーカイブ: お知らせ・各種ニュース

このブログについてのお知らせや、ブログで扱っている内容について新たなニュースがありましたらここで紹介および解説を行ないます。

モバイルSuicaが「年会費無料」になる中でのスマホとカード選び

世の中はガラケーでは様々なサービスを受けずらいように流れていて、今回紹介するモバイルSuicaでも、ガラケー用のアプリでは今後ログインして利用可能な定期券などのサービスがガラケーに入れたモバイルSuicaではログインして使えたサービスが使えなくなるなど(最終的には2020年12月22日で終了)、スマホへの入れ替えを促すような方針に流れつつあります。

ただ、このニュースには続きがあります。すでにスマホの中でもiPhoneの「Apple Pay」では年会費無料でモバイルSuicaを使えていたのですが、未だにAndroidスマホではJR東日本のビューカードからの登録でないと年会費(税込1,030円)がかかっていたのですが、先日「GooglePay」からSuicaを利用する場合には年会費がかからなくなったこともあって、それを知人に教えたら便利に使っていたのですが、今後はビューカード以外のクレジットカードでチャージを行ないたい場合でも年会費を無料にする方針になったということです。これは2020年2月26日から実施されるということです。詳細は以下のリンクからご確認下さい。

https://www.jreast.co.jp/press/2018/20190107.pdf

私の場合は、年会費を払いたくないためだけに(^^;)、無料で維持できるビューカードの一つ、「ビックカメラSuicaカード」を契約し、先月更新したばかりなのですが、これからモバイルSuicaを使いたい人はわざわざそんなことをしなくても、今持っているカードで全ての機能を使えるようになるわけです。2月からと言っても来年の2月ということで、少々待たされるところはありますが、このようなタイムスケジュールが発表されたことで、スマホやクレジットカードについて今後の買い方についても考えるところが出てくるのではないかと思います。

さらに、報道にはもう一つの内容が含まれていました。Androidスマホというのは様々なバージョンを持つ端末が混在している状況なので、ガラケーのモバイルSuicaと同じようにスマホでもAndroidのバージョンによっては全てのサービスが使えなかったり、サービス自体が使えなくなるものも古いバージョンのAndroidの場合には出てくる可能性があります。

逆にそうした状況を避けたいと思ったら、現状でもビューカード以外のクレジットカードで年会費無料になるiPhoneに決済を集中するという方法も出てくるかも知れません。この辺はiPhoneとAndroidを比べてiPhoneの方がいいという単純な話ではなく、あくまで単一メーカーであるアップル社の製品だからこそのメリットであると言えるでしょう。

その代わり、iPhoneにはワンセグ機能はありませんし、予め利用するアプリを考えないでメモリの少ないものを買ってしまうと外部カードが使えない分、買って後悔することも出てくるかも知れません。さらに中古でも価格が高値で安定するということなどもあるので、単純に年会費無料だからiPhoneがいいということにはならないでしょう。

ただどちらにしても、これでスマホもクレジットカードも、モバイルSuicaの呪縛から離れたところで決めることができるようになることは、今後の展開としてはより自由な組み合わせが試せるということでもあります。全てのモバイルSuicaが年会費無料になるまでにはまだ1年という時間がありますが、それまでの間に改めて自分のスマホとクレジットカードを整理するきっかけにするというのもいいのではないでしょうか。


リレーアタック対策に専用ポーチ、将来的にはスマホによるNFC+アプリを

最近の車の窃盗団はすごいことになっているようで、現在の車では当り前のように使われているリモートコントロールキーの盲点をついて高級車を盗む人がいるようなので注意が必要です。

どのように盗むのかというと、最新型のリモートキーは1m前後届くくらい微弱な電波を常に発信している構造なのだそうですが、この「常時発信」という仕組みを狙い、キーが有るところのそばにできるだけ近づき、特殊な受信機でその電波を受信します。その受信機には電波を増幅して送信する機能もあるのだそうで、もし買い物に高級車で来ている人を狙う場合、その人がキーロックをして歩き出した瞬間を狙ってリモートキーから発信された電波を受信した上に高出力で車に向けて「中継」するように電波を送信すると、普通にリモートキーを車の前や中に置いているのと同じ状態になってしまうため、普通にドアが開いた上にボタン一つでエンジンが掛かり、自分で止めない限りどこまでも行けてしまう恐れがあるのだそうです。

実のところこうした話は眉唾ものでもあるわけですが、最近になって専用の器具を使って実際に窃盗されたり、盗まれる寸前までになった状況もあるという話がネット上でも紹介されるようになり、本格的に対策が必要になってくるのではないかと思えます。

この方法は増幅された電波を使って車を動かすだけなので盗難グループの実行犯(車のドアを開けて運転していく人)については特別な作業は一切必要なく、数秒の間に車が盗まれる危険性があるということです。さらに、キーを玄関の入った場所すぐに置いてあるような人は、その様子(車を玄関のキーボックスに掛けるなど)を目撃されてしまうと、深夜になって玄関前でリモートキーからの受信を行ない、自宅の車庫に入っているような車でも、まさか盗難されているとは思わずに(明らかに普通にドアを開けてボタンを押してエンジンを始動させるので)、簡単に車を盗まれてしまう可能性があります。

