昨日、ツイッターのアプリを開いたら、特別にDAZNの提供でJリーグの浦和レッズとガンバ大阪のリーグ戦をツイッターのライブ配信で中継していました。私はすでに会員になっているのであまり旨味はないのですが、DAZNはツイッターと連携しJ1の配信について｢毎節1試合｣を生中継しているということで、有料会員にならなくても一部の試合を見ることができるようにしているのだなと思っていたら、今度はDAZNがフェイスブックと連携をすることを発表ました。

今回の発表はJ1の試合を見たい人にはちょっと残念ではあるのですが、サッカーのワールドカップ期間中には日本サッカーのトップリーグがお休みになってしまうため、６月中旬から７月にかけてプロサッカーJ1の下のカテゴリーである「J2」および「J3」の全試合をワールドカップ期間限定でフェイスブックの各チームのページからリンクを貼り動画中継を行なうというのです。

今のDAZNはJリーグだけでなく海外サッカーや日米のプロ野球中継もあり、一口にスポーツ中継といってもかなり振れ幅は広いのですが、それでも日本のサッカーリーグを期間限定とはいえアウェーになるとなかなかテレビ中継も期待できないJ2J3で無料中継を行なってくれるというのは結構すごいニュースではないかと思います。

もちろん、DAZNとしてはもっと多くの人が契約してくれることを見越してこうしたサービスを行なうわけですが、ツイッターでは最初に紹介したようにリーグ戦の一節ごとに無料中継をしてくれるカードを用意してくれていることを考えると、フェイスブックの方でも限定配信が終了した後にどうするかは気になります。

世界最高のプレーを見るのもいいですが、日本のJリーグというのはもちろん日本のサッカーを世界レベルに向上させるために作られたものではあるものの、多くのプロリーグのチームが地域に根ざして多くの人が楽しめるようにという理念の結晶でもあります。また、J3では一部のJ1チームのU23チームが参戦しており、J1の試合に出場機会がないまま試合勘を失なわないような機会を与える動きがあったり、J1チーム所属の選手を武者修行的に若手選手をJ2やJ3にレンタルし、下部リーグで経験を積ませるようなことも行なわれているので、J2J3こそ面白いと言う方もいます。

前年のリーグでは誰もがJ1への昇格など考えなかっただろう「Vファーレン長崎」が現在J1リーグで立派に戦っていることを考えてもJ2リーグのレベルは低くありません。また、現在J2のトップは一昨年いったんJ3まで落ちた大分であり、昨シーズンにJ1から降格した新潟・大宮と甲府がJ1昇格プレーオフ圏外の中位で低迷するなど、J1からJ3までのチームというのは全てが甘く見ていると足元をすくわれる可能性があるチームがひしめき合っています。天皇杯の番狂わせというのも一つの例と言えます。私もDAZNを契約してJ2やJ3の試合を見る機会が増えましたが、今回のフェイスブックとDAZNとの提携により、多くの人が身近なプロサッカーの試合に触れてくれれば、今後に向けていい結果も出てくるのではないでしょうか。

最後に、このツイッターやフェイスブックのライブについて、いわゆる「twitter」「facebook」「Instagram」「LINE」というようなコミュニケーション関係のサービスを通信制限なしに利用できる「コミュニケーションフリープラン」のあるLINEモバイルでは、外部サイトへの接続やtwitterのライブストリーミング動画（Periscope）の利用やFacebook Liveについてはカウントフリーの対象から外れる旨の記載がありますので、それらのプランを使っている方は外で中継を見る場合には注意した方がいいと思います。

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私の車にはカーナビが付いているものの、地図が古すぎるという理由でスマホのアプリ型式のカーナビを使うことがほとんどですが、たまにとんでもないところや細い道を平気で案内するようなことがあるので、あまり大きな車を運転する時には一般道優先よりもおすすめ設定にして使う方がいいかなと思っているのですが、スマホ用のカーナビアプリの新しい流れとして、トヨタ自動車と神奈川県警が組んだ新たなアプリの開発が始まったという興味深いニュースがあります。トヨタの開発しているスマホ用カーナビアプリは「TCスマホナビ」がありますが、このバージョンアップ版なのかも知れません。

これは、神奈川県警が神奈川県内で発生した人身事故約１５万件の発生日時やその時の天候、さらに事故の情報や当事車の進行方向がデータ化されていて、２０１２年から１６年のデータを２０１７年５月にトヨタの方に提供済みということです。アプリの方は２０１９年の公開を目指しているということですが、具体的にどのような仕上がりになるのかといいますと、当然事故を未然に防ぐようなものになるようなことが考えられます。

まだ具体的な内容までは発表されていませんが、今までのカーナビでも「この交差点は事故が多発しています」というような注意喚起が音声でされるような機能が付いているものがありました。ただ、今回発表された内容によると、より細かい重大事故の情報が付き、ドライバーは初めて通る道であっても何が危険なのかということを音声と画像の両方で理解できやすくなるでしょう。トヨタの発表では「歩行者注意」「追突注意」など１０パターンのアイコンを表示したり、音声で具体的なアドバイスをしたりするような仕組みを考えているということです。

そうした機能をうまく使えばそれこそ、急に小さい子が飛び出してきやすい道がわかれば、むやみにスピードを出して走行するような事になると自分の注意が及ぶ範囲を外れるような所で事故の当事者になってしまうわけですから、このような情報が走行しながら手に入れば、自動運転が普及する前であっても道路事情を知らない事による事故は避けられるのではないかと思います。