こうした情報を自動車メーカーからの発表ではなく、ネットニュースによって知らされるというのは特に高級車のオーナーからすると解せない所もあると思いますが、対策としては電波を通さない缶の中や特殊なポーチの中にリモートキーを入れて保管・所持するか、リモートキーの操作で電波を止められるタイプのリモートキーなら、車を離れる際に電波を切るというような方法はあるものの、やはり常に電波を出し続けているというのは以上のような窃盗の手口には弱く、気になります。

今後、日本における自動車は急速にシェアリングするものになってくると思いますが、気になるのがセキュリティについての対策です。今後ネットで車を借りることを予約し、時間単位で借りるということになると、期待されるのがわずか数センチ間での通信を行ない「かざす・タッチ」とも言われるスマホのNFC機能と専用アプリを使ったスマートフォンをリモートキーとして使うような方法ではないかと思います。

今でもNFCを使って物理的な鍵の代わりにする方法が利用されていますが、これだとスマホでなくてもカード型のキーをタッチするだけでカードキーに電源は必要なく事務所などの自動ロックされたドアを解錠できます。この方法を使って自分の車のドアを開ける時と、エンジンを掛ける前に必要な箇所にタッチしてエンジン始動ボタンを押して車を動かす仕組みを作ると、本来のキーとしてカードキーをディーラーから渡されたとしても、専用アプリを使ってカードキーの内容をスマホでも実現させることが可能にるでしょう。当然セキュリティ対策がきちんとなされなければなりませんが、将来の車はキーがなくてもスマホだけで車を動かすことも可能になるでしょう。

前述のカーシェアリングが日本で普及するためにもこうしたスマホを車のキーにするやり方が普通になればさらにシステムが簡単になります。電子マネーやクレジットカードで決済が行なわれたら予約した時間だけスマホが借りた車のキーになるようにアプリが制御するようなことも今の技術で十分可能になるのではないかと思います。

このやり方が定着すればレンタカーを旅行先の駅から借りる際にも事務所が必要なくなり、配車まで待たされることなく駐車場所に直行しそのままスマホでエンジンを掛けて利用すればいいので、人件費がカットされる分リーズナブルな料金で車が借りられるようになってくるかも知れません。

少なくとも、私が新しい車を買う際には車のリモートキーがどうなっているかということにも考えをめぐらしながら、現状の常時電波を発信しているタイプのリモートキーはできるだけ避けたいというのが正直な気持ちです。すでにそうしたリモートキーを採用している車に乗っている人については、以下にあるようなリモートキーを入れるだけでリレーアタックによる盗難を防ぐポーチを使って車を使わない時には入れておき電波を受信されることを防ぐことが大事でしょう。くれぐれも鍵の在り処を窃盗団に察知されたり、外出先で目星を付けられて尾行され、自分のキーの情報を盗まれないように注意しましょう。


熊本で起こった強い地震について

まだお正月気分が抜けきらない中、一昨年の2016年4月に起こった熊本県熊本地方を震央とする地震の直接の余震ではないものの、その影響を受けたと思われるマグニチュード5.1の地震が熊本地方で起きてしまいました。震度が6弱ということで、まず考えたのは現在再建中の熊本城が被害を受けていないかということですが、Twitterで検索してみたところ、大きな被害はないという現地の方の書き込みを発見しました。もちろん、翌日になってみないとわからない部分はありますが、まさか2年以上経ってこれだけ大きな地震が熊本県で起きるとは正直思いませんでした。

ちなみに、2016年の地震は最初にマグニチュード6.5の地震が起き、その後、震度7を記録したマグニチュード7.0の地震が起きたことで、大きな地震の後にそれ以上の地震は来ないと思っていた自分の認識の甘さを感じたことを強烈に覚えているのですが、今回の地震はさらなる驚きとともに現地の方々の恐怖はいかほどだったのかと思うと、ここで書くべき言葉も見付からなくなってしまうほどです。

とりあえず、気象庁のホームページにアクセスし、大きな地震が起きた際に、余震にはいつまで注意すべきなのか、具体的に書かれたところを読んでみたのですが、大きな余震については一週間くらいは注意とまでしか書いてありませんでした。ただ、今回の地震についてその存在を予想するような記述もありました。

(ここから 気象庁ホームページからの引用)

余震は、完全になくなるまでには何年もかかる場合があります。例えば、平成7年(1995年)兵庫県南部地震の余震活動は15年以上経った現在でも続いており、数ヶ月に1回程度、震度1以上の揺れを観測する余震が発生しています。

(引用ここまで)

今回の地震は熊本地震とは違う場所で起こっているので単純に余震と考えてはいけないと思いますが、同じ直下型でさらに震源が浅い地震であるため、揺れが大きい地域が起きたと考えられます。3年前の地震によって変動があったことが尾を引き、まだ熊本を中心とした大地の不安定さは無くなっていないと見る必要はありそうです。

地震発生直後の報道を見ていく中で、深刻な被害というのは出ていないようではありますが、実際に2016年の地震を体験された方の中では、その時の事を思い出すようなこともあるでしょうし、不安に感じることもあるかと思います。ただ、地震のエネルギーは本震と比べると小さくなっていますし、「震度」という概念はあくまで人間が揺れを感じる尺度であり、地盤や震源の近さによって大きくなったり小さくなったりするので、震度6弱といってもその言葉に踊らされるべきではないでしょう。昨年の北海道の地震の時のような停電も起こっていませんので、念の為避難の準備をしながら今後起こるかも知れないさらなる大きな余震にはしばらく注意し、水の汲み置きや食料の確保を行なうことをおすすめします。


スマホの選択は感情だけで左右されるべきでない

昨年は、アメリカと中国との間で様々な確執が起き、今年はさらなる状況の変化が考えられます。今のところZTEが経営危機を起こすくらいのアメリカによる制裁と、さらにHUAWEIのスマホ・タブレットが本体内の個人情報を中国の政府機関に送信しているのではないかという疑いがあり、日本政府では使わないキャンペーンを行なったことが大きく報じられ、一般の人に対しても中国のメーカーに対する目は厳しくなっているように思います。

ただ、それと同時にアメリカの会社であるフェイスブックに個人情報を無断で送っているアプリとして音楽配信サービスの「Spotify」や求人サービス「Indeed」が名指しされました。どちらも「無料」をうたって便利なサービスを提供しているのですが、このように利用者の個人情報データをユーザーの判断の及ばないところでこうした情報の送信が行なわれているとしたら、HUAWEIがまだ具体的にユーザーの個人情報を自国で管理しているというような具体的な話を個人的には見聞きしていないので、かつてアメリカが湾岸戦争の根拠とした「イラクの生物兵器」が実は作られていなかったのに不確かな情報を根拠に開戦に至ったプロセスが思い出されてしまいます。

確かに政府レベルでは利用するスマホの中まで分析し、故意に仕込まれた機密情報の流出を避けることは当然でしょうが、それを一般ユーザーにまで購入を躊躇させるような報道をするなら、いかに私たちの個人情報がアメリカの企業に筒抜けになっているかということも同時に報じるべきでしょう。ちなみに、私自身はそうした事については筒抜けになっても仕方ないと半ば諦めているので、よほど実害が報告されない限りは、当該アプリの利用をセーブしながら使い続けるつもりでいます。HUAWEIの端末も持っていますが、これも普通に使っています。

そもそも、同じスマホを使い続けているとアプリが増えることでパフォーマンスが落ちたり、内蔵電池の劣化によって買い替えの需要が生じるものです。そんな中、新品で10万円以上もするiPhoneを使い続けることは難しい人もいるでしょう。iOSとAndroidとの違いはありますが、新品でそこそこの機能があって格安なスマホの選択肢はやはりあった方がいいのではないかと思います。

恐らく今年も続くであろうアメリカ政府のHUAWEIに対する制裁は日本にも波及することもあるでしょうが、まずはきちんと「なぜHUAWEIのスマホを使わないのか」という根拠をアメリカでも日本でもきちんと発表してくれないと、今後のモバイルデバイス買い替えの際に困ります。そして、もし日本の大手キャリアからHUAWEIの端末が駆逐された後で、実はアメリカ政府の言っていたことがデマだったという報道がされたとしたら、一連の騒動でHUAWEIのスマホで十分と考えつつも高額な他のメーカーのスマホを買わざるを得なかった人が、踊らされてしまったと後で後悔するパターンもあるかも知れません。

スマホを購入するにあたりメーカーの選択をするのは個人の自由ではありますが、あまり感情的な理由だけでメーカーの選定をしてしまうと、良い結果は出ないような気がします。むろん、HUAWEIより高性能で安い製品を作るメーカーの良い製品があればいいですし、本当にHUAWEIのスマホが危険な存在なら今使っている製品の使用を中止も考えなければならないでしょう。

個人的に欲しいのは大きな力同士の抗争のために出てくるニュースではなく、本当に技術的に問題があるのかどうかの正確なレポートです。ユーザーとしてはそうした情報の取捨選択をしながら「次のスマホ・タブレット」について何を買うべきなのかを考えたいと思っています。


車が高速で停まったら路外避難しよう

明けましておめでとうございます。昨年から今年にかけ、カレンダーの関係から早めの帰省ラッシュが起こるのではないかと思います。さらに今年は天候の関係で雪が路面に積もった状態では事故に巻き込まれる可能性もあるので慎重な運転をお願いしたいですが、もうひとつの問題があります。