ただ残念なのは、このような取り組みは国内初であるということから、まだ全国の警察からデータを得てカーナビアプリを作れるだけの環境が整っていないことなのではないでしょうか。それでも、トヨタ自動車が出すカーナビアプリがどのくらい世間に受け入れられるかで一気に警察の事故データが網羅されたカーナビアプリの全国版が作られる可能性もあるのではないかと思います。まずはどんな形で仕上がってくるのか、来年のアプリ登場（バージョンアップの可能性もありますが）を期待したいと思います。

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このブログは政治的な話というのはイデオロギーの対立になりやすいのであまり書かないのですが、いつもブログでテーマにしているモバイルをとっかかりにして書くと、違う結果が出てくることがあるので、今回はそんな想いのとっかかりになったニュースから紹介します。

中国は今やスマートフォンのメーカーが群雄割拠しており、内蔵充電池の寿命の問題だったり、OSが古くなり最新のアプリを使い続けるためには定期的に新しいスマホに替えることが当たり前になる中、そこそこの性能があって安い中国メーカーのスマホというのは大変使いやすいと言えます。そんな中国メーカーの一つZTEが深刻な経営危機に陥っているというのです。

なぜそんな事になってしまっかというのは、イランへの経済制裁の足並みを揃えない中国と、アメリカとの間での貿易摩擦により、アメリカが中国に対して経済制裁をしたことに関係があります。ZTEのスマホの部品のうち、約３分の１がアメリカ企業からの供給に依存しているので、アメリカが中国に対する経済制裁が続く限り、現行のスマホが作れなくなってしまっているのです。

先日のニュースによると製造ラインだけでなくスマホの営業活動もストップせざるを得ない状況になっていて、日本でのSIMフリースマホの販売や、大手キャリアに供給しているスマホも販売終了になってしまう可能性が高くなってきます。それ以上にZTEの経営が今後どうなってしまうのかというのが問題なのですが、もちろんZTEの方でアメリカとの交渉を行なっているのでしょうが、それとは違う方向で解決を模索するニュースも入ってきています。

というのも、ZTEのスマホ部門を売却するという動きがあるようで、その交渉には同じ中国のスマホメーカーであるHuawei、OPPO、Xiaomiの三社が参加しているということなのです。また、ZTEのソフト部門の買収にはアリババが名乗りを上げているとか。もっとも、今のままでは現行製品を作ることのできないZTEの特にハード製造部門を買収する旨味はあるのかという話はあるのですが、こういう時に外国企業が出てくるのではなく同じ中国のメーカーのみが出てくるということになると、他の国は完全に蚊帳の外で改めてアメリカと中国の先端技術の主導権をかけた争いが激しくなってくる事が想像されます。

ただ、そんな時期に中国は北朝鮮の後ろ立てとなりアメリカとの交渉に協力しています。トランプ大統領は根っからの商売人ですから、地球平和のためにこのような交渉をまとめようと100％思っているわけではなく、何とかして自分に都合が良くなり選挙に勝てる体制を作ろうとする中で中国を利用しようと思っているのでしょうが、このままZTEが買収されるようになるのは仕方ないにしても、今後例えばHuaweiあたりがZTEを買収した場合、旧ZTEにこれまでと同じく米国企業から部品を供給しないのかとなると、これはまた今後の政治の流れによっては変わってくる可能性も出てくるのではないでしょうか。

というのも、朝鮮半島はまだ朝鮮戦争が終結していない状態なので、北朝鮮は中国の意向も汲む形で米国と交渉をしないとかえって中国からの支援を打ち切られる可能性もあるので、アメリカの方も中国の動向が気になるところです。シンガポールでアメリカと北朝鮮の首脳会談が行なわれることが発表されましたが、シンガポールは人口の４分の３が中国系という国で、会談の現場に習近平主席が参加する可能性なんていうのも取りざたされています。やはりアメリカと北朝鮮にとっては中国は外せないパズル完成のためのピースであり、トランプ大統領が希望していると言われる北朝鮮の核武装解除を現実の事として実現させるには、中国の介入がなければ無理でしょう。

このままZTEが中国の他の企業に買収されてしまうのか、急転直下で米国の経済制裁の一部が解除される形でZTEが残るのか、どちらにしてもZTE製品をすでに使っているユーザーやその製品を扱っている大きなキャリアにとってもかなり気にかかる問題ではありますが、まずは６月にある米朝首脳会談を受けて状況が変わってくるかどうかを見てからという面はありそうです。一国に経済制裁を受けたらすぐに会社として立ちいかなくなるようなところの製品を使っていては、もし故障したとしても修理はどこが受け付けてくれるのと不安になり、普通の人はたとえ新品が安く買えるにしてもあえてキャリアで販売するスマホの中でZTEの製品を選ぼうとは思わなくなります。

ただし、もしZTEが消滅する事態になったらキャリアの販売するZTE製スマホを使っていて調子が悪くなった場合、ショップ経由で修理を依頼したものの修理不可能と判断された場合、分割購入の２年縛りがある関係で直さないままそのままというわけには大手キャリアの立場としては行かないでしょう。そうなると対策として考えられるのが、他社の新品のスマホとの交換という可能性です。まさかZTEのスマホがiPhoneに換えられるとは思いませんが、もしかしたら使い古しのZTE端末が最新の他社のスマホになることを想定して購入する人を止めることはできません(^^;)。ただ、一部のキャリアでは高齢者やお子さん用のガラケーを作っているケースがあるので、この代わりをどうするのか、キャリアの方では頭が痛いところではないかと思いますが。

ともあれ、更新月の関係でスマホの機種変更を考えられている方は、そんな政治状況を考えつつ購入メーカーの選定をされてみてはいかがでしょうか。

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