これは昨年末ぎりぎりの事故の話ですが、高速道で単独事故を起こし立ち往生していた車を動かすために自ら押して動かそうとしていた20代の女性と、その様子を見て車を路肩に停めて車を押す手伝いをしていた40代男性が後続のトラックに轢かれてしまうという悲惨な事故が起こってしまいました。

これは、このブログで過去にも紹介したことがあり、昨年は「あおり運転」とのセットで高速道路の路上に出ることの危険性については多くの方が認識しているとは思うのですが、運転中に今回の事故のように車が停まって難儀している人を見掛けたらどうすればいいのでしょうか。

基本的には110番をしてきちんとした事故処理のできる人を呼ぶべきで、昨年末の事故のように自ら手伝うのではなく、徐行して大声で「車はそのままにして早く路外に出て助けを呼べ」と声を掛けるのが個人的に考えるベターな方法ではないかと思うのですが。

高速道路上で車が停まり、JAFなどのロードサービスを呼んだ時、ロードサービスは一人で来るのではなく、二人以上で来て作業を行なう人と後方の安全を確保する人を分けてロードサービスを行なっています。逆に言うと万全の体制を用意して作業していても事故の危険は残ります。そう考えると日々の業務の中での危険な業務ということで、この時期に出動される方は改めて大変なお仕事だということですね。

今年もできる範囲にはなりますが、色々なところに出没してこのブログで紹介していければと思っています。その際にはまず安全ということに気を配って、無理な旅というのは避けられれば避けたいです。ご訪問いただいた方々におかれましても、くれぐれも無茶な行程が原因で体調を崩したり、事故を起こしてしまうとせっかくの楽しい旅が思い出したくもないものになってしまうかも知れませんので、気持ちを引きしめてお互い旅をしたいものです。それでは、本年もどうぞよろしくお願いします。


ネット接続可能な車の未来は「汎用性」にあり

先日紹介した自分の車に搭載しているAIスピーカー「Clova Friends」は大変面白く、しかも手持ちのテザリングのできる環境に3千円(クリスマスセール時の特別価格ですが)のスピーカーを加えただけで実現できたのも大変リーズナブルで(^^;)、新たな可能性を模索しているところです。

そんな中、たまたまテレビで見たのは自分のシステムとは到底及びのつかないところで音声による操作を実現しているメルセデス・ベンツのAクラスに搭載された「MBUX」というシステムを見ましたが、一見したところネットに接続していなくてもそこそこの操作ができてしまうようで、そこは車の中に内蔵されたシステムとしての強みを感じました。

さらに、このシステムは音声だけでなくタッチ操作にも対応しているようで、まさに大き目のタブレットがそのまま本体に内蔵されているというような感じでした。Aクラスの車両価格は日本車と比べてもそんなに高いという感じは受けないので、これは日本メーカーもまごまごしていられないぞと思うのは私だけではないでしょう。

ただ、AIの学習能力を上げていくためには常時インターネットに接続した方がいいわけで、メルセデス・ベンツでは専用のアプリからユーザーのスマホと車を紐づけして音声操作以外にも色々できる機能をスマホからも操作可能にするなど、最初から車に組み込まれていなければ不可能な機能も搭載していて、かなり羨ましいですね(^^)。

ここでポイントとなるのは、今後日本のメーカーもこうした「インターネットと接続する車」を作る場合に、肝心なネット環境を自前でユーザーに提供するのか、それともユーザーの持っているスマホを利用できるようにしたり、格安SIMも入って使えるモバイルルーターでも接続可能にするのかということです。車というものは全ての人が新車で購入するものではなく、中古車としても価値の高い車はいくらでもあります。もしメーカー独自のネット接続を行なうことができる車が出たとして、そのネット接続方法がメーカーの考えるものだけに限定されてしまうと、かつてホンダが行なったシステム「インターナビ」のように、車の発売時期によって接続方法が限られたり、当初使えていたウィルコムのPHSによる通信が使えなくなってしまったりとユーザーが通信会社の栄枯盛衰に引きずられるような形で接続方法を変えるために余計な負担をその都度しなければならないような問題が発生します。

今後、メルセデス・ベンツと同様なネット接続のできる車を出すメーカーがある場合、特定のキャリアと組んで特別な接続プランを販売するような形ではなく、汎用でテザリングができるハードとの接続をしてそのまま使えるようにしてくれれば、オーナーが変わっても車の持っている大切な機能を使い続けることができ、メーカー自体の信頼にもつながって行くのではないかと思います。

なかなかそれだけのために車を買い替えたくないという場合、こうしたシステムがない車で同じような事を実現することは可能かと思いますが、私がやっているようにAIスピーカーを車内にセットしたり、それ自身が音声操作可能な使い古しのスマホやタブレットを車載することによって、全くカーオーディオとつながらない車であってもできることは飛躍的に増えます。私の場合なら、テザリング用に使っているスマホがアンドロイドのため、ナビゲーションや検索をして欲しい場合には「オッケーGoogle」と話し掛けて操作を行ない、タブレットとAIスピーカーをBluetooth接続してどちらからの音もClova Friendsから出すようにすれば、それだけでも結構なことが実現できます。

さすがにスマホで車をコントロールして駐車させるなんてことは無理ですが、それでも今現在のAI技術の先端の成果を格安SIMのネット接続でも味わうことはできるでしょう。

今年はもう時間もありませんし、場所によっては猛吹雪で大変なところになっている地域もあるので無理ですが、来年は機会を見付けて古い車でもこのくらいのことはできるということを色々と試してみたいと思っています。


高齢者が安全に低コストで持てる車とは

年末も近くなって、高齢者の運転する車がお店に突っ込んだり、歩道を延々と走っているような動画がテレビのニュースで紹介されるなど、80代前後の高齢ドライバーにとっては今後も車に乗ることを継続できるのかどうか不安な気持ちを持っている方もいるかも知れません。

日常的な移動に十分な公共交通機関があり、自ら運転して移動したり買い物をしたりする必要のない都市在住の方なら車を諦めたとしてもそれほどの影響はないと思いますが、人の流出が止まらない過疎の村では、自らの意志で移動できる車の存在がないと生活ができないような状況もある中で、若い人のいない場所では自分の車がその場所で生活を営むための手段となってる現状もあります。そんな中でただ単に高齢ドライバーは免許を返納すべきだと言うのではなく、何らかの対策が必要になるのではないかと思われます。

最初に考えられるのが、万が一アクセルとブレーキを踏み間違えても障害物を感知するとストップする最新の車種に買い替えることですが、年金のみで生活している高齢者にとって、新しい車を買う事が負担となることも十分考えられます。さらに、そうした「ぶつからない車」を実現するセンサーについては、今までの車にはない装備になり、さらにアイドリングストップ機能も付いているような車だと、バッテリーやオイルの劣化も従来の車よりは激しくなることが考えられるため、定期的な車の整備費や車検費用の上昇を招きます。年金がそうした点を考慮して車を持っている人に対しては上がるというならいいのですが、国の財政を考えるとそこまでの大盤振る舞いは不可能でしょう。

普通に考えて、最新の車に乗らなくてもアクセルとブレーキの踏み間違いを起こしにくい車というのは存在するのではないかと思います。というのも、現在の主流であるオートマ車というのは右足だけでアクセルとブレーキを踏むだけで運転できてしまうのに加え、シフトレバーについても従来のように特別な操作をしなくても「R」に入ってしまうので、前進するつもりで勢いよくバックして事故になるような事例も多く出ています。

ここまで書けばわかる方はわかると思いますが、車を今主流のオートマ車ではなく、左足でクラッチを切ってギアを変えなければならないマニュアル車に変えれば、少なくとも急発進急後退になった場合にエンストして停まる可能性は高いですし、バックギアに変える時には特別なシフトレバー操作をしなくてはならないため、通常の場合で前進と後退を間違えることはなくなるのではないかという気がするのです。

ただ、今の日本のメーカーでは全ての車種がオートマになる傾向があり、燃費を上げるために商用車に設定されていた4ナンバーのバンでもマニュアルの車がなくなるというダイハツの「ミラバン」のようなケースもあります。それでは、中古車で入手すればいいと思うかも知れませんが、今の日本の自動車に対する税制では初期登録から13年を経過した車については自動車税および重量税を上げる措置が取られてしまうことで、車検の時だけでなく毎年の負担も増えるため、古くても燃費が良く安全なマニュアル車がこれから急速に消えていくだろうと予想されています。

テレビでは連日高齢ドライバーの事故についてニュースで報道し、それまで小さな事故も起こしていなかった人についても不安を煽るような効果を生み出しているようですが、こうした流れが進んでいけば「車が運転できない」という理由で山村で生活できない人が増え、結果あちこちの町や村でゴーストタウン化が進むような状況にもつながってきかねません。

マニュアル車というのは、燃費という面においては新しいガソリンのオートマ車を凌ぐ場合もあり、本来は古い車であっても完全に車が電気自動車に置き換わるまでは、エコカーとして認定し13年超の自動車税や自動車重量税の値上げの対象から外すというような施策も必要なのではないかと個人的には思います。

たまたま昨日は近所の100円ショップが消費税還元デーで、全ての100円商品が消費税なしで買える日だったのですが、多くの人がお店に押し寄せて店は大混乱でした。景気はいいと言われているものの、今後の負担の増加を見越しての買い控え、節約をする人も多くいるのではないかと実感する今日このごろです。今年起こったフランス・パリでの大きなデモの原因も車を利用しないと買い物にも行けない地方切り捨てのような政策を続けてきた政権がさらにガソリンを上げるということになったことで、主に地方在住者が首都に押しかけての騒動であったように聞いています。日本でもそんな事にならないように、地方で車が必要な人に優しい政策を行なっていただけるようにお願いしたいものです。


運転中の携帯電話使用の罰則が強化傾向に

運転中にかかってくる電話への対応の中で一番まずいのは、そのまま運転しながら出てしまうことだと思うのですが、最近ではそこまで通話を必要とすることは減りつつあるのではないかと思います。これだけ携帯電話やスマホを持つ人が増える中で、お互いに電話に出られない状況というものは運転中だとわかっているわけですから、運転中には「ドライブモード」にしておけば、留守電にメッセージを吹き込むより、メッセージアプリで連絡を入れて、お互いに電話を受けられるタイミングをはかることができます。

友人同士の連絡ならskypeやLINEで音声およびテレビ電話なんてこともできますので、以前ほどは電話に出ないこと自体で咎められることもないと思います。ただ、今回のテーマとして挙げたいのは、2019年中に今の車での携帯電話を運転しながら使った場合の罰則が厳しくなり、反則金の額も上がるような形での道路交通法の改正を警察庁は考えているようなのです。

この背景には、運転者が電話をするというよりも、Pokemon GOを運転中にしていて人をはねる事故が起こって社会問題になったり、アプリを動かしたり検索をするなど運転しながらスマホを使ったり、スマホの画面を注視して脇見運転をしてしまうケースが増えているからこそ法律を改正してまで厳罰化を行なおうとしていると思われます。

ちなみに、この文章を書いている時点での法律では、運転中の携帯電話の使用の罰則は「5万円以下の罰金」ですが、警察庁の試案では「6ヶ月以下の懲役または10万円以下の罰金」に変更される予定です。さらに、事故を起こしかねない危険を生じさせた場合には、現在「3ヶ月以下の懲役または5万円以下の罰金」から「1年以下の懲役または30万円以下の罰金」とかなり罰金の額も高く、刑罰も厳しくなることが予想されています。

さらに、携帯電話の使用による違反切符を切られた場合の反則金の上限額について、現状と来年法律が改正された場合の違いについてもまとめてみました。

・大型自動車…1万円から5万円
・普通自動車…8千円から4万円
・小型特殊自動車…6千円から3万円

こうしてみると、ちょっとした出費になる可能性もあるので、警察に止められてないからと日常的に運転中にもスマホをさわってしまう方は、その行動を改めることが最善の策でしょう。というのも、2018年は東名高速でのあおり運転による大きな事故があり、その裁判までこと細かに報道される中で、多くの車で「ドライブレコーダー」が設置されたという事実があります。もし事故の当事者に自分がなり、事故の原因が自分のスマホ操作だと相手の車に付けられたドライブレコーダーの映像から認定されてしまったとしたら、最悪30万円の罰金を払わなければならなくなる可能性が出てくるのです。

ですから、スマホを運転しながら使いたい場合には、手に持って使うのではなく車にスタンドを取り付けて、さらに操作は手を使わずに音声認識を利用して極力画面を注視しないで検索などを行なうような使い方を車の中ではすることというのも一つの方法です。

スマホスタンドはダッシュボードに吸盤で付けるものもいいですが、車内で使う場合にどうしても気になるのはスマホ本体が熱を持ってしまうことなので、自分の車のエアコン吹き出し口に取り付け可能なスタンドの方が、長距離ドライブ時に熱暴走する危険を避けることができます。

さらに、もう一歩進んで車内でのハンズフリー電話を同乗者と一緒に楽しめるように、手持ちのスマホでテザリングをしながらLINEの出しているClova Friendsシリーズを融合させ、LINE電話やメッセージのやり取りをハンズフリーでClova Friendsから友人と行なうという構想もあります。もちろん、イヤホンを自分で付けて他の車に乗っている誰かの携帯電話に電話を掛けてもいいのですが(^^;)、車に乗っている人の共通の友人と連絡を取る場合は、同乗している全員が話に参加できますし、AIスピーカー本来の使い方としてスマホ画面を使わないで必要な情報をClova friendsから引き出すことで、スマホに触らないという当初の目的も達しやすくなります。電話を使わない時や、モバイル通信が圏外の時にはBluetoothスピーカーとして、スマホアプリから音楽を配信したものを鳴らすこともできるので、現在セール期間で安くなっていることもあり、車載用に一台、ミニオンズのスピーカーでも買ってしまおうかと画策しています。


クレジットカードの明細は毎月チェックしよう

利用額の2割をポイント還元するとしていた電子マネーサービスの「PayPay」は、すでにユーザーにポイント還元するために用意した100億円という予算を10日間で使い果たし、今ではそうしたポイントバックの代替プランというのもなく、すっかり興味も薄れた方も少なくないと思います。しかし、今度は別の面でPayPayが話題になっています。

PayPayはチャージを買いものの都度しなくても、スマホにインストールした専用アプリに自分のクレジットカードの情報を紐付けることにより、大きな買い物でもQRコードで直接決済することができるので(その場合は利用金額が後から登録したクレジットカードから引き落とされる後払いとなります)、昔のiPhoneなど、それ自体に決済機能がないスマホでも電子マネーが使えるメリットがあります。もちろん、Yahoo!の発行するクレジットカードや、自分の持っている銀行口座をPayPayに紐づけしておくことにより、いちいちチャージしてその分だけ使うというような、普通の電子マネーのようにも使えますが、Yahoo!のIDを持っていない場合は、一から設定することになりますし、何より決まった額のチャージを行なうことができるクレジットカードはYahoo!の発行するクレジットカードだけなので、その場合は少々めんどうかも知れません。

PayPayは他のQRコードを使った電子マネーサービスとの中でこれから競争していくことになるのですが、ポストベイド型(通常のクレジットカードと同じく後払い型の決済)の利用をする場合のクレジットカードの登録について、サービス提供開始当時のスマホ用アプリにセキュリティを考慮していないと思われる点があり、それが今になって問題になっています。

私もアプリをインストールしたのですが、自分の持っているクレジットカードを後払いする登録をする場合、「カード番号」「有効期限」「セキュリティコード」(裏面のサインを書くところに印字してある3ケタの番号)を入力する必要があります。私の場合は手元にあるカードを見ながら入力したので何も問題がなく、何が問題だったのかは指摘されてから初めてわかりました。どういうことかと言うと、もしクレジットカードのデータ入力時に入力ミスをした場合、セキュリティーのしっかりしている所がアプリを作った場合、数回連続で入力を間違えると、アプリ自体が起動しないようにロックが掛かって電子マネーのサービスを使えないようにすることが多いです。ロック解除のためには複数の認証をするなどの手間がかかり、いわゆる「下手な鉄砲も数打ちゃ当たる」式の悪意あるクレジットカードの乗っ取りを防ぐようになっています。

しかし、PayPayのアプリの場合はクレジットカードのセキュリティコード情報入力について、何度間違えても入れ直して正しいデータを入力すれば、そのままカードの登録ができてしまっていたようで、被害報告もすでに出ています。よく、クレジットカードの情報が流出したというニュースが報じられる時がありますが、こうして流出したデータが「カード番号」と「有効期限」だけだっとして、悪意ある人物がどこからか入手した不特定多数のクレジットカード情報を使って人のカード情報を使い買い物をしようと思った時、いかにして「セキュリティコード」を入手するかというのがポイントになるところ、入力するプログラムを作って「000」から「999」までの全ての番号を入れてリトライされれば、すぐにカードの登録は完了し、もはや不正利用を防ぐ手立てはなく使われてしまったと思われます。

これでそうした悪意のある不正利用をした人が持つPayPayの20%のポイント還元がすごいことになるのではないかと思われますが、実際はポイントの反映は2019年1月からということなので、不正に取得したポイントは還元されない可能性もありそうです。しかし、それも自分のカードが不正利用されていることを把握した上でカード会社に早急に通報できるかということにも関わってくるでしょう。ここで問題になるのが、人は自分のクレジットカードを無断で使われてすぐに気付くのかということです。

現在のクレジットカードの明細書というのは郵送からウェブ閲覧によるユーザー自身がサイトにアクセスしないと確認できないように変わりつつあります。さすがに毎月の引き落とし額が10万円単位で増えたらおかしいと気付くでしょうが、悪い人はそんなすぐに足の付くやり方はしないでしょう。一人のカードでなく100人のカードを少し使って現金などに換金できるものを購入し、さらに今回のPayPayの場合は2割もポイントバックが受けられるのでその還元分でも稼ごうと思っていたかも知れません。毎月数千円多く口座から引き落とされていても、自分で何か買ったかな? と思って詳しく調べない人がほとんどなら、カード情報を盗み出した犯罪集団としては、長い時間をかけてコツコツと人のカードを使って少額の買い物を続け、バレたところでそのカードを捨てるというようなやり方を画策しているかも知れません。

そこで大事になるのが、自分がいつどこでクレジットカードを使ったのかということを月単位で把握することの大切さです。どのクレジットカードでも毎月の引き落としがされる場合にはその内訳はネット上で確認できます。私の場合は通信費のほとんどと買い物あたりをクレジットカードで決済しているのですが、一応毎月照合して覚えのない買位物情報があった時には過去にさかのぼって調べてみます。多くの場合は、かなり前にした買い物の決済が遅れて来ることがほとんどなのですが、明らかに自分で買った記憶のないところでお金が決済されているということになったら、早めにカード会社に連絡し、自分のカード情報が他人のなりすましで使われたのかどうかを調べてもらう必要が出てきます。

ネットは使わずに郵送でカード利用の明細をお願いしている場合は、その中味は捨てないでファイルしておき、おかしいと思った時にいつでも照合できるようにしておくことも大切です。今の世の中はそれくらいしないと、自分に非はなくてもいつでも自分のカードを悪用されてしまう可能性があるので、クレジットカードを持つ場合には常にその対策を考えながら便利に使うようにすることが求められるのです。

それが大変な場合は、電子マネーとクレジットカードを連動させず、その都度チャージする設定にすることも有効でしょう。そうすれば、少なくとも自分の持っている電子マネーの残高以上を使われることはありませんし、今の世の中では買い物で電子マネーを使う場合はレジで現金をチャージして買い物をすることも普通に行なわれています。

私の場合はすでにクレジットカードを複数持ってしまっているので、毎月の利用を確認しながら使っていますが、もし全く何もない状態でネット決済の必要に迫られたら、今回紹介しているPayPayよりも、直接千円単位でセブン銀行のATMからいつでも現金をチャージできるようになった電子マネーの一つ、「LINE Payカード」を使い、高い物を買う場合にはまず現金を用意してその分の現金をチャージしてからネットでポチるようにすると思います。

そうすると、「現金を用意する」→「コンビニATMからLINE Payにチャージする」→「ネット経由でショッピングをする」という段階を踏まないとネットショッピングができなくなるので、いわゆる衝動買いが減り、本当に必要なものだけを安く買えるようになるのではないかと思うのですが。

ともあれ、今クレジットを使っている方は無駄遣いに気を付けるとともに、毎月の利用金額のチェックはきちんとして、自分のカードが不正使用されていないかということを、常に確認しておく事を強くおすすめしておきます。


火への意識を忘れることの恐さ

札幌市の大きな爆発事故は、爆発を起こした事務所に入っていた全国チェーンの企業の株価にも影響を与えるほど、インパクトが高く、その影響も大きなものになりました。今回の事故を誘発した原因として語られていることは、消臭スプレー缶を何と100本以上もガス抜きのため穴を開けていたということと、その状態で窓を閉め切ったまま作業をしていたと思うので、かなりガスが室内に充満していると思われる中、ガスの湯沸かし器のスイッチを入れてしまったことで室内のガスに引火した可能性が高いことが考えられます。

今回の事故は冬には暖房を使うことが必要で、外に暖かさが逃げないようになっている家がほとんどであろう北海道で起こったことなので、他の地方で同じ事が起こってもそこまでの大爆発は起こらなかったかも知れませんが、それにも増して思うのが、現代を生きる私たちに「火」への危険を感じる事がなかなかなくなっているということもあるのではないかと思うのです。

世界的な喫煙率の低下によって、家庭にマッチやライターのある家がなくなり、お子さんが火遊びでマッチやライターを使って火事になってしまうことは減ったと思いますが、逆に考えると安全に火を使うような機会がないため、火事や爆発が起こるケースも出てきたように思います。今回の爆発も、マッチやライターではありませんが、湯沸かし器のスイッチを入れたことにより口火の部分がライターと同じような形で室内に充満したガスに引火したとしたら、まずは窓を開けて十分ガスを屋外に逃してあげる必要があります。100本以上のスプレー缶を出すというのはちょっと考えられないことですが、全てが終わってタバコに火を付けるなんてことはやらないものの、湯沸かし器を付けるということは、マッチやライターを使うことと同じことだということは、今回の事故で多くの人に認識されたことでしょう。さらにこれから寒くなってく季節には、静電気でも火花が飛ぶこともありますので、火の始末をしっかりしていたとしてもガスが室内に充満する状況というのは大変危険になりますので、多少寒くなっても十分な換気を心掛けるようにしないと、自分の意図しないところで火事を起こしてしまうことが今後も出てくるでしょう。

火を扱うことについては、このブログで紹介するキャンプ用の火器について紹介しています。キャンプ用の火器を室内で使うことが推奨されていないのは、下手をすると今回のような規模にはならないかも知れませんが、急に大きな火が付いて火事の原因になったり、覗き込んだ顔や髪の毛を焼いてしまったりする可能性があるからではないかと思います。さらにキャンプ用の火器はちょっとしたことで倒れてしまうと、それがまた火事の原因になることになります。ちなみに、室内で使うことの多いカセットコンロはそれ自体が倒れる可能性は低いとは思いますが、2台をつなげて大きな鉄板を載せるような使い方をするとボンベが熱くなって爆発するような事故にもつながりますので、使用説明書に則った正しい使い方をしないと危ないことも出てきます。

最初、札幌の爆発のニュースを聞いて、かつて静岡市の繁華街で起こった「静岡ゴールデン地下街ガス爆発事故」を連想しました。爆発の第一報が入った当時、第一の小さい規模の爆発を受けて現場に入った消防隊員が、二回目に起こった大爆発で殉職をされた方が出たことを覚えています。今回の爆発後のニュース映像では野次馬を制する消防隊員の方だと思われる怒号に近い声も聞こえましたが、爆発の原因が何だかわからない状態で現場に近づくというのは、さらに大規模な大爆発に巻き込まれる可能性もあります。自分で火を扱う時だけではなく、たまたま火事や爆発の現場近くにいるような場合も、甘く見ないで早めに安全なところに逃げるということも覚えておきましょう。